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今回は、数字の役割についてお話してみようと思います。グループで何かを始めるときって、必ず役割を決めますよね？あなたは当日の司会をお願い。あなたはパンプレットを作って。あなたは場所の予約をよろしく！と、一人ですべてやるのはとっても大変だけど、みんなで手分けをしてやるととても効率よくできる。そう。できるはずなんです。だけどなぜかうまく事が進まないってことありませんか？そいういう時って、ほとんどといっていいほど役割分担がうまくできてない。司会を頼んだＡさんは、実は人前に出るのが苦手で裏方業務が得意。パンフレットを頼んだBさんは、デスクワークは苦手だけど、企画は得意。場所の予約を頼んだCさんは、お店をあまり知らないけれどＰＣが得意。そんな感じで、仕事の振り分け方を間違えるととんでもない悲劇が待ち構えていたりする。長年の付き合いだったりそこそこ親しい間柄なら、この人には何が向いているなってすぐにわかる。けれど、初対面の人だったり付き合いが浅い人だとそうもいかない。そんなとき、数秘があればこの人は情報通だな？とか、この人は事務仕事にむいてるな？とかおおよその検討をつけることができる。組織には、同じ数字がたくさん集まっても意味がない。できることならまんべんなくすべての数字が集まってくれるのが理想。そういった面では、採用試験などにもかなり役に立つと思う。希望する人材を面接で見極めるのは難しいことだけれど、数秘を使えば簡単にふるいにかけることができる。雇用主にとっても、かなり便利なツールなのです！！数字の役割を知ると、その人の本質がどんどん見えてきますよー♪ムフフッ

はじめに中小企業の皆様にとって、採用コストがかからないハローワークは重要な採用手段の一つです。近年、民間の求人サイトも増え、仕事探しの手段は多様化していますが、これらのサイトは利用に費用がかかるため、ハローワークでの採用がうまくいくことが理想とされることも多いでしょう。ハローワークを活用した採用には、成功につなげるための考え方があります。＊本記事の概要を音声でお聞きいただけるようになりました。文末の動画（YouTube）をご覧ください。ハローワーク活用のメリットを再認識する「ハローワークではいい人材が採れない」と感じている企業もあるかもしれませんが、ハローワークには活用次第で有効な採用手段となり得るメリットがあります。・ハローワークの求人情報は「ハローワークインターネットサービス」でいつでも検索・閲覧可能で、令和4年度（2022年）の1日平均アクセス数は約240万件に達し、民間の求人サイトと比較しても遜色ありません。求職登録をしていない人も含め、多くの人が利用しています。・令和4年度（2022年）には約458万人が新規に求職登録しており、毎月平均38万人以上の新規求職者がハローワークを通じて仕事を探しています。これだけの新規登録者がいれば、自社の求める人材がいる可能性も高いと言えます。・新規求職登録者の約3割は在職者です。現在の仕事を続けながら新しい職場を探しているこれらの在職中の転職希望者は、より自分の希望に合った職場を求めており、即戦力として期待できるため、中小・小規模企業にとってハローワークは活用次第で有効な採用手段となり得ます。・職業別の新規求人では、全体の約5割がいわ

こんにちは。ピンポイント採用コンサルタントの髙木です。この記事を読んで頂いている企業の方、御社の採用基準って明確ですか？企業によって求める人物像やスキルは違いはありますが、ここでお伝えしたいことは“人柄“についてです。①人柄が良くてスキルがある→採用②人柄が悪くてスキルが無い→不採用③人柄がイマイチでスキルが抜群④人柄が良くてスキル不足①と②の採用基準は明確だと思いますが、③と④の採用基準ってどうですか？中小零細企業で人材不足の会社であれば③の人材は採用するかもしれませんね。逆に④の人材は不採用にするかもしれません。では、本当に③の人材を採用して④の人材を不採用することが正解なのでしょうか？中には③の人材を採用して失敗だと判断すれば解雇すれば良いと考えている方もいるかもしれません。企業にとって良くない人物は「癌」に例えられることがありますが、人柄がイマイチでスキルが抜群の人材は、「癌」の転移速度が早いため気付いた時には手遅れになっていることも・・・。仕事ができる分だけ他の社員達にも悪影響を及ぼします。一方④の人材は、育成精度が整っていない中小零細企業では即戦力化し辛く、採用に至らない人材でしょう。しかし、③の人材と比較すると、戦力化には時間を要しますが他の社員や会社に与える良い影響を考えると④の人材は採用すべきではないでしょうか？人手不足の中小零細企業は、どうしてもスキルや即戦力を求めがちですが、真剣に自社の組織化や自走化を望んでいる経営者の方は、徹底的に自社に合った人物・人柄重視の採用をお勧めします。自社の考え方や理念を植え付けたいのであれば、新卒採用をお勧めします。新卒社員