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【問題1】～【問題5】の対策　2級管工事施工管理技士

第二次検定の総評　令和7年度　問題1～問題5　2級管工事施工管理

令和7年度（2025）の2級管工事施工管理技士 第二次検定は、【問題1】～【問題3】が必須問題、【問題4】と【問題5】から1問を選択し、合計4問を解答する構成でした。試験講座では、初出問題が比較的多く、全体として「例年よりやや難しい」印象とされています。特に、施工要領図の判読や、設備概要を踏まえた記述問題では、過去問題の暗記だけでなく、設備の仕組みや施工原理を理解して応用する力が求められました。

【問題1】管工事全般（必須問題）

〔設問1〕では、施工管理法に関する正誤判断が出題されました。第二次検定では初めて見る内容も含まれていましたが、第一次検定で学習する施工管理・設備施工の知識を活用できる問題が多く、基礎事項を幅広く理解しているかが問われました。

〔設問2・3〕では施工要領図の不適切箇所を見つけ、その改善策を記述する形式となりました。令和7年度では、受水タンク回り配管要領図、排気チャンバー取付け要領図、冷媒用銅管接合要領図などが出題され、従来の「理由又は改善策」ではなく、改善策そのものを具体的に記述することが求められました。特に受水タンク回りでは3箇所の改善を求めるなど、図面判読の比重が高まりました。

対策： 配管、ダクト、タンク、冷媒管、機器据付けなどの標準施工図を多く見て、「どこが不適切か」「どう直すか」を短文で答える練習が有効です。過去問だけでなく、公共建築設備工事標準図などを利用し、正しい納まりを図で理解しておく必要があります。

【問題2】バーチャート工程表（工程管理・必須問題）

工程管理は令和6年度から必須問題となり、令和7年度もバーチャート工程表が出題されました。工期や累積出来高を算定する基本問題に加え、作業条件の変更に伴う工程への影響を判断する問題が含まれました。特に、〔設問2〕では「作業順序を入れ替えた場合」を考えさせる新しい形式もあり、単純な日数計算だけではなく、施工条件を正確に読み取る力が必要でした。

対策： 作業日数、休日、先行・後続関係、並行作業、累積出来高などを整理しながら工程表を作成する練習を重ねてください。条件変更後の工期を素早く再計算できることが重要です。

【問題3】労働安全衛生法令（安全管理・必須問題）

労働安全衛生法に関する穴埋め・記述問題が出題されました。令和7年度では、移動式クレーンや安全衛生教育など、建設現場で頻出する安全管理事項が中心となりました。第一次検定の知識で対応可能な問題が多い一方、初出事項も含まれており、曖昧な記憶では得点しにくい内容でした。

対策： クレーン、玉掛け、高所作業、足場、酸素欠乏、特別教育・技能講習などについて、資格要件、作業条件、数値を整理してください。法令用語は正確な表現で書けるようにしておく必要があります。

【問題4】空気調和設備（選択問題）

令和7年度から問題文に具体的な「設備概要」が示され、その条件を踏まえて施工上の留意事項等を答える形式がより明確になりました。空調設備について、施工上の注意点や設備・配管の特徴などを記述し、さらに〔設問3〕では現場受入検査で特に重要と考えて実施する事項を答える問題が出題されました。実際の施工管理を想定した実務的な出題です。

対策： 空調機、送風機、ダクト、冷媒配管、冷温水配管などについて、「搬入・受入検査→据付け→配管・接続→試験」の流れで整理してください。受入検査では型式、能力、数量、寸法、外観損傷、付属品などを確認する視点が必要です。

【問題5】給排水衛生設備（選択問題）

給排水衛生設備についても具体的な設備概要が与えられ、施工上の留意事項、配管や機器の特徴、現場受入検査に関する重要事項が問われました。従来の経験記述のように準備した文章を書くのではなく、提示された現場条件から適切な管理事項を考えて記述する力が重視されています。

対策： 給水、排水、受水タンク、ポンプ、配管材料・継手などについて、施工方法だけでなく、保守性、衛生性、漏水防止、逆流防止などの目的まで理解することが重要です。また、現場受入検査の確認項目を設備別にまとめておくと有効です。

〔まとめ〕

令和7年度の第二次検定は、出題構成自体は令和6年度を踏襲しましたが、施工要領図では過去に例の少ない図が増え、選択問題でも設備概要を踏まえた実務的な記述が求められたため、難易度はやや上昇しました。実際、令和7年度の第二次検定合格率は 50.0％で、令和6年度の62.4％から低下しています。

今後は、①第一次検定の施工・法規知識を確実に復習する、②施工要領図から不適切箇所を見抜く練習を増やす、③工程表を条件変更まで含めて繰り返し演習する、④空調・衛生設備を施工手順と管理目的まで理解する、⑤現場受入検査の確認事項を設備別に整理することが重要です。令和7年度の傾向からみると、単なる過去問暗記ではなく、「なぜその施工が必要なのか」を理解し、初見の図や条件でも簡潔に改善策を記述できる力が、今後の合格を左右すると考えられます。

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【240問】予想問題とワンポイント解説

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出題が予想される出題項目について、予想問題とワンポイント解説を作成しています。

　21　設備全般の穴埋め問題　　　40問

　21　設備全般の図形問題　　　　20問

　22　空調設備の記述問題　　　　45問

　22　空調設備の図形問題　　　　15問

　23　給排水設備の記述問題　　　40問

　23　給排水設備の図形問題　　　20問

　24　工程管理の記述問題　　　　20問

　25　法規の穴埋め問題　　　　　40問

　　　　　　計　　　　　　　　 240問

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施工管理技士試験の強力な対策ツール【2026年版】

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管工事施工管理技士試験　2級　第二次検定（実地試験）

2級管工事　二次検定　予想問題とワンポイント解説

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2級管工事　二次検定　予想問題とワンポイント解説　サンプル

◆ 設備全般の穴埋め問題

◇ 配管・ダクト

☆☆☆

15. 〔配管接続の施工方法 1〕

次の文章の①〜④に当てはまる適当な語句や数値を、解答欄に記入しなさい。

配管を接続する場合は、管種や接合方法に応じた施工手順を守る必要がある。硬質ポリ塩化ビニル管を接着（TS）接合する際は、受口側と差口側の〔 ① 〕に接着剤を均一に塗布する。水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合では、〔 ② 〕の面取りを行い、切断後の管端部では〔 ③ 〕を露出させない。また、小口径の一般配管用ステンレス鋼鋼管の接続には、〔 ④ 〕を使用する。接合部の処理と使用する継手を管種ごとに確認して施工することが重要である。

正解　：

①　両方

②　ライニング部

③　鉄部

④　メカニカル形管継手

ワンポイント解説　：〔配管接続の施工方法 1〕

配管接続の施工では、管種ごとに適切な接合方法と施工手順を確認することが重要です。硬質ポリ塩化ビニル管を接着（TS）接合する場合は、受口側と差口側の両方、つまり継手内面と外面の両方に接着剤を均一に塗布します。一方、水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管をねじ接合する場合は、ライニング部の面取りを行います。また、切断後の管端部を処理するときは、鉄部を露出させないようにします。小口径の一般配管用ステンレス鋼鋼管の接続には、メカニカル形管継手を使用します。試験では、「硬質ポリ塩化ビニル管―受口側と差口側の両方に接着剤を均一に塗布」「水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管―ライニング部を面取りし、鉄部を露出させない」「小口径の一般配管用ステンレス鋼鋼管―メカニカル形管継手」という組合せで整理すると覚えやすくなります。特に、接着剤を片側だけに塗布するのではなく、受口側と差口側の両方に塗布する点を押さえておきましょう。ライニング鋼管では、面取りを行うことと、管端部の鉄部を露出させないことを一つの施工上の注意点として確認しておくことが大切です。管種と施工方法を対応させて覚えてください。

◆ 空調設備の記述問題

◇ 送風機の施工

☆☆☆

69.〔多翼送風機の据え付け〕

管工事における、多翼送風機の据え付けに関する留意事項を、4つ具体的に記述しなさい。

正解　：

1.送風機の据え付けは、水準器を用いてレベルを確認し、必要な場合は基礎との間にライナーを入れて、適切な水平状態となるように調整する。

2.送風機を天井吊りとする場合は、鋼材を溶接組立した架台に据え付け、高天井や天井内ではメンテナンス可能な高さとし、点検口を設ける。

3.Ｖベルトは、回転方向がベルト下側の引張となるように電動機を配置し、停止中は両プーリー間に使用ベルト1～2本分程度のたるみを確保する。

4.送風機とダクトの接続部には、振動の伝搬を防ぐため、たわみ継手又はキャンバス継手を用い、振動がダクトへ伝わらないように施工する。

ワンポイント解説　：〔多翼送風機の据え付け〕

多翼送風機の据え付けでは、水平調整、天井吊り時の据付け方法、アンカーボルトによる固定、Ｖベルトやプーリーの調整、防振・防音対策、保守点検スペースの確保を整理して覚えることが重要です。送風機のレベルは水準器を用いて確認し、必要な場合は基礎との間にライナーを入れて調整します。天井吊りとする場合は、鋼材を溶接組立した架台に据え付けます。高天井や天井内に設置する場合は、メンテナンス可能な高さとし、天井内には点検口を設けます。固定用アンカーボルトは、外力に対応できる強度を確保して基礎鉄筋に緊結します。Ｖベルトは、回転方向がベルト下側の引張となるよう電動機を配置し、停止中に両プーリー間を指で軽く押さえ、使用ベルト1～2本分程度のたるみを目安とします。プーリーの芯出しは定規や水糸で調整し、騒音、振動、ベルトの摩耗を防止します。また、架台と基礎との間には防振ゴムや防振バネを設け、送風機とダクトの接続部には、たわみ継手やキャンバス継手を用いて振動の伝搬を防ぎます。さらに、後続の施工や保守のため、作業スペースを確保できる位置に据え付けることも確認しておきましょう。

◆ 給排水設備の図形問題

◇ 給水管・排水管

☆☆☆☆

165.〔給水管の分岐方法〕

次に示す図について、適切でない部分の改善策を具体的かつ簡潔に記述しなさい。

正解　：

1.給水主管から左右へ分岐する場合は、とんぼ配管を避けてＴ継手で一方向へ分岐し、エルボを用いて反対方向へ分岐する適切な配管方法とする。

2.とんぼ配管は継手部分で圧力損失が大きくなるため使用せず、Ｔ継手とエルボを組み合わせて、水の流れを妨げない適切な分岐配管に改める。

3.各分岐管へ均等に給水する必要がある場合はヘッダー方式を採用し、各配管への圧力を均一化するとともに、必要に応じてバルブを設置する。

4.落とし込み配管では逆流やウォーターハンマーが発生するおそれがあるため、逆止弁を適切な位置に設置し、給水の逆流を確実に防止する。

ワンポイント解説　：〔給水管の分岐方法〕

給水管を主管から左右へ分岐する場合は、継手部分での圧力損失や配管への負担を抑え、各系統へ適切に水を供給できる分岐方法とすることが重要です。図に示される「とんぼ配管」は、主管からクロス状に左右へ分岐する方法ですが、継手部分の圧力損失が大きくなるため使用を避けます。また、管への負担が大きくなり、腐食しやすくなる点にも注意が必要です。改善する場合は、Ｔ継手を使用して一方向へ分岐し、エルボを使用して反対方向へ分岐する方法とします。さらに、複数の給水先へ均等に水を供給する必要がある場合は、ヘッダー方式を採用して各配管への圧力を均一化し、必要に応じてバルブを設けて流量を調整できる構造とします。落とし込み配管では、逆流やウォーターハンマーが発生する可能性があるため、逆止弁を設置して逆流を防止することもポイントです。図形問題では、単に分岐形状だけを見るのではなく、圧力損失、配管への負担、各系統への均等な給水、逆流防止という観点から、適切な継手や配管方式が採用されているかを確認することが大切です。

◆ 工程管理の記述問題

〔施工条件２〕

2階建て事務所ビルの新築工事において、空気調和設備工事の作業が下記の表及び施工条件のとき、次の設問の答えを解答欄に記述しなさい。

作業名　　　　　　1階部分　　　　　　2階部分

　　　　　　作業日数　工事比率　作業日数　工事比率

準備・墨出し　　1日　　　2 %　　　 1日　　　 2 %

水圧試験　　　　2日　　　2 %　　　 2日　　　 2 %

試運転調整　　　2日　　　6 %　　　 2日　　　 6 %

保温　　　　　　3日　　　9 %　　　 3日　　　 9 %

機器設置　　　　2日　　 13 %　　　 2日　　　13 %

配管　　　　　　5日　　 18 %　　　 5日　　　18 %

(注)表中の作業名の記載順序は、作業の実際の順序を示すものではない。

[施工条件]

①　1階部分の準備・墨出しの作業は、工事の初日に開始する。

②　機器設置の作業は、配管の作業に先行して行うものとする。

③　各作業は、同一の階部分では、相互に並行作業しないものとする。

④　同一の作業は、1階部分の作業が完了後、2階部分の作業に着手するものとする。

⑤　保温施工後に2日間天井貼り作業があり、その間、同一の階部分では設備工事を行わないものとする。

⑥　各作業は、最早で完了させるものとする。

⑦　土曜日、日曜日は、現場での作業を行わないものとする。

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

188.〔バーチャート工程表・累計出来高曲線の作成〕

施工条件２における、バーチャート工程表・累計出来高曲線を作成しなさい。

ただし、各作業の出来高は、作業日数内において均等とする。

正解　：

下記の順序でバーチャート工程表を作成し、各日の出来高を累計して累計出来高曲線を作図する。

施工条件2では、1階・2階とも、準備・墨出し1日2％、機器設置2日13％、配管5日18％、水圧試験2日2％、保温3日9％、試運転調整2日6％である。

また、機器設置は配管に先行し、同一階では各作業を並行して行わず、同一作業は1階完了後に2階へ移る。

さらに、保温施工後には2日間の天井貼り作業があり、その間は同一階で設備工事を行わない。

土・日は現場作業を行わず、各作業は最早で完了させる条件である。

1日目は月曜日である。

したがって、土・日は、6・7日目、13・14日目、20・21日目、27・28日目である。

1階部分

準備・墨出し：1日目

機器設置：2～3日目

配管：4～5日目、8～10日目

水圧試験：11～12日目

保温：15～17日目

天井貼り：18～19日目

試運転調整：22～23日目　　である。

準備・墨出しを1日目に行い、機器設置を2～3日目に施工する。

その後、配管は5日間必要であるため、4～5日目に2日間施工し、6・7日目の土・日を除いて8～10日目に残り3日間を施工する。

水圧試験は11～12日目となる。13・14日目は土・日であるため、保温は15～17日目　となる。

保温施工後は2日間の天井貼り作業を行うため、18～19日目は設備工事を行わない。

20・21日目は土・日であるため、試運転調整は22～23日目　となる。

2階部分

準備・墨出し：2日目

機器設置：4～5日目

配管：11～12日目、15～17日目

水圧試験：18～19日目

保温：22～24日目

天井貼り：25～26日目

試運転調整：29～30日目　　である。

同一作業は1階部分の完了後に2階部分へ移るため、準備・墨出しは2日目、機器設置は1階が3日目に完了した後の4～5日目となる。

2階配管は、1階配管が10日目に完了した翌日の11日目から開始する。

11～12日目に2日施工し、13・14日目の土・日を除き、15～17日目に残り3日を施工する。

水圧試験は18～19日目、20・21日目の土・日を除いて保温は22～24日目となる。

保温後の天井貼りを25～26日目に行い、27・28日目の土・日を除いて試運転調整を29～30日目に行う。

したがって、全作業は30日目に完了する。

次に、累計出来高曲線を作成する。

各作業の出来高は作業日数内で均等であるため、1日当たりの出来高は、

準備・墨出し：2÷1＝2％/日

機器設置：13÷2＝6.5％/日

配管：18÷5＝3.6％/日

水圧試験：2÷2＝1％/日

保温：9÷3＝3％/日

試運転調整：6÷2＝3％/日　　である。

したがって、各日の主な累計出来高は次のようになる。

日目 その日の出来高 累計出来高

1 2.0％ 2.0％

2 8.5％ 10.5％

3 6.5％ 17.0％

4 10.1％ 27.1％

5 10.1％ 37.2％

6～7 0％ 37.2％

8 3.6％ 40.8％

9 3.6％ 44.4％

10 3.6％ 48.0％

11 4.6％ 52.6％

12 4.6％ 57.2％

13～14 0％ 57.2％

15 6.6％ 63.8％

16 6.6％ 70.4％

17 6.6％ 77.0％

18 1.0％ 78.0％

19 1.0％ 79.0％

20～21 0％ 79.0％

22 6.0％ 85.0％

23 6.0％ 91.0％

24 3.0％ 94.0％

25～28 0％ 94.0％

29 3.0％ 97.0％

30 3.0％ 100％

したがって、累計出来高曲線は、1日目2％、2日目10.5％、3日目17％、5日目37.2％、10日目48％、12日目57.2％、17日目77％、19日目79％、22日目85％、23日目91％、24日目94％、29日目97％、30日目100％　となる各点を順に結んで作図する。

土・日、天井貼り作業中など、設備工事の出来高が増加しない日は、累計出来高曲線を水平に描く。

ワンポイント解説　：〔バーチャート工程表・累計出来高曲線の作成〕

バーチャート工程表を作成するときは、まず曜日、休日、作業日数、同一作業の階間の先行関係を整理します。本問では1日目が月曜日で、6・7日目、13・14日目、20・21日目、27・28日目が土・日です。1階は準備・墨出し、機器設置、配管、水圧試験、保温の順に進め、保温終了後は2日間の天井貼り作業を挟んで試運転を行います。2階も同じ順序ですが、同一作業は1階完了後でなければ着手できないため、1階と2階を同時に見ながら最早日を決めます。累計出来高曲線は、各工事比率を作業日数で割って1日当たり出来高を求め、同じ日に行われる1階・2階の出来高を合計して順次加算します。1日当たりは、準備・墨出し2％、機器設置6.5％、配管3.6％、水圧試験1％、保温3％、試運転3％です。天井貼り作業は設備工事の工事比率に含まれないため、その期間は出来高を加算しません。休日や設備工事を行わない日は累計曲線を水平に描き、30日目で100％になることを確認することが重要です。また、累計値は前日の累計に当日の出来高を加える方法で求め、曲線の主要な折れ点に数値を記入すると、計算ミスや作図ミスを確認しやすくなります。

◆ 法規の穴埋め問題

◇ 技能講習

☆☆☆☆

210.〔労働安全衛生法施行令　第20条　就業制限に係る業務〕

次の法文において、①〜④に当てはまる適当な語句や数値を、解答欄に記入しなさい。

　事業者は、法令で定める一定の危険な業務については、都道府県労働局長の登録を受けた者が行う当該業務に係る〔 ① 〕を修了した者など、必要な資格を有する者でなければ業務に就かせてはならない。対象には、ボイラーの取扱業務、可燃性ガス及び酸素を用いる金属の溶接等の業務、機体重量〔 ② 〕t以上の一定の建設機械の運転、作業床の高さ〔 ③ 〕m以上の高所作業車の運転、つり上げ荷重〔 ④ 〕t以上のクレーン等の玉掛けの業務などがある。

正解　：

①　技能講習

②　3

③　10

④　1

ワンポイント解説　：〔労働安全衛生法施行令　第20条　就業制限に係る業務〕

労働安全衛生法施行令第20条では、労働安全衛生法第61条の就業制限の対象となる一定の危険な業務を定めています。これらの業務には、業務の種類に応じて免許や技能講習の修了など所定の資格が必要です。管工事に関連して押さえておきたいものには、ボイラーの取扱い、可燃性ガス及び酸素を用いて行う金属の溶接等、一定の建設機械や高所作業車の運転、玉掛けなどがあります。特に数値による区分が重要で、一定の建設機械では機体重量3t以上、高所作業車では作業床の高さ10m以上が技能講習の対象となります。また、玉掛けでは、つり上げ荷重1t以上のクレーン、移動式クレーン又はデリックなどに係る業務で技能講習の修了が必要です。これに対し、作業床の高さ10m未満の高所作業車や、つり上げ荷重1t未満のクレーン等の玉掛けは特別教育の対象となります。試験では「3t以上」「10m以上」「1t以上」という数値と、技能講習・特別教育の区分を対応させて覚えておくことが重要です。

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2級管工事　二次検定　【240問】予想問題とワンポイント解説

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施工管理技士試験の強力な対策ツール【2026年版】

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２級 実地試験 問題１ 設備全般 のサンプル

2管工事　実地　　R03-1-7　　H30-1-5　　H28-1-5　　H26-1-5　　H21-1-5

通気管末端の開口位置

・通気管の末端は、外気取入れ口から水平距離で 3.0m以上 離さなければならない。

・または、外気取入れ口の上部より 600mm以上 立ち上げなければならない。

２級 実地試験 問題２ 空調設備 のサンプル

2管工事　実地　　R02-2-4　H30-2　H27-2　H24-2-1　H22-2-1

パッケージ形空気調和機の屋外機据え付け

・屋外機の配置は、後続の施工や保守のため、作業スペースを確保できる位置に据え付ける。

・据付位置の水平を水準器により確認し、ダブルナットなどで強固に固定する。

・屋外機の振動対策として、防振パットを敷き、横ずれ移動防止のストッパーを取り付ける。

・屋外機の騒音対策として、防音壁などで対策を行う。

・排水管からの排水をスムーズに行うため、基礎と屋外機の高さを調整する。

・冷媒配管内に切粉油脂、水分の付着がないことを確認し、機能低下にならないよう高低差に配慮して配管する。

・冷媒管の長さはできるだけ短くし、室内機と室外機には適切な高低差を設けて、良好な機能を確保する。

・良好な排気冷却を行うため、屋外機同士の空気流通に支障のない位置、排気口付近に障害物等がない位置を選定する。

・屋外機からの騒音が周辺に影響を及ぼすことのないように配慮し、必要な場合には防音壁などを設置する。

・屋外機の配置は、後続の施工や保守のため、作業スペースを確保できる位置に据え付ける。

・排水管からの排水をスムーズに行うため、基礎と屋外機の高さを調整する。

２級 実地試験 問題３ 給排水設備 のサンプル

2管工事　実地　　H29-3　　H27-3-1　　H25-3-1　　H20-3-1　　H18-3-1

塩ビライニング鋼管、ねじ接合

　ライニング鋼管の切断には、電動帯のこ盤などを使用し、局部的な発熱を避けて、ライニングの変質やはく離を防止する。

　切断は、管の断面が変形しないように、管軸に対して直角に切断して、多角ネジなどの発生を防止する。

　切断後は、コアがスムーズに挿入できるように、スクレーパーなどを用いて管端の面取りを行う。

　ねじ切り後は、管端がゲージ切り欠きの許容範囲内であることを確認する。

　締付けは、パイプレンチ、スーパートン、チェントンを用い、確実に締付ける。

　締め付け後は、余ねじ部、パイプレンチ跡に、錆止めを塗布する。

　ライニング鋼管の防食については、管端に防食シール剤を塗布する、管端にコアを挿入する、管端に防食継手を使用するなどの防食対策を行う。

２級 実地試験 問題５ 法規 のサンプル

2管工事 実地　　H29-5-3　　H27-5　　H26-5-2　　H23-5-2　　H17-5-4

労働安全衛生法　61条の1　就業制限

事業者は、クレーンの運転、その他の業務で、政令で定めるものについては、都道府県労働局長の業務に係る免許を受けた者、都道府県労働局長の登録を受けた者が行う業務に係る技能講習を修了した者、その他厚生労働省令で定める資格を有する者でなければ、業務に就かせてはならない。

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