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皆さんこんにちは　タイラです　お元気ですか。僕はマイペースでやっています。まずはじめにこの話題を持ってきたのは、すべての人間関係、社会の問題の基礎になるからです。ただ社会の問題は話がでかいので割愛します。今回は人間関係の話に特化していきます。では、さっそくいきましょう。まず皆さん人間関係の問題って価値観の違いだと思いますか？違いますねー。もちろん価値観の違いもありますが、それは人間関係の問題の一部です。ではなにが問題かというと、ほとんどの問題は問題意識の違いです。問題意識のズレ、もしくは問題意識がある者とない者との摩擦、トラブル、問題です。問題意識がある者同士、もしくは問題意識が同じくらいの者同士であれば、例え価値観がどれだけ違っていてもいてもすぐ話が通じます。それこそ、５分、１０分位で通じます。長くて２０分位話せばだいたい通じます。どうしても通じなければお互いに距離を置き、いったんその話題からお互いに離れることができます。これが問題意識のあるもの同士のやり取りです。それが本来の建設的なやり取りです。方や問題意識のない者同士は、軽い話、遊びの話だけであれば問題いのですが、大事な話や真剣に話さないといけない話になるとすぐにトラブルになります。それこそ、殴り合いのケンカに発展するレベルです。そして最後に問題意識のある者と問題意識のない者とですが、この状態ではほぼ一生話はかみ合いません。これが社会生活では一番やっかいになってくるのではないかと思います。あきらかに相手の問題意識がないことが原因であって、価値観の違いではない。ではこの場合どうするか？一番いいのは、はじめから問題意識のある

　　　　皆さん初めまして　タイラです。これから自分自身の日々の生活や、皆さんが抱えておられる問題、また社会問題や趣味の話、楽しい話など皆さんにとって有益な情報を発信していきます。画像は苦手なんですが、その辺はまた勉強していきます。簡単な自己紹介ですが、幼少期は一般家庭で生活してましたが、まだ昭和の時代だったので結構ケンカとかいじめとかもあり、結構巻き込まれてましたね。まあーそれが当たり前で立ち止まっている暇もなかったので、なんとかやってこれた感じですね。いいこともありましたのでバランスはとれていたと思います。中学、高校はバレー部で本格的にスポーツをやりだしました。特に中学のバレー部の先生は厳しく、当時の先生は絶対でした。でもそおかげで今の自分の基礎ができました。そこからホテルの専門学校にいき勉強しましたが、同時にアウトドアに目覚め学校以外は正直アウトドアや自然のスポーツばっかりやっていました。一番本格的にやていたのはスノーボードで社会人になってからもしばらくやっていました。２０代前半くらいまではそんな感じで、仕事もサービス業や営業、工場勤務などのどちらかというと体力系の仕事中心でした。そこからは、一転してインドア派になり、趣味も読書中心になりました。仕事もコールセンターの仕事とかになっていきました。人って変わるもんですね。それ以降は職場のストレスとかが何年か続き、現在は精神疾患を患い精神科に通ています。同時にココナラビジネスと簡単なアルバイトとかをしながら一人暮らしをしてます。社会生活とかしていてそれなりの問題とかもありますが、目の前のことを一つ一つやっていくことでなんとかやっ

こんにちは　ジンです。『経済圏』という観点から個人的な意見で申し上げます。１．楽天２．ソフトバンク（paypay）３．au４．ドコモというのが結論です。（２０２０年８月現在）２位　ソフトバンクまず猛追し資金的にも余裕があり伸びのあるのはソフトバンクです。買収に買収を重ね、『経済圏』を作り上げていく、利用者を増やすためにお金をばらまく。それ自体は良いものの、握手としてはその②のブランドイメージを均一として保てていない事。ソフトバンクは嫌いでもヤフーはokなんて人身近にいませんか？経済圏として発展する力を自社ではなく買収することで、混乱と連携が全然うまくいっていないところ。ソフトバンクの命令があれば動かざるを得ない。下が疲弊していく仕組みになってしまっている。現場が混乱し、ユーザーすら混乱する。（その為paypayと統一したのでしょうが）どれだけ完成形を目指せるかどうかですが、その前に現場を考えてほしい。海外での設備投資やＬＩＮＥの持つ事業をどれだけスムーズに日本に持ち込めるか。受け入れられるかが今後のカギになりそう。３位　auau payやwowma!でネット経済を補ったもののやはり毎回一歩遅い。毎度毎度他の企業が行った後に展開し追いかけている。これでは対抗手段で出したポイントやらキャッシュバックなどが無駄でしかない。打開策としてはこれから独自のサービスなど『一番手』で動けるかが鍵。ある種一番手と言えるのは今後の自社スタッフの評価制度を成果型にするといったことくらいか。インセンティブの制度は良くも悪くも全社外資を持つ会社にとってはおなじみであるが、コロナ過で公表し、取り組む姿勢を