家を買う前に「ハザードマップ」で確認したい3つのこと【宅建士の不動産会社代表が解説】

こんにちは、ツボ社長です。

宅建士の資格を持ち、不動産会社の代表をしながら、ココナラで不動産の相談を受けています。

気に入った家が見つかって、契約の話が進んでいる。

そんなときに、「ここ、大雨のときは大丈夫かな」と不安になることはありませんか。

そこで役に立つのがハザードマップ（災害の危険がある場所を示した地図）です。

ただ、色がついているかどうかだけを見て、安心したり、あきらめたりする方も少なくありません。

今回は、家を買う前にハザードマップで確認したい3つのことをお伝えします。

■ 1. 災害の種類ごとに地図を見る

ハザードマップは、1枚ですべてが分かるとは限りません。

災害の種類ごとに、地図が分かれていることがあります。

・洪水（川の水があふれる）

・内水（大雨で下水や水路から水があふれる）

・高潮（台風などで海面が上がる）

・津波

・土砂災害（がけ崩れなど）

「川から遠いから大丈夫」とは言い切れません。

内水は、川の近くでなくても起こることがあります。

地図は、市区町村の窓口やホームページで確認できます。

■ 2. 色だけでなく「深さ」と「逃げ道」を見る

色がついていても、それだけで「買ってはいけない土地」とは限りません。

大事なのは、どのくらい浸かる想定なのか、そのときどう動けるのかです。

・想定される浸水の深さはどのくらいか

・一戸建てなら、2階へ避難できそうな深さか

・マンションなら、住む階だけでなく、電気設備や駐車場の位置はどうか

・避難場所までの道に、低い場所や川沿いがないか

逆に、色がついていないから安全、とも言い切れません。

地図は一定の想定にもとづいて作られたもので、想定を超える雨が降ることもあります。

■ 3. 地図にないことは、契約前に聞いて確かめる

2020年8月から、不動産会社は重要事項説明（契約前に行う物件の説明）で、水害ハザードマップ上の物件の位置を説明することになっています。

ただ、この説明を受けるのは契約の直前です。

できれば内見の段階で、ご自身でも見ておくと落ち着いて考えられます。

あわせて、次のことも確認しておきましょう。

・過去に浸水の被害があったか（中古なら、売主が作る物件状況報告書があれば見せてもらう）

・周りの土地より低くないか（現地で見る、歩いてみる）

・火災保険の水災補償（水害を補償する内容）を付けると、保険料はいくらになるか

土地の安全性や建物の対策について詳しい判断が必要なときは、専門家に確認してください。

■ まとめ

・ハザードマップは災害の種類ごとに確認する

・色の有無だけでなく、浸水の深さと避難の道を見る

・色がなくても、安全とは言い切れない

・過去の被害と水災補償は、契約前に確かめる

大きな買い物だからこそ、不安なまま契約に進まないでほしいと思います。

「ハザードマップで色がついているけれど、この家をどう考えたらいい？」

まずは1つだけ聞いてみたい方は、1,000円で気軽にどうぞ。