企業調査・営業リスト作成で精度を落とさない5つの確認ポイント

営業リストは、件数を増やすだけでは実務で使えるデータになりません。

企業名、公式URL、電話番号などを短時間で集めても、表記揺れや別会社の情報が混ざると、架電前の確認作業が増えてしまいます。

今回は、Google広告透明性センターなどの公開情報を起点に企業リストを作る際、私が重視している5つの確認ポイントをまとめます。

1．広告主名と公式会社名を分ける

広告画面に表示される名称は、ブランド名、英語名、旧社名、商号などの場合があります。広告主名をそのまま会社名として扱わず、「広告主名」と「公式会社名」を別列にしておくと、後から照合しやすくなります。

2．表示ドメインと公式URLを分ける

広告に表示されるドメインと、会社概要ページやサービスサイトのURLが同じとは限りません。両方を残し、企業DB、求人サイト、口コミサイトなどが混ざっていないか確認します。

3．電話番号を推測で埋めない

公式サイトに番号があっても、採用窓口やカスタマーサポート専用の場合があります。営業先として適切か判断できない番号は無理に記載せず、「要確認」とした方が安全です。空欄をなくすことより、誤った番号を入れないことを優先します。

4．取得元URLと取得日を残す

会社情報や広告の掲載状況は変わります。情報源と確認日があれば、更新時や架電前に再確認できます。「どこから取得した情報か分からない状態」を防ぐだけでも、リストの管理負担は大きく下がります。

5．重複判定の基準を決める

会社名だけでなく、公式ドメイン、法人名、住所などを組み合わせて重複を確認します。ブランド名が異なっても運営会社が同じケースがあるため、「会社単位で1件」なのか「ブランド単位で1件」なのかを事前に決めることも重要です。

まとめ

実務で使いやすい企業リストには、件数だけでなく、確認できた情報と確認できなかった情報を分ける仕組みが必要です。

・広告主名と公式会社名を分ける

・表示ドメインと公式URLを分ける

・電話番号を推測しない

・取得元URLと取得日を残す

・重複基準を決める

この5点をそろえることで、架電前の目視確認がしやすく、後から更新できるリストになります。

企業調査や公開情報を使ったリスト整備については、対象業界、必要項目、件数、重複基準をご提示いただければ、ココナラ内のメッセージで対応範囲をご相談できます。