すべてのカテゴリ

★重要なお知らせ★OK小論文では、無料個別相談を随時行っています。文字チャットによる個別相談になります。内容は、初心者の小論文の書き方や勉強法、面接対策、大学・学部ごとの傾向と対策を解説します。小論文の勉強でわからないことがあれば相談に乗ります。学校や塾・予備校、通信添削を受けていて、小論文が書けない、成績が伸びないという受験生の相談にも対応できます。転入・編入試験の小論文対策もOKです。希望される方はココナラのOK小論文朝田隆あてにメッセージをください。プライバシーは守らせていただきます。匿名をご希望の方は、ハンドルネームだけでけっこうです。ただし、受験される方の志望校・学部・学科、コース・専攻とAO・推薦、一般、転入・編入がおわかりであればご記入ください。未定であれば、その旨、お知らせください。以上、OK小論文の朝田隆でした。

（１）「リーガルマインド」を育てることは大学法学部の意義前回は、キーワードからその学部における学びの核心に迫るという勉強法を紹介しました。そして、「ウェルビーイング」という言葉からスポーツ科学を理解するうえで重要なスポーツの意義について考えるという、本質的な話をしました。今回は法学部小論文について、同様のアプローチから合格答案作成に際しての本質を考えようと思います。法学部のホームページを読むと、どこの大学にも「リーガルマインド」という言葉が出てきます。たとえば、国士舘大学のホームページを下に引用します。法学部では、ビジネスや社会生活で有用な法律知識だけでなく、人間の日々の営みのすべてに関わる法律を学ぶことができます。それを通じて、法的な思考力と問題解決力（リーガルマインド）を身につけた社会人を養成したいと考えています。大学法学部の教育方針として、この「リーガルマインド」を涵養（かんよう＝養い育てること）するということが歌われているようです。この「リーガルマインド」の意味を調べると、デジタル大辞泉 では「法律の実際の適用に必要とされる、柔軟、的確な判断。」とあります。国士舘大学ホームページでは「リーガルマインド」を「法的な思考力と問題解決力」と訳していますが、多くの大学でも「問題解決能力」として「リーガルマインド」を考えているようです。今度は中央大学法学部のホームページを引きます。地球規模の法化社会を読み解くグローバルなリーガルマインドを養成高度にグローバル化した現代において求められるのは、「法化社会」を読み解くための法律的・政治的な専門知識と、地球市民として必要とされる批判的・

（１）市販の参考書を読むだけでは力はつかない これから書く文章は、いまから小論文の勉強を始めようという受験生を対象とするものです。 巷（ちまた）では、小論文の参考書が多く発売されていますが、私から言わせればそれらの多くは、原稿用紙の使いかたなどの基礎を学ぶにはよいですが、いざ実際に小論文の過去問を書いてみようというときに、ほとんど使い物にならないものが多い、というのが正直な感想です。 なぜか。 入試小論文では、学部・学科ごとに考え方が異なるからです。 市販の小論文参考書は多くの読者に買ってもらいたいために、裾野を広げて学部学科ごとの書き方の要点という肝心かなめのポイントを抜きに解説をしているので、こうした本を読むだけでは実践力はほとんど身につかないということになります。 （医歯薬看護系の参考書は除く） 今回の結論を先に書くと 「学部・学科ごとに書く答案の内容を変えて書く」 という当たり前だけれども、従来はあまり語られてこなかったことを指摘して、その実践例を実際の過去問に即して解説してみたいと思います。 （２）課題文型の小論文の読み方 入試小論文の問題形式には大きく分けて次の３つのタイプがあります。 ①テーマ型 ②課題文型 ③図表・グラフ問題 ①のテーマ型は、いきなり設問を出すタイプです。たとえば、次のような問題がこの型になります。 「あなたの身の回りで起こっている環境問題をひとつ挙げ，原因や対策などあなたが知っていることを述べなさい．（600字以 内）」立正大学地球環境科学部公募制推薦入学試験問題 2019年度 これに対して、入試小論文の大半は②の課題文型で、参考文がついていて

（１）新三年生は法学部小論文に向け何をしておくべきか 高校二年生のみなさんは、来月から三年に進級し、いよいよ受験生となります。 なかには推薦やAO入試、国公立大学の二次試験で小論文が必要な方もいるかと思います。 小論文の書き方自体の勉強はラスト三か月で何とかなります。 ですが、いくら文章作成術を身に着けても、実際に書くとなると何を書いてよいか困る人も多く出てきます。 そこで、今からネタ探しをしておく必要があります。 書く材料を蓄えて、引き出しを増やすことを今の時期には真っ先に考えておかねばなりません。 今回はこうした引き出しを増やす、つまり知識量を蓄えるために今から何をしておくべきか、についてお話します。 （２）社会科の科目は政治経済または公共を履修すること やるべきことは２つあります。 まずは、三年生で履修する選択科目で、社会科の科目を政治経済あるいは公共を必ず選んでください。 その際、気を付けておかねばならないことをいくつか挙げます。 まず政治分野だけでなく経済分野もきちんと学習すること。政治と経済は形としてはそれぞれ分野が分かれています。しかしこの二つのジャンルは個別にあるのではなく、実は深い関連性をもっています。 たとえば、企業や個人の経済活動については、日本国憲法で規定する基本的人権のなかの自由権、特に経済の自由で保障されています。 具体的には憲法第22条の第一項「何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。」がこれに該当します。 法学部入試小論文でも経済をテーマとする問題は当然出題されます。 こうしたとき、それに関連する憲法の条文を踏まえ