すべてのカテゴリ

こんにちは、司法書士・ペット相続士の金城です。魚類や甲殻類（エビ・カニなど）が痛みを感じるかどうかは以前から議論されており、意見が分かれています。 日本では「活け造り」という食文化がありますが、もし魚類や甲殻類が痛みを感じているとしたなら、これほど残酷な調理法はないことになります。 魚類が痛みを感じているかは別の問題として、最近になって甲殻類の研究が進み、甲殻類は現に痛みを感じているのではないかと思われる実験結果が出ています。 これまで、甲殻類は動物のようには痛みを感じていないと認識されていたことから、生きたまま熱湯でゆでるという調理法が一般的でした。 しかし、甲殻類の痛み感覚に対する研究が進んだことにより、その認識は改めざるを得なくなったようです。 日本では、魚類や甲殻類は、動物愛護法の対象動物にも鳥獣保護法の対象動物にもなっていません。しかし、外国の例を見ると、さすがに一部の動物愛護先進国では、魚類や甲殻類も保護の対象になっています。 以下、動物愛護先進国での例を記しておきます。 ノルウェーの法律では、養殖魚を屠殺する前に気絶させることが求められています。 以前は、魚を気絶させるために二酸化炭素が使用されていましたが、窒息死は魚に苦しみを与えるとして禁止され、現在では、電気ショックまたは打撃による気絶の二つの方法が使用されています。 オーストラリアのニューサウスウェールズ州では、動物虐待防止法の対象動物に魚と甲殻類を含めています。同州では、ロブスターの下半身を生きたまま切断して調理していたレストランが、その殺し方が動物虐待に当たるとして有罪判決を受けています。 イギリスでは

こんにちは南仙台の父（hrperficio）です。今回は海外からの反対論や漁業を取り巻く厳しい環境の中で、継続されている商業捕鯨について占ってみました。日本をはじめとして複数の国と地域が商業捕鯨を行っています。動物愛護団体などの反対論などもありますが、温暖化の影響やエネルギー価格の上昇、更に人手不足や漁業従事者の高齢化などもあって、商業捕鯨だけでなく漁業全体に暗い影が差しています。そんな中で日本は継続していますが、クジラ自体の消費も要求は小さい中で継続するための障害も大きくなっています。さて、日本はそんな中で商業捕鯨を継続していけるのでしょうか。写真は鑑定の結果となります。左側が結果、右側が環境条件となります。まず結果ですが、吊るされた男のカードの逆位置が出ています。吊るされた男のカードの逆位置は徒労や痩せ我慢、限界や投げやりといった意味があります。かなり厳しい状況に追い込まれており、経済的なメリットよりも意地で継続させているような状況になっています。高度成長時代は牛・豚・鳥よりも安価なたんぱく源としての価値もあり、私も子供の頃は学校給食で食べていました。しかし、食の多様化や価格の変化などもあって、どうしても食感や味覚の点で厳しいものがあるクジラは敬遠された上に、1980年代から目立ってきた環境保護・動物保護の活動もあって立ち行かなくなっていきました。現在も設備や漁業従事者の保護といった側面もあって継続されています。しかし、こうした流れも今となってはかなり厳しい環境に入っており、継続の意味合いを失っていく方向になっています。最近は資源保護の観点や科学的な検証なども進んで、クジラ