社内で使うAI、ChatGPT・Dify・LINE Botの向き不向き

社内で使うAI、ChatGPT・Dify・LINE Botの向き不向き

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社内の問い合わせや手順の確認をAIに任せるとき、作り方の候補になるのがChatGPT、Dify、LINE Botです。どれも社内の資料をもとに答えるAIにできますが、聞く人がどこから質問するかで向き不向きが分かれます。ChatGPTについてはまもなく提供を終えるGPTsに代わる機能で比べます。

ChatGPT・Dify・LINE Botの違い

3つの大きな違いは聞く人が質問を打ち込む場所です。ChatGPTで作ると、聞く人もChatGPTにログインし、ChatGPTの画面の中で使います。Difyで作ったAIはURLで開くWebアプリになり、社内サイトに埋め込むこともできます。LINE Botで聞く場所は、LINE公式アカウントとのトークです。
聞く場所が違えば、聞く人に要るものも変わります。ChatGPTには一人ひとりのアカウントが要り、DifyはURLを開くだけ、LINE BotはふだんのLINEのアカウントで聞けます。
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ChatGPTはGPTsからプロジェクトとプラグインへ

ChatGPTの中に社内向けのアシスタントを作る機能には、これまでGPTsがありました。ところが、一部の法人向けワークスペースを除き、GPTsは2026年12月11日(金)に提供を終える予定です。無料版やPlusなどの個人向けアカウントでは新しいGPTsはもう作れません。
代わりになるのがプロジェクトとプラグインです。プロジェクトはチャットとファイルと指示を1か所にまとめ、ChatGPTがそれらをふまえて答える機能で、無料版を含む各プランでほかの人と共有できます。プラグインは指示をスキルとして、参照するファイルや接続したアプリと一緒にまとめたもので、GPTsを移すときの受け皿です。BusinessやEnterpriseでは同じワークスペースのメンバーとプラグインを共有できます。
向いているのは社員がふだんからChatGPTを使っている会社です。社内の資料を入れるなら、初めから学習に使われないBusinessなどのプランか、個人向けのプランなら学習に使わない設定にしてあるかを確かめておきます。

Difyは社内サイトやURLで使う

DifyはAIを使ったアプリを画面で組み立てて公開できる、オープンソースの仕組みです。クラウド版のDify Cloudのほかに、自社のサーバーで動かすCommunity版があり、クラウド版には無料で試せるサンドボックスのプランもあります。マニュアルなどの文書をナレッジベースに入れておけば、その中身をもとに答えさせられます。使うAIのモデルも提供元の違うものから選べます。
公開したWebアプリはパソコンでもスマホでもインストールなしで開けます。社内サイトへの埋め込みや、ほかの仕組みからAPIで呼び出すこともできるので、聞く人がChatGPTのアカウントを持っていなくてもかまいません。
WebアプリはURLを知っている人なら誰でも開ける作りが基本です。クラウド版のプロフェッショナルとチームのプランでは決めたネットワークからだけ開けるように絞れます。開ける人を一人ずつ決めるのは、Dify Enterpriseの機能です。

LINE Botは現場のスマホから聞ける

LINE BotはLINE公式アカウントにMessaging APIでプログラムをつなぎ、届いたメッセージに返事をさせる仕組みです。社員がトークで質問を送ると、LINEからボットのサーバーに届き、サーバーが答えを返します。答えを作る部分にはDifyで作ったアプリをAPIでつなぐこともできます。
パソコンを開かない現場の人も、ふだん使っているLINEから聞けるのがよいところです。質問への返事をReply APIで送れば、LINE公式アカウントのメッセージ通数には数えられません。
ただし、LINE公式アカウントでは友だち追加できる人を指定したり制限したりできません。社内の資料をもとに答えるなら、社員かどうかを確かめてから答える作りにしておきます。ボットを動かすサーバーの用意も要ります。

使う人と場所からの選び方

まず、聞く人がどこから質問するかを考えます。スマホのLINEから聞く人が多いならLINE Botです。パソコンで聞くなら、聞く人がみなChatGPTを使っているかどうかで分かれます。全員が使っていればプロジェクトかプラグイン、ChatGPTのアカウントがない人もいるなら、DifyのWebアプリを社内サイトに置く形が合います。
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1つに絞らず組み合わせることもできます。たとえば、事務所ではDifyのWebアプリから、現場ではLINE Botから、同じDifyのアプリに聞く形です。

相談の前に決めておくこと

どれで作るかは、誰がどこから聞くかでほとんど決まります。あとは答えのもとにする資料と、その資料を誰が直すかです。手順が変わっても資料が古いままだと、AIも古い手順のまま答えます。人事やお金のように人が判断することは、AIに答えさせず担当者に回すと決めておくと、作る範囲もはっきりします。
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