Kindle印税「35％と70％」の違い

Kindle印税「35％と70％」の違いを解説します。

この前、電子書籍の出版サポートをさせていただいた方からご質問をいただきました。

「Kindleの印税って35％と70％があるけど、どちらを選択したらいいか」

とても大事なポイントなので、この記事では Kindle印税の仕組み と 35％と70％の違い について整理してご説明します。

Kindle印税の基本ルール

Kindleで電子書籍を販売すると、販売価格の一部が著者に印税（ロイヤリティ）として支払われます。

Amazon KDPでは大きく分けて 35％ と 70％ の2種類のロイヤリティがあります。

70％ロイヤリティとは？

• 対象となる販売価格：250円〜1,250円

• 特徴：配信手数料（Delivery Fee） がかかる

例：500円で販売した場合

500円 × 70％ − 配信手数料10円 ＝ 約340円の印税

読者にとっても手に取りやすい価格帯なので、ほとんどの著者が70％ロイヤリティを選択しています。

35％ロイヤリティとは？

• 対象となる販売価格：250円未満 または 1,250円超

• または、70％対象外の国で販売された場合

• 特徴：配信手数料はかからない

例：500円で販売した場合

500円 × 35％ ＝ 175円の印税

どちらを選ぶべき？

• 通常の電子書籍（ビジネス・実用・エッセイなど）なら → 70％ が基本

私の出版例

実際に私が出版した本は以下のようになっています。

• 電子書籍（80ページ / 500円） → 70％対象：約340円の印税

• ペーパーバック（1000円） → 印刷コストを引いたあと 約400〜450円の印税

電子書籍は数が出やすく、ペーパーバックは単価が高めになる傾向があります。

まとめ

• 70％ロイヤリティは通常の選択肢（価格250円〜1250円、配信手数料あり）

• 35％ロイヤリティは特別なケースで利用（低価格、高価格、配信手数料対策）

• 出版目的に合わせて設定することが大切です。