6月25日・岩手県沖地震を占断検証する

月初の災害占断では拾えていたのか

6月25日朝、岩手県沖を震源とする大きな地震があった。

最大震度は6強。震源は岩手県沖。マグニチュードは速報値でM6.9。震源の深さは約50km。青森県階上町で震度6強、八戸市で震度6弱を観測した。

まず、被害に遭われた方、強い揺れを受けた地域の方に心よりお見舞い申し上げます。

この記事では、地震そのものの科学的な予測をするわけではない。占いで地震が予測できると断言するつもりもない。

僕がやりたいのは、月初に出した災害占断と、実際に起きた出来事を照合することだ。

当たったのか。外れたのか。どこまでは拾えていたのか。どこを読み切れていなかったのか。

そこを検証したい。

6月災害占断｜水害・交通混乱――ナフサ／原油問題は人災

月初の6月災害占断ではどう読んでいたか

6月初めに出した災害占断では、僕はこう読んでいた。

6月は「大地震が来るぞ」という読みではない。

主役は、水、交通、通信、物流、資源、政府対応だと見た。

特に月初から前半は、水害、交通混乱、地盤の緩み、移動障害。

6月後半は、資源、物流、生活コスト、政府説明のズレ。

月末から7月頭は、突発事故、設備トラブル、交通、通信、火、揺れ。

つまり、地震の可能性を完全に消していたわけではない。

6月末から7月頭については、「地震や火山的な揺れ」も広めに見る、と書いていた。

ただし、今回のような最大震度6強の地震を、6月後半の大きな主役として強く警戒する書き方はしていなかった。

ここが今回の検証ポイントになる。

判定としては「半分拾えて、半分外した」

今回の地震は6月25日。

月初占断で注意していた6月21日以降、そして6月末から7月頭の突発性の手前に起きた。

時期としては、完全に外れているわけではない。

6月21日〜23日は夏至前後で、月初占断でも「ここから夏全体の流れが切り替わる」と読んでいた。

今回の地震はその直後に起きている。

なので、後半の突発性、揺れ、インフラ不安という意味では、ある程度は範囲内だった。

でも、地震を主役として強く取れなかった。

だから、これは「当たった」と言うより、

「拾えていた部分はある。

でも地震としての強さを読み切れなかった」

という検証になる。

今回あらためて出したホロスコープ

今回の検証では、地震発生後にいくつかのホロスコープを出した。

・本震発震図

・最大震度地点図

・八戸市の都市被害確認図

・首相官邸基準の国家影響図

・夏至図を震央へリロケートした図

・6月22日上弦図を震央へリロケートした図

・6月30日満月図を震央へリロケートした図

・4月20日の三陸沖地震との比較図

これらを見て、かなり重要なことが分かった。

月初の首相官邸基準図だけでは、今回の地震を強く拾い切れなかった。

でも、震央にリロケートした夏至図や上弦図では、地震の象意がかなり強く出ていた。

つまり、見る場所を変えれば、拾えるものがあった。

本震発震図で強かったもの

本震発震図では、土地、地盤、建物、生活基盤に関わる場所がかなり強く出ていた。

特に印象的だったのは、地面・住宅・足元を示す領域に月が入っていたこと。

そして、地下からの圧力、深部の力、突然の変化を示すような配置が、社会的に見える場所へ強く出ていたこと。

占断的には、

「地下や見えないところにあった圧力が、地盤や建物を通して表に出る」

という形に見えた。

これは、地震の図としてはかなり分かりやすい。

また、最大震度地点や八戸市の図では、強い揺れや建物・設備への影響が出やすい一方で、被害をある程度抑えるような配置も見えた。

現時点では、最大震度6強という大きさのわりに、人的被害や建物被害は限定的に見える。

もちろん、被害状況は今後変わる可能性がある。

ただ、少なくとも速報段階では、「揺れは大きいが、壊滅的被害には至っていない」という現実と、図の印象はかなり合っている。

夏至図を震央へ移すと、かなり強く出ていた

今回、もっとも反省点になったのはここだ。

6月21日の夏至図を、今回の震央付近へリロケートして見ると、地盤、地下、突発的な揺れを示す配置がかなり強かった。

月初の災害占断では、夏至図を「6月後半から夏全体の流れが切り替わる重要な図」として見ていた。

ただ、その時は首相官邸基準で読んでいた。

官邸基準では、資源、物流、政府対応、生活コストの問題が強く見えた。

その読み自体は間違っていないと思う。

でも、地震そのものを見るなら、震央候補へ図を移す必要があった。

今回の場合、震央リロケートの夏至図では、地震として読める要素がかなり強かった。

ここを月初の段階で見ていれば、少なくとも、

「6月後半、東北沖〜三陸沖方面の地震リスクも少し強めに見ておきたい」

くらいは書けたかもしれない。

6月22日上弦図も引き金に見える

6月22日の上弦図も、今回の地震とかなり近い。

本震は6月25日。

上弦から約3日後に起きた。

上弦図では、太陽と月の緊張、突発性、地下や見えない場所の不安定さが強く出ていた。

これを震央へ移すと、地震の引き金のように見える。

月初の占断では、6月21日〜23日を重要期間として見ていた。

実際の発生は6月25日なので、少し後ろにずれた形だ。

ただ、夏至と上弦で開いた流れが、25日に現象化したと見れば、時期としてはかなり近い。

6月30日前後はまだ注意

今回の地震で終わりと断定するのも早い。

6月30日の満月図を震央付近へ移すと、まだ緊張は残っている。

余震、交通、通信、設備、インフラまわりの不安定さは見ておきたい。

ここで大きな地震が必ず来るとは言わない。

でも、今回の地震のあと、月末から7月頭にかけては、余震や関連トラブル、交通・設備・通信の乱れに注意した方がいい。

これは占断だけではなく、現実的にも当然のことだと思う。

今回の反省点

今回の最大の反省点は、月初の災害占断で官邸基準の図を中心に見ていたことだ。

首相官邸基準の国家マンデーンは、中央政府、政権、全国報道、国としての反応を見るには向いている。

でも、それだけで日本列島の地震リスクを細かく拾えるわけではない。

今回のように、地方の沖合で大きな地震が起きる場合、官邸基準図だけでは弱く出る可能性がある。

一方で、震央図、最大震度地点図、震央へリロケートした夏至図や月相図では、かなり強く出ていた。

つまり、占断が完全に外れていたというより、

「見るべき図が足りなかった」

という印象が強い。

今後の占い方を改良する

今後、月初の災害占断では、首相官邸基準の図だけでなく、地震が起きやすい地域へリロケートした図も見た方がいいと感じた。

たとえば、

三陸沖。

日本海溝沿い。

千島海溝。

宮城県沖〜福島県沖。

相模トラフ。

南海トラフ。

日向灘。

能登周辺。

日本海東縁部。

トカラ列島〜奄美周辺。

こういう観測地点をいくつか決めて、月初図、季節図、新月図、満月図を比較する。

これは「地震を当てる」と言うためではない。

どの図が何を拾い、どの図が何を拾えなかったのかを検証するためだ。

当たった、外れた、で終わらせない。

外したら、なぜ外したのかを見る。

次にどの図を増やすべきか考える。

占いを予言ごっこで終わらせず、現実照合のための仮説として使う。

今回の地震は、その意味でかなり大事な検証材料になった。

今回の結論

6月25日の岩手県沖地震は、月初の災害占断で完全に拾えていたとは言えない。

月初占断では、6月後半から月末にかけて、突発事故、設備、通信、火、揺れへの注意には触れていた。

しかし、今回のような最大震度6強の地震として、強く警戒する読みはできていなかった。

一方で、発震図、最大震度地点図、震央リロケートの夏至図や上弦図では、地震の象意がかなり強く出ていた。

つまり今回の検証は、

「月初で完全に当てた」

ではなく、

「月初では拾い方が甘かった。

でも、見るべき図を増やせば、もっと地震寄りに読めた可能性がある」

という結果になる。

地震占断で大事なのは、当たったと言うことではない。

どの図が、現実のどの層を見ていたのか。

どの図では拾えなかったのか。

次からどう改善するのか。

そこまで見ることだと思う。

次回予告

今回の検証で、もう一つ気になったことがある。

首相官邸基準の国家マンデーンは、本当に「日本全体で起きること」を見ているのか。

それとも、「中央政府が重大事として受け取ること」を見ているのか。

地方で大きな地震が起きても、中央政治への影響が弱ければ、官邸図では強く出にくいのではないか。

これは占断技術の問題でもあり、今の政治が地方災害をどう扱っているのかという問題でもある。

この点については、別記事で改めて考えてみたい。