③「還元主義」から「包括主義」へ
西洋「近代」は「還元主義」（リダクショニズム）を生んだ～西洋医学も還元主義（リダクショニズム）の流れにあり、「全体」は「部分」の総和だと考えて治療します。したがって、「病気」に着目し、病因を取り除く・解決するといった「対症療法」が中心になります。これに対して東洋医学は「全体」は「全体」として捉える「包括主義」（ホーリズム）であるため、「人間の自然治癒力」を高める方向に向かうため、「未病」にも注目し、「医食同源」といった生活改善も重要になってきます。これは予防医学、生活習慣病の克服といった観点からも重要です。
「包括主義」（ホーリズム）は東洋も西洋も総合する～「西洋」を通過してこそ「東洋」が生きるのです。西洋医学は近代科学の成果の一つである解剖生理学に基づき、即効性がありますが、東洋医学は陰陽五行理論や八卦思想を持ち、哲学的で、どうしても遅効性となります。実は東洋医学にも西洋医学の成果は欠かせないのであって、この両者を統合するのが真の「包括主義」なのです。これは近代経済学においても古典派経済学（ミクロ経済学）とケインズ経済学（マクロ経済学）は両方必要で、現代物理学でも決定論のニュートンの古典力学を発展させた相対性理論も、非決定論の量子力学も両方必要であるのと通じるでしょう。
エキュメニカル運動～400派以上に分かれたキリスト教の教派を超えた結束を目指す教会一致運動、超教派運動。さらにはより幅広くキリスト教を含む諸宗教間の対話と協力を目指す運動のことを指す場合もあります。理念的にはエキュメニズム（世界教会主義）と言いますが、共産主義神学とも言える解放神学（「魂の救いはキリスト教で、社会の救いはマルクス主義で」）の出現に見られるように、唯物無神論の体系である共産主義を克服できず、挫折しました。
第2ヴァチカン公会議～1962～1965年。ローマ教皇ヨハネ23世の下で開かれ、後を継いだパウロ6世によって遂行されたカトリック教会の公会議で、エキュメニカル運動が重要な議題の1つでした。カトリックとプロテスタントの交流という点では評価できるものの、解放神学（共産主義神学）の問題で一致できませんでした。解放神学とは端的に言えば、「魂の救い」はキリスト教によるものの、貧困・差別・抑圧などに苦しむ人々の「社会的救い」についてはキリスト教はなすすべもなく、社会分析の理論と実践体系を持つマルクス主義を導入するというものです。これは戦闘的な唯物無神論に基づくマルクス主義をキリスト教が導入するという点で論理破綻であり、総合的社会運動の理論と実践が欠けているというキリスト教の根本問題が浮き彫りになったとも言えます。
WCC（世界教会協議会）～1948年に成立した、プロテスタント主導によるエキュメニカル運動の組織。ここでも解放神学の問題があり、そのアジア版である韓国の民衆神学やフィリピンの闘争の神学が提起する問題はキリスト教の根本問題につながるもので、逆に教派一致の難しさを明らかにすることになりました。
三教一致（合一）～魏晋南北朝時代から、中国知識人は公的には政治的男性原理に立つ儒教世界（善政志向、詩も志を述べるもの）に生き、私的には生活的女性原理に立つ道教世界（養生法、不老長寿法、民間信仰）に生き、哲学的には仏教的真理を学ぶことが伝統的に行われており、三教一致（合一）が成立していました。これは東洋のエキュメニカル運動と言え、西洋のエキュメニカル運動が挫折していることと対照的です。こうした伝統の中で、仏教の「空」や神通力が老荘思想の「無」の思想や道家思想の呪術信仰を土台として受容され、仏教の組織的体系の影響で宗教としての道教が確立され、荘子思想の強い影響で禅宗が興り、道家思想の呪術信仰の影響で念仏による浄土教が興りました。また、儒教でも禅宗の影響で宋学が興り、儒教・仏教・道教を総合した新儒学（ネオ・コンフューシャニズム）が誕生しています。
①西洋宗教・思想の位置づけ～人間原理（キリスト教）、家庭・社会原理（ユダヤ教・イスラーム教）、自然・世界原理（ギリシア哲学・近代科学）
②東洋宗教・思想の位置づけ～人間原理（仏教）、家庭・社会原理（儒教）、自然・世界原理（道教）
【慶應義塾大学文学部2020年度出題】
「マイノリティの統合を進める手段だったはずの多文化共生も、二〇〇一年の九・一一事件を転機として、欧米世界で激しいバッシングを受けるようになった。少数派の文化の存在を認める多文化主義によって少数派が甘やかされ、そこから秩序を破壊する原理主義者が育っていったというのである。少数派の側もパターナリスティックな多文化主義秩序を擁護しようとはしなかった。二一世紀に入って多文化主義は左右から批判を受け、その社会規範としての力は一気に弱まった。
政策としての多文化主義は終わったかもしれない。しかし、統合を求めない多文化主義、あるいは、規模の大小を問わず文化的な集団が互いを尊重して共存する「状態」としての多文化共生を想定することはできないものだろうか。そのような着想を得たのは、筆者が東京の下町で過ごしていたときだった。耳に入る言葉で判断すると商店街を歩くのは日本人が多数派だと思われるが、フィリピン人、ネパール人、パキスタン人、中国人、韓国人、欧米人などの定住者の姿も目立つ。買い物での小銭のやりとりを除いて、地元の人々と移民たちが積極的に交わっている様子はない。よく観察すると、出身地を異にする移民たち同士もそうだ。しかし敵意は感じられない。かといって、互いにまったく関心がないわけでもない。お祭りでサンバの山車が商店街を練り歩くと、少し離れたところから、皆が好奇心たっぷりに眺めている。距離を保ちながらお互いに何かが響くような感覚は、意外に心地よいものである。
イギリスの植民地官吏J・S・ファーニバルは、『植民地政策と実践』（一九四八年）という本のなかで、東南アジア社会を「複合社会」と特徴づけた。多数派の地元民（たとえばマレー人）、そして少数派のインド人、中国人などは、市場で取引はするけれども、国民的な一体感をもつことはない。「かれらは混じり合うが、結びつかない」のである。植民地社会の底流にはイギリス人の権力者にはわからない結びつきもあっただろうが、分かれて暮らしながら共存するという構図は、現在の東南アジアの国々の都市社会でも見て取ることができる。
第三章で触れたように、アフリカ大陸では多くの中国人移民が暮らしている。アフリカ人も中国人も、内輪では相手の悪口を言うが、暴力的な対立にまで発展することは多くないし、そもそも中国人の商店には地元の顧客がいるから商売が成立している。逆の構図として、中国の都市に商品を買い付けに来るアフリカ人商人も目立つ。アフリカ人の滞在者は中国人の差別的な振る舞いに怒るが、自分が中国人になりたいと願うわけではない。
西洋世界の多文化主義は終わったかもしれないが、アフリカやアジアの国民国家のレベルでは、「よそよそしい共存」が成立している空間がある。抽象的な個人の社会契約にもとづいて制度を設計しようとするガバナンスの伝統は、著しく西洋的なものである。ひるがえって非西洋世界の国民国家には、良かれ悪しかれ、移民政策のグランドセオリーは存在しない。恭順しない者は追い出そうと威嚇するが、本当に追い出すとは限らない。そこで生まれる共存の状態は、壊れやすい均衡だとも言える。すなわち平和的な共存も暴力的な排除も、行き当たりばったりなのである。
このような状態の積極的な側面を理念型として描き出すことはできないだろうか。つまり、抽象的な個人ではなく、多様な人間の存在を前提として、そのような人々が自由に参入し退出するような社会の仕組みを、思考実験として提案することはできないものだろうか。それは、ルソーの野生人の世界に対応するガバナンスの秩序を考えることでもあるだろう。」（峯陽一『2100年の世界地図――アフラシアの時代』）
【慶應義塾大学文学部2020年度出題】
「植民地化以前のアフリカや東南アジアには、硬質な中央集権国家はあまり存在していなかった。西洋との接触以前、千年単位の歴史によって形づくられた流動的で分散的な小人口社会の特質は、現代のアフリカ連合（AU）や東南アジア諸国連合（ASEAN）などの地域機構の組織原理にも影響を与えているように思う。かつて欧州連合（EU）は、ギリシアやポルトガルに対して緊縮政策を要求し、組織内の小国を無理矢理締め上げるような態度をとって求心性を弱めたが、こういうスタイルの政治はAUやASEANでは考えられない。境界線にあまりこだわらず、組織内の大国と小国が共存しながら、コンセンサスで物事を決めていく。外から見ているとまどろっこしく、あまり効率的ではないかもしれないが、協調的な枠組みで内部のもめ事を解決していくスタイルは、アフリカと東南アジアの地域機構ではそれなりに定着している。
西洋世界の多文化主義の実験は破綻したかもしれないが、諦めるのは早すぎる。西洋世界に向けるのと同じだけの実践的、思想的な好奇心をもって、非西洋世界における寛容と共存の実験に目を向けていこう。
異物を排除せず、人々の多様な結社の動きを妨げず、それらの共存を促進しようとする国は現実に存在しうるだろうか。領域の内部で複数の主権が共存する多元的な国家の構想は、主権国家は単一かつ絶対でなければならないと考える人々を不安にさせるだろう。第二次世界大戦前、ドイツの政治学者カール・シュミットは、『政治的なものの概念』（一九三二年）という著作で多元的国家の構想を排撃し、非常事態における単一の主権者による意思決定を擁護する論陣を張ったものである。
だが、二一世紀の今日、意思決定システムを分散させ、多様な人々がグループを自主的に結成し、解散し、移動していくという仕組みそのものは、すでに世界の様々な場所で十分に定着している。第二次世界大戦後、「南」の国々に対して国家意思としての介入戦争を何度も主導してきた米国においても、分権的なシステムは規範的な地位を獲得している。米国は五〇の州に強い権限を与えている連邦国家であるが、それだけではない。米国の先端のビジネスモデルそのものが、本章で述べてきた小人口世界の生活様式と似ている多元的で流動的な様式に近づきつつある。
マサチューセッツ工科大学（MIT）の経営学者トマス・マローンは、人類世界は孤立、分散、自由に特徴づけられる狩猟採集民の世界から、中央集権的な階層社会へと向かい、いま再び分散的なネットワーク社会へと移行しつつあると主張する。「命令と管理」にもとづく厳格な階層制度は軍隊には向いているかもしれないが、情報ネットワーク社会には適合しない。イノベーションを続けて前進しようとすれば、分散的なシステムすなわち関係する者を意思決定に参加させることで一人一人の創造性、主体性、責任感を強め、組織の柔軟性を確保することが必須の条件になる。最新のネットワーク・ビジネスの動きは、人間が遠い昔に手放した自由を取り戻すことでもある。階層社会を解体しても個人が孤立しないのは、印刷物から電信・電話、インターネットへと、情報伝達のコストが劇的に低下したおかげである。
マローンによれば、これからの指導者に求められるのは、「命令と管理」から「調整と育成」へと組織原理をシフトさせることだという。成員に命令するのではなく、独立して動く自由で小規模なユニットをつなげ、人々の問題解決能力を育てていくのである。軍隊やインフラが消滅するわけではないから、「命令と管理」のシステムが完全に消えることはない。しかし、先端産業の重心は移動していくだろう。「調整と育成」が無政府状態を意味するわけではない。指導者が紛争をおさめ、個人の才能と創造力を生かし、価値観を提示できる組織には、多様な人間が集まり、自生的な秩序が生まれるだろう。小人口世界において優れた指導者がいる首長国に臣民が集まるのと同じロジックである。」（峯陽一『2100年の世界地図――アフラシアの時代』）
参考文献：
『キリスト教思想史入門』（金子晴男、日本基督教団出版局）
『2100年の世界地図――アフラシアの時代』（峯陽一、岩波書店）
