Google MapとMEOサイテーションについて（後編）

０．はじめに（前編からのつづき）

そこで、このサーテーションを強化することは、別の面、とりわけ自店舗を持ち、地域経済に根差したビジネスを展開されているお客様には有効な集客手段となりえます。同様に、Webページへの誘導や検索ランキングにも好影響を及ぼし、一石二鳥のSEO施策となるのです。これは、前回述べました。今回は、そうしたSEO効果をあげるための、具体的な施策について述べたいと思います。

４．サイテーション効果を獲得するためには（つづき）

サイテーション効果を獲得するためには、Webページとサイト情報を紐付けることが必要になります。なぜなら、検索エンジンがWebページとサイト情報の関係性を認識していないと、いくら他サイトで引用されてもページ評価が高まることがないからです。

例えば、「デジタルアイデンティティ」とが結びついているとGoogleが認識していなければ、たとえ他サイトでデジタルアイデンティティについての引用・言及があっても、サイテーション効果は獲得できません。

サイテーション効果を獲得するまでの工程は以下の通りです。

１．検索エンジンに会社の存在・サービスの存在を伝える（SEO外部対策）

２．引用・言及される価値のあるコンテンツを作成する（SEO内部対策）

３．他サイトから実際に言及・引用される（外部環境要因）

上記の1に該当する「検索エンジンに会社の存在・サービスの存在を伝える」では、Webページとサイト情報を紐付けることが必要になります（当Google検索サービスによりSEO対策）。上述３については、当方がサービス提供しています（Google Map サイテーション）。

また、さらに以下の４つの対策が欠かせません。

５．自サイトのSNSページを作成する

６．自サイトの基本情報を構造化マークアップする

７．情報メディアに掲載する

８．Googleマイビジネスに登録する

それでは詳しく解説していきます。

５．自サイトのSNSページを作成する

FacebookやTwitter、InstagramなどでSNSページを作成しましょう。

アカウント情報には自サイトの名前・概要説明・URLを記載しますが、その際に意識してほしいのが、概要説明に自サイトに関連するキーワードを含めることです。

そうすることで自社・サービスがどのようなものなのか、検索エンジンに伝えることができます。

また、SNSページを作成することでインターネット上での露出が増加し、引用・言及してもらえる可能性が高まります。

６．自サイトの基本情報を構造化マークアップする

Webページとサイト情報を紐付けるには、構造化マークアップが効果的です。

構造化マークアップとは、scheme.org が定める用語を使って HTMLに情報を付加することです。

構造化マークアップをすることによって、検索エンジンによりわかりやすく伝えることが可能です。

企業の場合、NAP情報やURLを構造化マークアップします。

NAPとは「店舗名（Name）」「住所（Address）」「電話番号（Phone）」のことです。

NAPは統一させておかないと評価が分散してしまうため、サイテーション効果が十分なものになりません。NAPは統一し、登録しましょう。

７．情報メディアに掲載する

自サイトを情報メディアに提載することも有効です。

他サイトに正しい自社情報を提載することで、サイテーション効果が期待できます。

ここで気をつけるポイントは、間違った情報を掲載されないように常に確認しておくことです。

もし自社情報が間違っている場合は、サイト運営者に連絡し、修正してもらいましょう。

８．Googleマイビジネスに登録する

自店舗がある場合は必ずGoogleマイビジネスに登録しましょう。

Googleマイビジネスとは、Googleが提供している無料ツールです。

これを利用すると、Google検索やGoogle mapなどのGoogleサービスで表示されるビジネス情報を管理することができます。

Googleマイビジネスに登録すると、Googleの評価向上を図れたり、Google mapに表示されるようになることで、ローカル検索からの流入などの新しい集客チャネルを獲得できたりします。

また、Googleマイビジネスは自店舗がない場合も登録できます。

９．まとめ

サイテーションについてご説明するとともに、MEO（ローカルSEO）やローカル検索についてもご説明しました。

サイテーション効果を獲得するためには、NAPを統一することやWebページとサイト情報を紐付けることが重要です。

また、MEOを意識することで新たな集客チャネルを獲得することができます。

特に自店舗があるビジネスの場合は、必ず対策しておきましょう。

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