JANコードだけでリコール商品は確認できる？メーカー・型番も必要な理由

「JANコードがあれば、リコール対象かどうか確認できるのでは？」

ECの商品台帳を整えるとき、よく出る疑問です。

結論から言うと、JANコードは有力な手掛かりですが、JANだけで対象商品を確定できるとは限りません。商品名・メーカー・型番を一緒に残し、必要に応じて製造番号や対象期間まで公式案内で確認する必要があります。

この確認作業では、JANは有力な検索の手掛かりです。リコール対象かどうかの最終判断は、メーカー等が公表する対象条件まで見て行います。

■ JANコードだけでは止まりやすい3つの場面

1. 公表情報にJANが載っていない

消費者庁のリコール情報には、JANが記載されているものもあれば、商品名・事業者名・型番などを中心に対象を示しているものもあります。

商品台帳にJANしかないと、JANの記載がない公表情報を見つけにくくなります。メーカー名と型番があれば、別の手掛かりから候補を探せます。

2. 同じ商品名でも仕様違いがある

JANコードは、商品の取引単位を識別するための番号です。GS1 Japanの案内でも、サイズ・容量・色・包装形態・販売単位などが異なる場合は、原則として別のGTIN（JANコード）を設定します。

そのため、商品名が似ていてもJANが違うことがあります。反対に、シリーズ名だけが一致していても、対象の型番や仕様まで同じとは限りません。

3. 対象が製造番号や期間で絞られている

公表情報によっては、型番に加えて製造年・製造番号・販売期間などで対象範囲を特定しています。

JANが一致しても、手元の商品が対象の製造番号や期間に入るかは別の確認です。候補を見つけた後、公式案内に記載された識別方法まで確認します。

■ 商品台帳に最低限残す5項目

毎月確認するなら、まず次の5列を固定します。

・商品ID

・商品名

・メーカー

・型番

・JAN

製造番号・ロット・製造年・販売時期を管理している商品は、追加列として残します。分からない項目を推測で埋める必要はありません。空欄のままにして、「追加確認が必要」と分かる状態にしておけば、確認できた範囲を明確にできます。

■ 確認は「一致したか」より「なぜ候補にしたか」を残す

確認結果には、少なくとも次の内容を残します。

・確認に使った商品名、メーカー、型番、JAN

・一致候補または追加確認が必要とした理由

・メーカー等の公式確認先

・確認日

・製造番号や対象期間など、残っている確認事項

「候補なし」だけでは、翌月に同じ作業をやり直すことになります。何を使って確認し、どこまで分かったかを残せば、次回は前月との差分から確認できます。

■ 毎月の確認は、初回の基準と前月差分を分ける

初回は、現在の商品台帳を基準として照合結果を作ります。2か月目以降は同じ台帳を使い、次の変化を確認します。

・新しく見つかった候補

・継続して確認が必要な候補

・公式情報の変更

・商品名、メーカー、型番、JANの訂正

この形なら、毎月すべてをゼロから調べ直すのではなく、「前回から何が変わったか」を追えます。

■ 最大50商品の月次照合を代行しています

私の出品サービスでは、家電製品・住居品・文具／娯楽用品・被服品を対象に、最大50商品を月1回照合します。

初月は基準となるPDF＋CSVを、原則として必要情報の受領後5営業日以内に納品します。2か月目以降は、同じ台帳の前月差分をPDF＋CSVで整理します。料金は月10,000円で、ココナラの定期購入に対応しています。

個人情報は不要です。対象範囲内なら直接購入できます。CSV形式に迷う場合は、個人情報を除いたヘッダーと数行のダミーデータを購入前にお送りください。列構成と対象分類を確認します。

本サービスは、リコール情報の完全検出、安全性、販売可否、法的判断を保証するものではありません。候補が見つかった場合は、メーカー等の公式案内で対象条件を最終確認し、必要に応じて社内担当者や専門家へ判断をつないでください。

参考：GS1 Japan「GTIN設定ガイドライン」、消費者庁「リコール情報サイト」

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