「日本語で話せますか」と聞かれたら

オフショアを検討する方から、日本語でやり取りできるのか、と聞かれることがあります。

やり取りの体制

私たちの場合、要件を伺う段階から日本語で直接お話ししています。上流で業務の内容を確認したあとは、実際に設計や実装を担当するエンジニアとも直接やり取りしていただける体制にしています。間に営業担当と技術担当の2つの窓口を挟むより、話が早いと感じています。

通訳を介さず日本語で要件を確認する

「日本語対応可能です」という言葉だけでは、実際にどこまで対応できるのかが伝わりにくいと思っています。私たちが実際にしているのは、通訳を介さず、日本語で直接業務要件を確認することです。ヒアリングの場に翻訳担当が入ることはありません。

書面で残す

打ち合わせのその場だけで済ませず、話した内容を書面に残すようにしています。決まったこと、まだ決まっていないこと、次に誰が何をするかを短くまとめ、「この理解で間違いないか」を一言だけ返信していただく形です。口頭でのやり取りだけだと、あとになって「そういう意味ではなかった」というすれ違いが起きやすいためです。書いたものが残っていれば、その場で直せます。

日本語学習者の背景

国際交流基金の「2024年度 海外日本語教育機関調査」によると、ベトナムで日本語を学んでいる人は16万4,495人で、世界で6番目に多い国となっています。前回の調査からは減少していますが、それでも日本語を学ぶ人が多い国のひとつであることに変わりはありません。

この数字は、日本語を学んでいる人の人数であって、資格試験の合格者数ではありません。学んでいる人が多いからといって、全員が業務レベルで日本語を使えるわけではないという点は、混同しないようにしたいところです。私たちが大事にしているのは、資格の有無よりも、実際の打ち合わせで要件を正しく確認できるかどうかだと考えています。

出典：国際交流基金「2024年度 海外日本語教育機関調査」

要件がまとまっていなくても構いません。状況を聞かせてください。出品サービスのページからご連絡いただけます。