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このブログは私の人事・転職エージェントとしての経験を元に、私の身近で起きた採用・転職に関わることを綴って参ります。 業界・企業規模など特有のケース・事例が出てくるかもしれませんが、「そんなこともあるんだ」という暖かい目で見ていただけますと幸いです。 皆様の身の回りでは起こりえない事であってもご容赦ください。 採用の現場ではいろいろなことが起きているんです（笑）前回、『転職で年収が上がるのか？』という事に注目しました。今回は転職で年収を上げる時の肝になる年収交渉についてみていきます。みなさん　『年収交渉』って言葉を聞いたことはありますか。転職エージェントのホームページや広告などでも記載されていることがあるかもしれません。応募企業に対してご自身の希望年収を叶えるために交渉を持ち掛けることです。転職エージェント・ヘッドハンターなど仲介者がいる場合は、その方に委ねる形になりますが、直接の応募や友人・知人からの紹介の場合はご自身で交渉を行う必要があります。長く転職の支援を行ってきて「年収交渉」のことを勘違いされている方が多いように感じます。年収交渉を行う上で必ず押さえていただきたいことが２つあります。１．スムーズに交渉を行うにはタイミングが大切である。２．『簡単に年収が上がる』わけではない。入社後リスクを負う場合がある。具体的に見てきましょう。１．スムーズに交渉を行うにはタイミングが大切である。 多くの人が勘違いしていることは交渉を行うタイミングです。どのタイミングで交渉を行うことが良いと思いますか？結論から申し上げると、応募（書類選考）のタイミングから交渉を始める必要があります。「条件

このブログは私の人事・転職エージェントとしての経験を元に、私の身近で起きた採用・転職に関わることを綴って参ります。 業界・企業規模など特有のケース・事例が出てくるかもしれませんが、「そんなこともあるんだ」という暖かい目で見ていただけますと幸いです。 皆様の身の回りでは起こりえない事であってもご容赦ください。 採用の現場ではいろいろなことが起きているんです（笑）物価の高騰に伴って「年収が上がらないかな」って思いませんか？本日は『年収』にフォーカスを当てていきたいと思います。ここ数年、「年収アップ」を謳い文句にしている転職エージェントや転職サイトの広告を見ない日はありません。それだけ分かりやすい「転職のきっかけ/理由」と言えるのでしょう。では本当に転職で年収は上がるのでしょうか。2024年2月27日の日経新聞では35％（3人に1人）の人が転職で賃金アップを実現しているという記事が掲載されました。データの出どころはリクルートさんだそうです。「3人に1人」って見ると多いと思いませんか。でも私は数字（見せ方）のマジックだと思っています。35％という事は「10人で3人」「100人で35人」ということです。こう見ると多いと思いますか？私の肌感覚ですが、この『35％』という数字は、ここ10年くらい変わっていいません。毎年30％程度の数字だったような気がしています。最近になって年収が上がりやすくなっているわけではないんですよね。広告の見せ方って上手ですよね。「年収アップ」を謳う広告を見た時に是非見ていただきたいのがどんな業界のどんな職種の人が年収アップしたかということです。きっと広告には『●●業

こんにちは！　未来あるぞうです。 本日は　転職活動している方からの相談が多い 質問がありましたので解説してみたいと思います。 転職する際に年収アップさせたい！ どうすればいいのか？ 何を伝えればいいのか？ 参考に指定頂けると嬉しいですね 年収アップを狙える5つの企業の選び方 年収アップを狙うには、企業選びがとても重要になります。まずは、 企業を探すときにチェックしておきたいポイントを、5つご紹介します。 ①求人票に書かれている給与水準が現職に比べて高いか 求人票に書かれている給与水準が、現職の給与よりも高い場合は、年収が増えるといえるでしょう。 しかし、面接の場で、求人票に書かれている金額よりも少ない額を提示される可能性もあります。もし、少ない金額を提示された場合はその理由を聞いて、判断してみてください。 その理由が納得できない場合はきちんと年収の交渉をして、お互いに納得することが大切です。 ②インセンティブなど評価制度が充実しているか 給与水準が今と同じか少し下がったとしても、インセンティブや評価制度が充実している場合は、年収アップとなる可能性があります。 営業系の仕事であれば、売上に対するインセンティブ金額や条件をチェックしてみましょう。今の会社よりも条件が良ければ、結果次第では収入が増える確率が高くなります。また、資格手当や、チームで成果を上げたときの報奨金がある場合も、年収アップにつながります。 そして、評価制度のチェックも大切です。 給与見直しのタイミングが年に何回かある場合は、細かく仕事の実績を評価してもらえる可能性が高いといえます。 気を付けてほしいのは、基本給が