「相談したい気持ちはあるんですが……会社に知られたら、と思うと。」
カウンセリングの場でも、個別相談でも、この言葉をよく聞きます。社内にカウンセリング窓口があることはわかっている。でも、「何を話したか上司に伝わるんじゃないか」「人事ファイルに記録されるんじゃないか」という不安が、最初の一歩を踏み出せなくさせている。
その不安、わかります。そしてその不安を持つこと自体、ごく自然なことです。
この記事では、社内カウンセリングの守秘義務について、「実際のところどうなのか」を正直にお伝えします。正しく理解することで、少しでも安心して相談できる人が増えればと思います。
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【この記事はこんな人におすすめです】
- 社内のカウンセリングや相談窓口を使いたいが、踏み出せていない人
- 相談内容が上司や人事に伝わるのではないかと不安な人
- 守秘義務について「なんとなく知っているが、詳しくはわからない」という人
- 一度カウンセリングを試してみたい、と迷っている人
【この記事で得られること】
1. 守秘義務とは何か、基本がわかる
2. 社内カウンセリングで「伝わること」「伝わらないこと」が明確になる
3. 初めて相談するときに安心できる確認ポイントがわかる
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## 守秘義務とは何か——まず基本から
守秘義務とは、カウンセラーや心理士が相談内容を、本人の同意なく第三者に開示してはならない義務のことです。
臨床心理士・公認心理師は、その資格を取得するにあたって守秘義務を遵守することが法律や倫理綱領で定められています。これは「守った方がいい」というマナーではなく、専門職として当然守るべき職業上の義務です。
つまり、あなたが相談室で話した内容は、基本的に相談室の外には出ません。
「基本的に」という言葉に引っかかった方もいるかもしれません。例外が気になる気持ちはよくわかります。ただ、多くの相談者の方に知っておいてほしいのは、日常的な悩み——職場のこと、人間関係、気持ちの落ち込み、ストレス——こういった内容は、守秘義務のもとで安全に守られます。
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## 社内カウンセリングで「伝わらないこと」
社内にカウンセリング窓口がある場合、担当するカウンセラーは守秘義務のもとで動いています。具体的に「会社に伝わらないこと」を整理すると、以下のとおりです。
**・相談に来たという事実そのもの**
多くの場合、誰がいつ相談に来たか、という情報すら会社側には開示されません。「相談したこと自体を知られたくない」という方も、安心してください。
**・話した内容のすべて**
上司への不満、職場への本音、家庭のこと——何を話したかは、あなたの同意なく外部に伝わることはありません。
**・診断名や精神科受診の有無**
カウンセラーが知り得た情報として、これも守秘の対象です。
「自分がカウンセリングに通っていることが人事評価に影響するんじゃないか」という心配をされる方がいますが、そのような情報が流れる仕組みは通常ありません。
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## 「でも本当に大丈夫？」——よくある不安に答えます
**Q. カウンセラーは会社の人間だから、上司に話すのでは？**
社内カウンセラーは、会社に雇用されていても、相談内容については守秘義務が優先されます。「会社の人だから会社の利益のために動く」ということはなく、相談者であるあなたの利益のために動くのがカウンセラーの役割です。
外部のEAP（従業員支援プログラム）を利用している場合は、カウンセラーは会社とは別の事業者です。利用したかどうかも含めて、会社には伝わらない仕組みになっていることがほとんどです。
**Q. カルテや記録は残るの？**
カウンセリングでは、面談の記録（メモ）が残ることがあります。ただしこれはカウンセラーが次回の面談に活かすための内部記録であり、通常は人事部門や上司が閲覧できるものではありません。
心配な場合は、初回の面談で「記録はどのように管理されていますか？」と確認してみましょう。きちんと説明してくれるカウンセラーであれば、丁寧に教えてくれるはずです。
**Q. 相談したことが同僚にバレることはある？**
カウンセラーが第三者に話すことはありません。ただし、相談室の場所や時間帯によっては、出入りを見られる可能性はゼロではありません。気になる場合は、オンラインやリモートでの相談が可能かどうかを確認してみるといいでしょう。
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## 安心して相談するための3つの確認ポイント
「守秘義務があるとわかっていても、もう少し安心してから使いたい」という方へ。初回面談の前に、以下の3点を確認することをおすすめします。
**① 「相談内容は会社に伝わりますか？」と聞いてみる**
直接聞いても大丈夫です。むしろ、きちんと確認することを歓迎するカウンセラーが多いです。「守秘義務のもとで対応します」と明示的に答えてくれれば、安心材料になります。
**② 記録の管理方法を確認する**
「面談記録はどのように管理されていますか？人事部門が閲覧することはありますか？」という確認は、自分を守るための正当な質問です。
**③ まず1回だけ試してみる**
守秘義務を確認した上で、「まず話してみる」だけでいいです。カウンセリングは、続けることを前提にしなくていい。1回話してみて、安心できると感じたら続ける——それでも十分です。
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## まとめ
社内カウンセリングの守秘義務について、まとめます。
- 守秘義務は、カウンセラーが専門職として負う法的・倫理的な義務
- 相談内容・相談の事実・記録は、原則として会社側に伝わらない
- 不安があれば、初回面談で直接確認することができる
「会社に知られるかもしれない」という不安が、相談の一番の壁になっていることが多いです。でも、その壁は正しい情報を知ることで、かなり低くなります。
もし「一人では整理しきれない」「まず誰かに話してみたい」と感じているなら、ぜひ相談してみてください。社内の窓口が使いにくければ、外部のカウンセリングという選択肢もあります。
