トランプさんの関税爆弾が、またもや日本株市場を揺るがしてるね。
すべての輸入車に25％の関税がかけられるって正式に発表されて、トヨタとかの株が真っ先に売られちゃった。これって、日本経済に結構なダメージになるかもだけど、アメリカの貿易政策の不透明さがまた一つハッキリしたって見方もできるんだよね。
自動車関税、実はそこまで大打撃じゃない？
今回の関税、日本車だけじゃなくて、アメリカに輸入されるすべての車が対象なんだって。4月3日からスタートで、車の部品はちょっと猶予があるみたい。アメリカのメーカーを守って、アメリカでの生産を増やしてもらおうってのが狙いらしいよ。
今までアメリカは乗用車に2.5％の関税をかけてたんだけど、それが10倍以上になるんだからビックリだよね。しかも、トランプさんはこれをずっと続けるって言ってるから、交渉の余地もなさそう。
今回の関税はすべての輸入車が対象だから、日本車だけが狙い撃ちされたわけじゃないってのがポイント。関税分を販売価格に上乗せしても、ヨーロッパ車や韓国車と同じ条件なら、価格競争力はそんなに落ちないんじゃないかって見方もあるんだ。それに、部品もいずれ課税対象になることを考えると、アメリカでの販売シェアが約6割もある日本車は、たくさん作れば作るほど部品コストが上がって、値上げせざるを得なくなる可能性もあるんだよね。ゴールドマン・サックスは、すべての輸入車を対象にした自動車関税が25％に上がった場合でも、日本のGDPへのマイナス影響は0.1ポイントくらいで済むんじゃないかって予想してるよ。
本当に怖いのは相互関税
でも、本当に怖いのは、トランプさんが4月2日に詳細を発表する予定の「相互関税」だよね。これは、貿易相手国にも同じくらいの関税をかけるってやつ。対象国を絞るって言ってるけど、アメリカの貿易赤字が大きい日本は、絶対に対象から外れないだろうって見方が強いんだ。
この相互関税、まだ分からないことが多いから、市場関係者は頭を悩ませてるんだよね。日本の対米実効関税率（価格を課税標準とする従価税率）は、アメリカの対日実効関税率とほとんど変わらない（それぞれ1.8％、1.7％）。だから、文字通り「相互的」な関税を導入するなら、影響は少ないはずなんだ。
ゴールドマン・サックスは、すでに導入されている鉄鋼・アルミニウムへの関税に、今回の自動車関連の関税、今後予想される相互関税などを加味した基本的なシナリオで、対日実効関税率を11.1％と試算してる。ただ、このシナリオで使われた相互関税はあくまで「狭義」のもの。非関税障壁を理由とする引き上げも含めた「広義」の相互関税の影響は、「現時点での予測は非常に難しい」としているんだ。
だから、金融市場がトランプ関税の呪縛から解放されるには、少なくとも相互関税の詳細が出るまで待つ必要がありそうだね。想像以上の悪材料になるかもしれないけど、マーケットが一番嫌うのは不確実性だから、発動のタイミングによっては、日経平均株価が上がるきっかけになるかもしれないよ。
逆境に強い注目の日本株
トランプ関税の逆風は、いろんな分野に吹き荒れるだろうけど、そんな中でも生き残る銘柄はあるよ！
関税の影響を受けにくいコンテンツ株。
●VチューバービジネスのANYCOLOR（エニカラー、5032）
●「ハローキティ」のサンリオ（8136）
●「ウルトラマン」の円谷フィールズホールディングス（2767）
●次世代ゲーム機「スイッチ2」の発売を控える任天堂（7974）
このあたりの銘柄はこの先もねらい目なんじゃないかな・・
