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「和モダンって、結局どういうデザインのことなの？」そんな疑問を持ったことはないでしょうか。SNSや住宅雑誌では“和モダン”という言葉があふれていますが、見る人や話す人によって、その指すイメージが少しずつ違います。漆喰の白い壁と木の組み合わせを指す人もいれば、畳や障子を“現代風にアレンジしたもの”と捉える人もいます。実際に、住宅づくりに関わってきた私自身も、「和モダンを取り入れたい」というご相談を数多く受けてきましたが、そのたびにヒアリングを重ねて、目指すイメージを具体化していく必要がありました。つまり、和モダンには「明確な定義」があるというより、“今どんな暮らしを求めているか”によって意味が変わるのです。この記事では、そんな曖昧になりがちな和モダンの捉え方を、トレンド別に整理しながら深掘りしていきます。現場で培ってきた実感と合わせて、読みやすくお伝えします。さっそく、和モダンという言葉の背景からみていきましょう。和モダンとは？背景とあいまいな定義和モダンとは、和風の要素と現代的なモダンデザインを掛け合わせたスタイルを指します。ただし、建築家、インテリアデザイナー、消費者、それぞれの視点によってその定義が異なります。和風建築の考え方では、数寄屋造りのような繊細な素材選びと自然との調和が強調されます。一方、現代の住宅デザインにおいては、「落ち着いた色合い」や「天然素材を活かしたシンプルさ」などが和モダンと呼ばれることも多くなっています。また、雑誌やSNSで見られる和モダンの事例は、「和っぽいけれど暮らしやすい」「北欧風とミックスされている」など、非常に幅が広い印象を受けます。このよ

今回は、注文住宅建築中のお客様より、壁紙選定のご依頼を頂きました。グレージュ系の内装に、パステルカラーでアクセントを付けたいとのこと。（→パステルカラーは２階に採用しました！）LDKパース部屋の印象が決まるキッチン腰壁（キッチンの前壁）には、コンクリート調のクロスを選定。グレージュの温かみのある空間に無機質が掛け合わさり、可愛くなり過ぎず大人っぽい雰囲気になります。キッチンから見たLDKパース床材の優しい色合いの対比が素敵な空間です。ベースはホワイトで明るい雰囲気に・建具のグレージュカラーで調和されています。玄関パース明るくシンプル。塗り壁調のクロスを選定しています。2階納戸パース暗くなり過ぎないよう薄いベージュカラーのクロスを全体にコーディネートしました。WICパースお客様には見られないWICは、大胆に遊んでいい空間！明るいイエローのクロスで元気のでる空間にデザインに。ホール部分と小上がり和室パース構造美も見せたいところなので、梁や柱を統一したグレージュ木目のクロスで巻き込み納めるデザインにしました。明るく優しい雰囲気の空間に出来上がり。色の付いたクロスを沢山使いたい！という方もいますが、白を上手に使うことで、今どきの大人っぽい空間になりますよ。いかがでしたでしょうか？今回は、ご依頼頂いたお客様のおうちの一部のデザインを公開させて頂きました。デザインはお客様の数だけあります。見本はあっても、最終的には独自のデザインになっていきます。私はクロスの選定とデザインの両方を行っていきますので、お客様の好みの空間を創ることができます。おうちデザインで迷われている方は、是非、一度ご相談く

はじめに建築基準法は、日本の建築物の安全性や機能性を確保するための法律であり、時代の変化に合わせて改正が行われています。近年の改正では、耐震基準の強化、用途変更の規制緩和、木造建築の推進、バリアフリー基準の見直しなど、さまざまな変更が行われました。特に、近年の地震被害を踏まえた耐震基準の厳格化や、空きビル活用を目的とした用途変更の規制緩和は、多くの建築物に影響を及ぼします。また、脱炭素社会に向けた動きの一環として、木造建築の推進が進められ、新たな建築技術の開発も求められています。本記事では、具体的な改正項目と、それによって何がどのように変わるのかを詳しく解説し、建築業界や不動産業界がどのように対応すべきかについても説明します。1. 耐震基準の強化：より厳格な安全基準へ1-1. 何が変わるのか？耐震基準の見直しにより、新築・既存建物の耐震性がより厳しく求められるようになります。特に、以下の点が大きく変更されました。・1981年以前の旧耐震基準の建物に対する耐震診断の義務化・耐震補強工事の促進策の導入・地震被害が予測される地域での建築制限の強化1-2. 何がどうなるのか？これまで、旧耐震基準の建物に対する耐震診断は義務ではありませんでした。しかし、改正後は、一定規模以上の建物に対して耐震診断が義務化されるため、該当する建物の所有者は早急な対応を求められます。また、耐震補強工事の助成制度も拡充されるため、改修費用の一部を補助金でまかなえる可能性があります。ただし、耐震補強を怠ると、売却時の資産価値の低下や、災害時の倒壊リスクの増大につながるため、早めの対応が重要です。さらに、地震発生

悪魔の証明とは、「《この世には悪魔など存在しない》と主張するのなら、それを証明してみせろ」と迫ることである。要するに、「証明が到底不可能な事柄」のこと、および、そのような証明不可能な事柄について「証明しろ」と迫る態度や言動のことである。もともとは所有権帰属の証明の困難性を比喩的に表現した言葉だったようだが、今では消極的事実の証明の困難性を表す。例えば、“UFOはいる”という命題を証明するためには実際にUFOを見つければよいのに対し、“UFOはいない”という命題を証明することは難しい。どんなに探しても見つからないという“証明”に対しては探し方が悪いせいだという反論の余地がある。

前回までは、家を購入するときの注意点として ①買い付け ②契約 ③引き渡し ④所有権移転手続き と書いてきました。 今回は、④の所有権移転手続きの番外編として、 『所有権移転手続きは、自分で出来るのか』 を書きたいと思います。 引渡時に行われる司法書士による所有権移転の手続きは、 あなたの契約をより確実にしてくれます。 専門家にこの所有権移転手続きを託すことで、 間違いなく所有権が移転するという安心感は違います。 そのため司法書士には、6～8万円の報酬費を支払います。 （この金額は、平均的な金額です。） でも、皆さんの中には、お金を少しでも節約したいので、 この手続きを自分で行うことはできるのだろうか？ って、考える方もおられるでしょう。 その答えは、「出来ます。」 なのですが、 実際の現場では、実務的に諸事情から自分で行えないことが 殆どなのです。 それは、なぜでしょうか。 主な理由は次の通りです。 ①　融資を受ける場合、銀行が間違いのない所有権移転を 担保するために、指定の司法書士に依頼することが融資条件となることが多いこと。 ②　不動産仲介会社を介しての取引の場合、スムーズな取引をするため、指定の司法書士への依頼が条件となっているケースが多くみられること。 などではないでしょうか。 但し、融資も受けない。、知人間、親族間で取引を行う。 などの場合は、 ご自身で所有権移転をして、みてはいかがでしょうか。 書類の内容は、法務局の登記相談コーナーで、

欠陥住宅になってしまう可能性は、「皆さんが思う以上に高い」という事実は否めません。 国民生活センターによせられた相談件数のうち、新築物件の約３７％に建築上の問題があると推測されています。 いざ、問題が起こってしまうと、施工会社や販売した不動産屋を相手とした裁判に発展することも。そうなると時間も費用も大変です。 そんな方が、実際、たくさんおられるのです。 実は、あまりの係争の多さにより、東京地裁には建築専門のセクションが設けられたようです。 当然、欠陥部分の補修、ひどい場合は建替えや買い戻してもらうなどの交渉や一時的な住み替えも。考えただけでも、ゾッとします。 安さやデザインも重要ですが、見えない部分で手抜きやずさんな工事があっては、元も子もなくなります。 予防は、一つしかありません。それは、欠陥住宅はつくらせないことです。 当たり前ですよね。 では、工事がきちんとされたかどうか、皆さんは、どうやって判断しますか？ 行政や企業などのチェックは信頼できるものなのでしょうか？ 通常、家を建てる時は、行政や住宅保険会社が、中間検査と完了検査の2回実施します。 行政や住宅保険会社の方は、見るポイントが決まっています。 逆に言うと、見ないポイントがあるということです。 因みに、行政の検査は、書類上の相違の有無、仕様等の違反の有無など、事務的な観点の事項を完了的に検査するものです。 決して、施工の質や完成度をチェックするものではありません。 保険会社によるチェックは、住宅保険会社が住宅業者と無関係な立

中立な住まい相談員”と言われる「住宅建築コーディネーター」は、厚生労働省認可 財団法人職業技能振興会より、認定を受けた資格です。 家づくり(住宅建築)は、実に様々な分野が絡み合い、何も知らないお客様にとって住まいを取得するまでのプロセスは、非常に複雑かつ不透明です。そのため、多くの人は工務店やハウスメーカーの担当者に「お任せ」で、手に入れやすい取得方法を選択することとなり、目で見てわかるような客観的価値（設備の機能や構造の性能）だけで、その住まいを購入するか？どうかの判断基準になっているのが現状です。 車や洋服とは異なり、一生をかけて支払っていくような高価な買い物である家づくりにも関わらず、内容をよくわからないまま安易に購入するのは非常にもったいないことです。その人にとって、本当に良い住まいを取得するためには、その人が住まいに何を求め、その要望を叶えるためにはどんな家づくりの方法が良いかを、お客様自身が判断できるようにする必要があります。そこで生まれたのが、“中立な住まい相談員”の「住宅建築コーディネーター」です。