「求人を出しているけれど、なかなか応募が集まらない」
「募集画像を作りたいけれど、何を目立たせればよいかわからない」
中小企業や店舗の採用担当者の方で、そんなお悩みはありませんか?
求人広告や採用バナーを作るとき、給与や「スタッフ募集」の文字を大きく載せるだけでは、仕事内容や働く環境が十分に伝わらないことがあります。
求職者にとって大切なのは、単に求人を見つけることではなく、自分に合った仕事かどうかを判断できることです。
今回は、採用に関する調査結果と厚生労働省の公式情報を参考に、求人バナーで見直したい4つのポイントをご紹介します。
まず知っておきたい、求職者が重視する情報
マイナビ総合研究所の2026年の調査では、2026年4月に入社予定だった学生・生徒を対象に、就職活動の各段階で重視する情報を調べています。
応募時に重視する項目として、上位に挙がったのは次の3つでした。
・仕事内容:72.8%
・給与:70.7%
・労働時間:70.7%
※新卒採用を対象とした調査であり、中途採用やアルバイトの求職者全体にそのまま当てはまるものではありません。
この結果からも、給与だけでなく、仕事内容や労働時間を重視する応募者が多いことがわかります。
また、採用する企業側が伝えたい情報と、求職者が実際に知りたい情報には違いがある場合もあります。
では、求人バナーではどのように情報を整理すればよいのでしょうか。
① 職種名だけでなく、仕事内容を具体的に伝える
例えば、店舗スタッフを募集する場合。
「スタッフ大募集!」
とだけ表示しても、具体的に何の仕事をするのかはわかりません。
そこで、
「生活雑貨店の販売スタッフ募集」
といったように、職種や業務の種類を具体的に伝える方法があります。
さらに、実際の業務内容に応じて、
・接客、レジ対応
・商品の陳列や在庫確認
・売り場の整理
といった情報を整理します。
ただし、募集する職種によって仕事内容は異なります。例に合わせて業務を作るのではなく、実際の求人条件に基づいて記載しましょう。
重要なのは、求職者が仕事内容をイメージできることです。
「誰を募集しているか」だけでなく、「どんな仕事をするか」を伝えること
が最初のポイントです。
② 働く環境や勤務条件をわかりやすくする
求人では、給与以外にも確認したい情報がたくさんあります。
例えば、
・勤務地
・勤務時間
・休日
・雇用形態
・シフトの条件
などです。
求職者によって重視する条件は異なります。
通勤時間を重視する方もいれば、休日や勤務時間を重視する方もいるでしょう。
そのため、企業側が強調したい情報だけを大きく見せるのではなく、応募者が仕事を選ぶために必要な条件を整理することが大切です。
また、求人画像では、給与や勤務条件について誤解を招く表現を避けましょう。
例えば、「月給30万円以上」と表示する場合も、その条件が実際の募集内容に合っている必要があります。
固定残業代が含まれる場合などは、適用されるルールに従って内訳や条件を明示する必要があります。
③ 職場の写真で働くイメージを伝える
求人バナーには、会社のロゴや文字だけでなく、職場の様子がわかる写真を活用する方法もあります。
例えば、
・実際の店舗やオフィス
・スタッフが働いている様子
・仕事で使用する設備
・接客や作業をしている場面
などです。
写真は、求職者が仕事内容や職場環境を理解するための補足情報になります。
ただし、実際の職場とは異なるイメージ写真だけを使用すると、働く環境を誤解させる場合があります。
そのため、可能であれば実際の店舗やスタッフの写真を使用し、撮影・掲載の許可を確認しましょう。
また、写真に多くの文字を重ねすぎると、画像の内容が見えにくくなります。
写真は職場の雰囲気を伝え、文字は必要な条件を伝える。
このように役割を分けると、情報を整理しやすくなります。
④ 法令上必要な情報と応募方法を確認する
求人バナーでは、見やすさだけでなく、情報の正確さも重要です。
厚生労働省は、SNSなどを利用して直接労働者を募集する広告について、次の6つの情報を表示するよう案内しています。
① 募集主の氏名または名称
② 募集主の住所
③ 連絡先
④ 業務内容
⑤ 就業場所
⑥ 賃金
また、募集情報を提供する広告自体に必要な情報を示すことが求められ、募集要項へのリンクだけを記載する方法では十分ではないと説明されています。
このため、「詳しくはリンク先へ」とだけ表示した求人広告を作らないよう注意が必要です。
画像にすべてを詰め込めばよいという意味ではなく、
画像と一緒に表示する広告本文も含め、
募集広告として必要な情報を適切に掲載すること
が重要です。
また、2024年4月からは、求人の際に明示すべき労働条件が追加されています。
具体的には、業務・就業場所の変更の範囲、有期契約の更新基準などです。
募集する企業は、最新の法令と媒体のルールを確認する必要があります。
なお、応募方法もわかりやすくしましょう。
採用ページや応募フォームを使用する場合は、どこから応募できるか明確に案内することが大切です。
求人バナーの情報整理例
例えば、架空の生活雑貨店の採用画像を考えてみます。
【改善前】
スタッフ大募集!
未経験歓迎!
ご応募お待ちしています!
【改善後のメイン訴求】
生活雑貨店の販売スタッフ募集
仕事内容:接客・レジ・商品陳列
勤務条件:募集要項の内容に合わせて明記
勤務地:実際の就業場所を表示
応募方法:指定の応募フォームなどを案内
さらに、募集主の名称・住所・連絡先・賃金など、必要な6情報を広告上で適切に表示します。
改善のポイントは、言葉を派手にすることではありません。
求職者が知りたい情報を具体的に整理することです。
求人バナーを改善した後は結果も確認する
求人バナーを変更した場合、応募数だけで成果を判断するのではなく、可能であれば次の指標も確認しましょう。
・求人広告の表示数
・クリック数
・募集要項の閲覧数
・応募数
・採用条件に合う応募者の割合
例えば、クリック数が増えても、実際の仕事内容と応募者の希望が合わなければ、採用につながらない可能性があります。
大切なのは、単純に目立つ求人画像を作ることではなく、適切な求職者に仕事内容や条件を理解してもらうことです。
また、画像の改善によって応募数が必ず増えるという保証はありません。
変更前後の結果を記録し、継続的に改善を検討しましょう。
まとめ|求人画像は求職者の判断材料を整理する
求人・採用バナーを作るときは、次の4つを意識しましょう。
① 仕事内容を具体的に伝える
② 勤務条件をわかりやすく整理する
③ 実際の職場の様子を伝える
④ 必要な表示事項と応募方法を確認する
求人画像では、見た目のインパクトだけでなく、求職者が安心して仕事内容や条件を理解できることが重要です。
特に中小企業や個人経営の店舗では、採用専任の担当者がいない場合もあるでしょう。
そのような場合でも、伝える情報を整理することで、わかりやすい求人広告を目指せます。
響彩デザインでは、EC運営7年の経験を活かし、情報の優先順位やターゲットを考えた販促画像・広告バナーの制作に取り組んでいます。
求人バナーや採用告知画像についても、原稿や掲載媒体、必要な表示事項を確認しながら、制作範囲に応じてご相談いただけます。
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そんな方は、ココナラの出品サービスからお気軽にご相談ください。
【参考資料】
・マイナビ総合研究所「新卒採用プロセスを見つめなおす ―採用に関わる三者間のギャップから着目する―」(2026年)
・厚生労働省「労働者の募集広告の表示について」
・厚生労働省「職業安定法施行規則改正|労働条件明示等」