NHK解約手続きをサポートします

タイトルの通り、NHKを解約する為に必要な手続きをサポートします。 まず、NHKの解約方法はネットで調べることができます。そちらをご参照いただき その上でどうしてもわからなかった方は、以下よりご検討ください。 前提としてNHKの契約はウェブでも可能です。しかし 解約手続きは書面必須になります。 まず、最初の手順として NHKの窓口に繋ぎます。次に確認事項として 契約名義が誰であるかを 調べる必要があります。 もし、両親・祖父母であった場合 自分の名義に変更しなくてはなりません。コレは成人してる方なら、ほぼ問題なくできます。(こちらは未成年の方は未確認です。) ※この時点で解約したい旨を伝えてはなりません。正常な切り替え手続きが行われない可能性が高まります。 切り替えが済んだら 解約すると伝え、必要な書面を取り寄せます。 この時に解約理由を聞かれるので「TVの回線が故障」したなど理由を確認しておきましょう。(アンテナの場合は「修理すれば視聴可能」であると指摘される恐れもあります。) 無事に書面が届いたら、そこへ解約理由などを書いて 送付すれば解約完了です。受信料の残金があれば返金もされます。 言うまでもありませんが、TV視聴可能な環境であると見なされた時点で 解約手続きを完了できる確率はかなり低くなります。 また、書面は郵送で送られてくるとも限らず 直接持ってくることもあります。その時には物音にも注意しなければなりません。(ラジオの音や音楽も聞こえないのが望ましいです。) さて、めでたく解約が完了したからと言えど 終わりではありません。 解約後には時々NHK職員が訪問します。その時に再契約を迫ってきます。 一人暮らしならどうということはありませんが、ご両親・祖父母の方と同居されている場合は要注意となります。 一度解約した後に 再度 契約してしまった場合、再度の解約は非常に困難となるケースも考えられます。 最後に 現在のNHKは完全民営・国営のどちらにも該当しない中途半端な状態です。 一般的に衛星放送などを見ればわかる通り、有償放送とは視聴料を払わなければ視聴できないのが通常です。 当然ながら、視聴しないのであれば 支払う義務もなければ ましてや、支払いを求められる義理も無いということです。(コレをスクランブル化と言います。)