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こんにちは皆様。会社を経営していると、考えなければ為らない事が有る。それは何かと言うと、自分が仕事が出来なくなった時に、どう引き継ぎをするのかという事だ。誰もが自分が病気になるとか、動けなくなるとか、死ぬとかは、縁起でもないと考えたくないだろう。会社組織だとそうはいって居られない、自分が居ても居なくても、組織は動いていくのだから。夫と経営側に居た時期には考えていた。自分がここで居なくなったらどうするかな。夫に聞くと「お前もしている仕事は、お金さえ払えば税理士や事務員が出来る、俺の仕事は違う、」との話だった。確かにそうかも知れないけど、その頃銀行との付き合いや、次にどうした方が良いかを言ってたから、全部が全部そうじゃ無いよね。社長である夫が急死したらどうするかも考えていた、その時には私が責任を負う、ああー、役員の給与って責任の重さなんだななんて思っていた。中小企業や町工場何かは、責任を役員が負うけど、ちょっと大きい所はそうじゃ無いってのも、その頃理解したよね。中国進出の時期、親会社の○○電機が中国進出を決めたと言ってきた、だから仕事は極端に減るよと言う話。その頃には中国も進出企業が多くて、問題も有るのが解っていたので、何で今頃とか感じていた。よく知っている役員に聞いたら、これがビックリの理由だった。先ず経産省が出来るだけ中国に行く様にと勧められたようで、日本で続けるのは利益に為らないと言われたらしい、そこで会議をしたらしいです。その会議が又驚きの会議だったらしいですよ。ある程度、メリット、デメリットを話し合った所で、役員で多数決だそうですよ。小学校の終礼か！そこで問題に為った時に

こんにちは皆様。銭湯が無くなってしまうかも知れない時代が来ている、そんなのは今に始まったことじゃ無いじゃないかと言われるだろうが、近々の物価高で燃料費が大変だそうだ。我が家でも燃料費の値上げは悲鳴が出る位、商売であれだけお湯を沸かしていたら、大変だろうな。我が家はガスは無く電気のみなので、年末から娘に「電気代上ってない？」と聞いていた。ちょっと前に「上がっとるよー電気代、凄いわ。」と言っていたが、彼女曰くTwitterでこんなに上がったと書いてあるほどでは無いらしい。中部電力さんの努力の賜物なのかなー、なんて話をしていた。銭湯では以前からの燃料でやるしかない、東京の銭湯がガス代に目を見張ったようだ。通常は月当たり７０万円ほどだったのが、１７０万円ほどになっている、これはキツイ。私だったら即止めたいと思う金額だ、銭湯ってね、物価統制令の規定に基づいて各都道府県の知事が上限額を決める仕組みなので、入浴料金の値上げって出来ない。そこに天井が有って、自分たちの努力では如何にも為らない。でもこれ解るわー、会社経営していた時に、仕入れは大手の子会社なので大手の提示する値段、売りも大手の子会社なので、それも大手が提示する値段、自立してやっているって言われても、上にも下にも枠が有って、思ったような利益は見込めない。辞めたいと言うと、契約が有るから続けて貰わなければって言う、借金してするのは仕事じゃ無いけどね。辞めたから言うけど、大手って自分たちの事しか考えないよね、大手は昇給が有って、家は退職延長で安い時給で頼み込んで仕事して、それでも安くしろって言うんだよね。人間て不思議で文句を言わないと、

本ブログでは、就活中の方や親御さん向けに、大企業と中小企業、大手と中堅の違いについて解説します。 新卒就活中の方は、これを知って、この新卒のチャンスを最大限生かしてほしいと思います。 結論多くの方は、大手に入社したほうが幸せになれると、私は考えます。もちろん例外はあります。以下に述べることは、「傾向や確率」の話です。なので、ご参考までにして下さい。 はじめまして、就活アドバイザーBohe と申します。 数あるブログから、当ブログをご覧いただきまして、ありがとうございます。自己紹介します言葉の定義※ご理解されている方は、飛ばしてください。みなさんは、大企業と中小企業、大手と中堅の違いをわかっていますか？大企業と中小企業は、単純に規模の違いです。皆さんのイメージ通りです。法律では、以下のように定義されています。　中小企業＝以下の表にある規模の企業　 大企業 ＝それよりも大規模な企業　引用元：中小企業庁ホームページでは、大企業と中小企業の割合はどれくらいでしょうか。引用元：日本経済新聞 きょうのことば　中小企業とは上の記事によると、「企業全体のうち、中小企業が圧倒的な割合を占める。　個人事業主を含む中小企業は企業数で全体の99.7%、従業員数で68.8%を占める。」とのことです。従業員数は大企業３：中小７なのに、付加価値額はほぼ1：1ですね。※「付加価値額」とは、利益や生産性とほぼ同義です。従業員１人あたりの額の比を算出すると、大企業では中小のおよそ「倍」になってます。この事実が何を意味するか、あなたは気づきましたか？これが、以降に説明する様々な「違い」の大きな要因なのです。大手企業