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こんにちは。 仕事のパーソナルトレーナー伊集院正です。 いつもブログを見ていただき ありがとうございます。 本日も、またまた日本生産性本部 第７回「働く人の意識調査」 の結果のつづきです。今後働く中で伸ばしていきたい特定のスキルや能力があるか？ある：30.0％ない：34.8％、わからない：35.2％ない方、34.8%います。けっこう多いですね。仕事能力を高めることについて誰が最も責任を持つべきすか？48.1％：働く人自身22.7%：能力を高める必要があると思わない22.3％：勤め先4.4％：政府（国）2.4％：学校・大学等の教育機関1位は働く人自身ですが2位は能力を高める必要があると思わないです。伸ばしたいスキルはとくになく能力を高める必要もないと思われている方が20～30%います。そんな感じなんですね。新たなはっけんです。では具体的な仕事能力別に能力向上に責任を持つべき者は？「働く人自身が責任をもつ」〇コミュニケーション能力・説得力　57.3％〇読み書き・計算等の基礎的素養　47.1％〇課題解決スキル（分析・思考・創造力等）46.6％〇語学（外国語）力　46.1％〇チームワーク、協調性・周囲との協働力　45.9％、〇営業力・接客スキル　44.1％〇IT を使いこなす一般的な知識・能力　39.4％「勤め先が責任をもつ」〇マネジメント能力・リーダーシップ　45.2％〇職種に特有の実践的スキル　44.8％〇高度な専門的知識・スキル　38.1％〇専門的な IT の知識・能力　33.5％「政府（国）」「学校・大学等」はありません。働く人自身が責任をもつ能力・スキルが多いですね。もちろ

こんにちは仕事のパーソナルトレーナー　伊集院ただしです。 1ヵ月ぶりに銀座にいってきました。ケントスがんばっていました。（写真）だいぶ落ち着いてきましたが元の生活が待ち遠しいです。本日も、日本生産性本部第７回「働く人の意識調査」 の結果のつづきです。働く人のOff-JT、OJTの実施結果です。Off-JT の実施状況を見ると、勤め先からの「案内により受講した」6.7％、「案内はあったが受講しなかった」6.1％、「勤め先から特に案内が無かった」87.2％となっている。Off-JTを実施していないと思われる企業は87.2%です。Off-JT 受講率が 10％を超えているのは教育、学習支援業 11.9％、運輸業、郵便業 11.3％、情報通信業 11.0％となっている。一方、受講率が低いのは医療、福祉 3.2％、サービス業（その他に分類されない）3.7％である。Off-JT受講率が10%超えは教育、運輸、情報といった業種のようです。学び直しがいわれるなかですが。。。Off-JTのテーマは、35.1%：職場の管理・監督能力の向上31.1%：法令の遵守28.4%：役職や役割に必要な知識　　｜17.6%：ICT システムの利活用10.8%：新規事業や新商品・サービスの開発職務けんしゅう系が上位ですがIT、デジタル、イノベーション系は低いです。OJT を行う機会が「あった」は 7 月調査の 16.9％から 16.7％に微減、OJT を受ける機会が「あった」は 7 月調査と同じ 17.6％となった。OJTは17.6%。Off-JTと同様ひくいです。教育の「機会」について「満足している」5.6％

こんにちは。 仕事のパーソナルトレーナー伊集院正です。 いつもブログを見ていただき ありがとうございます。本日は、「コロナ禍でじゅうようしされる社会人基礎力ーその２」です。昨日しょうかいしました2006年（平成18年）のレポートにつづき、2018年に経済産業省・中小企業庁より「我が国産業における人材力強化に向けた研究会」 （人材力研究会）が発表されました。 人生100年時代に求められる個人、企業、政府・社会が取年り組むべきじんざい強化のしさくが記載されています。とくに働き手にかんけいのある章のもくじです。↓人生 100 年時代に求められる人材像と学びについて（人材像ＷＧ）①「働く」ことと「学ぶ」ことの一体化（「大人の学び」の必要性） ②「人生 100 年時代の社会人基礎力」とは③何を学ぶか ④どのように学ぶか⑤学んだ後に、どのように活躍するか「少子高齢化・人口減少」、「人生 100 年時代」、「産業構造の変化」、「グローバル化」等を背景に、個人の職業人生は長くなる一方で、スキルの賞味期限は短期化。一つのスキル・経験でいつまでも活躍することは困難。個人が活躍し続けるためには、「働く」ことと「学ぶ」ことの一体化が必要不可欠。 「働く」ことと「学ぶ」ことの一体化が必要不可欠といわれています。つねにインプットしながらアウトプットしつづけるということですね。コンサルティング業界の働き方に近づいてきたような気がします。そして、・どういうキャリアを切りひらいていきたいか　　　↓・何を学ぶか　　　↓・どのように学ぶか　　　↓・学んだあとにどのように活躍するのかを循環させる必要があるとあり

ニュースや会社などで、早期退職やセカンドキャリアという言葉が囁かれている近年。 そんな時代を生き抜くため、必要とされる考え方に、『キャリアオーナーシップ』というものがあることをご存知でしょうか。 キャリアオーナーシップとは、「自らのキャリアについて、どうしたいのか、どうなりたいのか、どうあるべきなのかを主体的に考える必要がある」という考え方です。今回は、キャリアオーナーシップが重要視されるようになった背景から、企業や人事担当がどのように従業員に関わっていけばよいのか、その方法をお伝えします。 キャリアオーナーシップが重要視される背景 これまでの時代における、従業員に対する企業の役割は、「定年まで雇い続けることで、個人の生活を守る」ことでした。 そのため、従業員人のキャリアに対する認識として、終身雇用が前提としてあり、『キャリアは企業が作ってくれるもの』という認識がほとんどだったのではないでしょうか。 しかし、医療の進歩や社会保険制度の充実により、「人生100年時代」が到来しました。現在では、先々の生活を見据えて、定年後も働き続けなければならない時代となったのです。 今までであれば、定年後は再雇用の道しかなく、社内での低付加価値労働が大半でした。今後、「人生100年時代」を念頭に入れて社会で生活していくためには、安定した収入が継続して必要となるため、低付加価値ではなく、高付加価値労働が必要となってきます。 再雇用での高付加価値労働を実現するには、これまでの企業の体制を変えていく必要が出てきます。ですが、企業の体制はすぐに変えられるものではなく、改定に時間がかかる企業が少なくあり