患者数や人件費を他院の平均と比べて、「自院の経営状態は良いのだろうか」「見直したほうがよい点はあるのだろうか」と感じることはないでしょうか。
他院の平均は、自院の状況を知るための参考になります。ただし、平均より高いか低いかだけで、経営の良し悪しを判断することはできません。
Question
クリニックの経営状態は、患者数や人件費を他院の平均と比べれば判断できるのでしょうか。
Answer
他院の平均は、自院の経営状況を確認する際の参考になります。ただし、平均より高いか低いかだけで、経営の良し悪しを判断することはできません。
なぜなら、クリニックごとに診療内容が異なり、患者さん一人ひとりにかかる時間や必要な職員数、使用する設備が違うためです。また、比較に使う資料によって、収入や費用に含まれる項目や患者数の集計方法が異なることもあります。
そのため、他院の数字と比較するときは、どのような診療を行うクリニックのデータなのか、どのような方法で集計されているのかを確認することが大切です。そのうえで、自院の収入や費用、診療にかかる時間などをあわせて確認すると、実態に沿った判断がしやすくなります。
1 患者数が同じでも、必要な時間や費用は変わります
同じ診療時間で診療を行っていても、患者さん一人ひとりにかける時間が長くなれば、診られる人数は少なくなります。また、検査やリハビリを行うクリニックでは、そのための職員や医療機器にも費用がかかります。
患者数は、どれだけ診療を行ったかを確認するための目安になる数字です。しかし、その患者数を診療するためにどれだけの時間や費用が必要だったかまでは、患者数だけでは分かりません。
例えば、患者数を増やすために職員を増やせば、診療収入が増える一方で、人件費も増えます。そのため、収入が増えていても、費用の増え方によっては利益が思うように増えないことがあります。
2 比較する相手と、数字の集計方法を確認します
他院の平均を参考にするときは、その数字がどのようなクリニックを対象にしたものかを確認することが大切です。例えば、診療科や病床の有無、個人開業か医療法人かによって、患者数や収入、費用の水準は変わります。公表されている経営指標でも、患者数は診療科や地域の医療提供体制によって違いがあることが示されています。
また、同じ診療科であっても、手術を行うかどうかや、自費診療がどの程度あるかによって、収入や費用の内容は変わります。そのため、診療科が同じという理由だけで単純に比較することはできません。
患者数の集計方法にも注意が必要です。例えば、1人の患者さんが1か月の間に3回受診した場合、実際の患者数としては1人ですが、「延べ患者数」で集計すると3人になります。患者さん1人当たりの収入を計算するときも、どちらの人数を使うかによって結果は変わります。
さらに、人件費に何を含めているかも確認しておきたいポイントです。例えば、資料によっては院長自身の報酬が人件費に含まれていない場合があります。院長の報酬を含めるかどうかで、人件費率や利益率の見え方は変わるため、個人開業のクリニックと医療法人をそのまま比較する際には注意が必要です。
3 自院の数字の変化を、会計資料と診療の記録で確認します
まずは、毎月の収入と費用をまとめた会計資料と、予約状況や受診記録を確認します。比較するときは、収入、費用、患者数のいずれも同じ期間の数字を使うことが大切です。
例えば、その月の外来診療収入を延べ外来患者数で割ると、患者さん1人が1日受診した場合の平均的な収入を確認できます。物販収入や産業医の報酬などがある場合は、診療収入と分けて集計しておくと実態を把握しやすくなります。
過去の月と比べることで、患者数が変化したのか、それとも患者さん1人当たりの収入が変化したのかを確認できます。収入が増減した理由を考える際にも役立ちます。
人件費については、支払額だけでなく、収入に占める割合もあわせて確認します。人件費の金額が変わっていなくても、収入が減れば人件費の割合は高くなります。そのため、人件費率が上がったという理由だけで、職員数が多すぎると判断しないことが大切です。
一方で、人件費そのものが増えている場合は、職種ごとの人数や勤務時間の変化を確認します。職員を増やしたのか、残業が増えたのかといった点は、勤務記録から確認できます。
また、患者数に季節的な変動があるクリニックでは、前月との比較だけでなく、前年同月との比較や年間の推移も確認すると、より実態に近い傾向を把握できます。
4 人員を見直すときは、診療の質や安全面もあわせて確認します
職員数や勤務時間、収入や費用の増減は、院内の記録を確認することで把握できます。ただし、数字の変化が分かることと、現在の人員配置が適切かどうかを判断することは別の問題です。
どの職種を何人配置する必要があるかは、診療の質や安全性、現場の業務負担などを踏まえて検討する必要があります。人件費の割合が平均より高いという理由だけで人員を減らしてしまうと、残業の増加や待ち時間の長期化につながることもあります。
一方で、診療ごとの利益を確認したい場合には、人件費や設備費などの共通費用をどのように配分するかが重要になります。また、他院の数字と比較するときは、どこまでの費用を含めているのかをできるだけ揃えることも必要です。
こうした整理は、公認会計士などの会計の専門家と検討することができます。その際は、会計資料だけでなく、職種ごとの勤務時間や診療内容の違いが分かる記録を用意しておくと、費用の配分方法や採算の見方について、より具体的な検討がしやすくなります。
参考
・独立行政法人福祉医療機構「経営分析参考指標 2022年度決算分―診療所の概要―」所収「経営指標一覧(診療所)」
・厚生労働省「医療経済実態調査(医療機関等調査)」2.2「利用上の注意」
「人件費の割合が平均より高いが、このままでよいのか分からない」といった段階でもお気軽にご相談ください。相談内容がまとまっていない場合でも問題ありません。月ごとの収入や費用、職員の勤務状況などを確認しながら、一緒に整理するところからご相談いただけます。
フォローしていただくと、医療機関の人件費や診療ごとの利益、設備投資などについて、数字の読み方や確認しておきたい資料を継続してご覧いただけます。