2007年～2010年頃、新日本未来学会の講演やシンポジウムに参加していました。
新日本未来学会は、日本未来学会の名称を変更して、日本の未来を考える講演やシンポジウムを開催していました。最近は、ホームページが更新されず、活動が低調です。これも、予算カットの影響でしょうか？
講演やシンポジウムに参加したとき、学会理事に伺ったことがあります。
米国は、未来学が活発で、未来に関する本がたくさん出版され、売れているという話しでした。
なぜ、日本が経済成長できなかったのかを考えると、日本の・・官僚や日本のマスコミが成長阻害要因であったのかも知れません。
コンクリートから人へというスローガンで、公共投資を削減してから現政権までインフラ整備に必要な予算を削減し、日本のインフラ投資がなされなかったことが、近年の災害多発の一因になっているかも知れません。
ここで、問題になるのが、官僚とマスコミの役割です。
道路、水道管、ビルなど耐用年数が来たら、インフラ投資を行い、整備を行わないと、日本は持たないことが明らかです。
それに対して、日本のマスコミは、新聞やテレビで議論すらしていません。
新聞記者は文系で理解できないから、日本の危機に対してくだらないニュースしか流していないという話しもあります。
霞ヶ関の官僚は、予算を握り、必要な予算を出さないで、仕事を地方に押し付けている感があります。
国の役割は、地方交付金の分配を行うことが仕事ではないと思います。
未曾有の危機下では、全員リセットです。
港湾や空港の整備（故森田実氏の本を参照）は、国が責任を持って取り組むべき、国家事業です。国交大臣の仕事を検証し、なぜこのような状況になっているのかを検討すべきです。国交省の官僚が専門家でも、国交大臣が素人では、未曾有の危機を乗り切れない感じがします。
ここで、国と地方の役割を整理し、港湾や空港の整備は、すべて国家事業としてやってほしいと思います。
未来学がもっと日本で発達すれば、日本再興の未来を切り開けるかも知れません。
