有名ロックバンドのギタリスト訴訟問題から考える音楽制作の権利

有名ロックバンドのギタリスト訴訟問題から考える音楽制作の権利

記事
音声・音楽
音楽制作において、「誰がお金を払ったのか」と「誰が作品を作ったのか」は、必ずしも同じではありません。

著作権をめぐる訴訟問題


2026年10月
超有名ロックバンドのギタリストをめぐり、某作曲家がドラマの劇中音楽の作曲者としての権利やクレジットなどについての訴訟を起こしていることが報じられました。

報道によると、作曲者側は長年にわたって劇中音楽を制作してきたにもかかわらず、自身の作曲した楽曲がギタリスト名義で発表され、作曲者としてのクレジットもなかったと主張しています。

一方で、ギタリスト側は異なる説明をしており、双方の認識には食い違いがあるようです。

この件について、どちらの主張が正しいかを判断することはできません。ただ、音楽制作に携わる人間として考えさせられる問題があります。

お金を払えば著作権は自分のものになるのか?


例えば、オリジナル曲の制作を依頼し報酬を支払ったとします。

その際、完成した楽曲の著作権は一体誰のものになるのかお分かりでしょうか?

著作権法では、原則として実際に創作した人が著作者になります。制作費を支払ったことだけで、著作権まで自動的に移転するわけではありません。

著作権を譲渡するのか、制作者が保持したまま利用を許諾するのか。こうした条件は、契約によって明確にしておく必要があります。

また、作曲・編曲・演奏・プロデュースなど、音楽制作にはさまざまな役割があります。

制作全体を指揮した人と、実際にメロディを生み出した人が異なることも珍しくありません。

だからこそ、誰が何を担当しどのような名義で発表するのかを曖昧にしないことが大切になります。

個人での音楽制作ではどうなる?


これは大手レーベルや有名アーティストだけの問題ではありません。

個人で作曲や編曲を依頼する場合にも、同じような認識の食い違いは起こり得ます。

* 作曲者・編曲者のクレジットはどうするのか
* 著作権は誰が保持するのか
* 楽曲をどこまで自由に利用できるのか
* 改変や再編集は認められるのか
* 商用利用や二次利用は可能なのか

こうした条件を制作開始前に確認し、記録に残しておくだけでも、後々のトラブルを防ぎやすくなります。

僕自身も楽曲制作の依頼を受けることがありますが、権利関係の扱いはかなり慎重に対応しております。

依頼者にとっても制作者にとっても、最初に条件を明確にしておくことは、自分の権利を守るだけでなく、安心して仕事を進めるために必要なことだと思います。

最初は良好だった関係が、途中から崩れる事も珍しくありません。

ですので、予め明確に決めておく事で冷静に対応をする事が出来ます。

信頼関係だけに頼るのではなく、信頼関係を守るために契約を交わす。

今回の訴訟で、改めてしっかりとした権利関係の確認が必要だと感じました。

個人の感情としては著作権の譲渡をしていないのなら、著作者は明白なのだからクレジットしてあげるべきなのでは?としか思わないのですが、色々事情がありそうですね。

project AMBIVALENCEでは、権利関係はもちろんクレジットも明確にした上でオリジナル曲の制作を承っております。

歌詞は書きたいけど曲は作って欲しい!
サビは出来たけど、他を手伝って欲しい!
作詞作曲は終わっているけど、編曲をして欲しい!

今までも権利関係やクレジットを予めご提示させていただいた上で、様々なご要望にお応えをしております。

ご相談からお伺い出来ますので、お気軽にご連絡ください。

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