BCPにテレワークを取り入れる

新型コロナウイスルによって注目された働き方「テレワーク」。

そんなテレワークを取り入れるとどこが災害に効果的なのでしょうか。

まず、テレワークは出社が不要なため、人との接触が最小限になります。通勤時の満員電車やオフィスで人との接触がないため、感染症にかかるリスクが減ります。

平常時からテレワークの体制があると、万が一また感染症のパンデミックが起こった際、迅速にテレワーク体制に切り替えることで、社員が感染してしまうリスクを抑えることが可能です。

また、電車やバス等のインフラが自然災害などにより被害を受け、止まってしまった場合でも、事業の継続が可能です。テレワーク体制が普及し、都心部だけでなく日本全国や海外に社員がいた場合、局地的な自然災害は避けることができ、通信インフラがストップしてしまうリスクの軽減にもつながります。

テレワークは家族との時間も増え、災害時に自分の家族と一緒にいることができます。お子さんが学校に行っている場合でも、出社していると交通機関が止まってしまいお迎えに行けないリスクがありますが、在宅勤務の場合可能になります。災害時のみならず、通勤時間をなくすことで、社員の精神的な負担を減らすことに繋がり、家族との時間を確保できより仕事に集中できるといった声もあがっています。

災害時のみならず、平常時にテレワークを導入しておくことで、BCP対策に繋がりもしもの時に円滑に事業を進めることができます。

BCPを策定することは難しいことではないですが、策定後の運用を平常時にしっかり行っていくことが大切です。