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今日もブログを御覧いただきありがとうございます。これまで何度もジョブ型雇用とメンバーシップ雇用については書いてきました。それぞれにメリットとデメリットがあります。しかし、働き方が多様化し、コロナ禍でテレワークが叫ばれる中、ジョブ型雇用への移行を検討している企業が増えていることも事実です。何度も言っていますが、流行りだからといって飛びつくのではなく、目的達成の手段としてジョブ型雇用が必要かどうかで判断すべきです。むしろ、これまでのメンバーシップ型雇用の利点とジョブ型雇用の利点をうまく組み合わせることが重要な気がします。 1．メンバーシップ雇用とジョブ型雇用　今一度、これまでのメンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の定義・内容についてみておきます。 　メンバーシップ型雇用は、簡単に言えば、新卒で企業に入り入社後に配属が決まり、その後はあらゆる部署への異動を繰り返してゼネラリストとして会社のことに詳しくなり昇進しながら定年まで会社に属する働き方です。終身雇用制と相まって、これまで日本では一般的な雇用形態でした。 　一方、ジョブ型雇用は、採用前にジョブディスクリプション（職務記述書）で、求める人材の職務の内容を明記し、応募者は求められる分野において専門性を備えていれば応募するというもので、会社にポジションがなくなれば他社に移るという雇用形態です。 　これまでメンバーシップ型雇用が日本の高度成長期を支え、日本経済の成長に寄与してきたことは否定できません。しかし、欧米ではジョブ型雇用が一般的で、日本以外のアジアの新興国でもジョブ型雇用でグローバル経済に対応しています。日本だけが、これまでのメン