・DX/ITコンサル 5,000円〜

・ショート動画台本制作 3,000円〜

・ビジネスアライアンス本部 / フロントエンドエンジニア・デジタルマーケティング・法人営業 2017年4月 〜 2023年6月

法人/個人代理店推進 法人向け施策 ※4 年目に名古屋支店長に転勤し人事制度上最短で課長に昇進 （チームメンバー営業4名と事務1名をマネジメント） 【取扱商品】 モバイル機器、固定回線、SaaS（勤怠管理、電子予約、コミュニケーションツール etc.）、VPN回線、光回線、サイバーセキュリティ、電力、福利厚生、RPA、ロボット、AI、Web広告 【取引顧客】 担当代理店数： 3 年目まで 3 社担当（10 社担当するとかなり多いと言われている） →私のみで年間 36 億の利益 4 年目以降は転職をして名古屋にて 18 社の代理店を担当（年間 1.3 億の利益） 主な取引相手：売上 1 億未満〜兆クラスの大企業までさまざま （対代理店）経産層、営業部長クラス （対顧客）経産層、情報システム部、DX部、経営企画部、総務部、経理部、マーケティング部 【主な実績】 2017 年度 予算達成率 96% ・本部設定方針 Pepper（人型ロボット）販売数 32 台本部内 252 名中 3 位 ・本部内にて商材毎に設けられる〇〇大臣において Pepper 大臣に任命される 2018 年度 予算達成率 106% ・直販にて有名企業より年間利益 4 億の受注し、年間アワード受賞、孫さんからの表彰を受ける。 ・Apple が定める特定資格を取得した者のうち、Apple製品販売数 1,000 を超える ソフトバンクの法人/営業部門 TOP30 名に入った者が招待されるシリコンバレーでの研修に参加 （順位は 1 位） 2019 年度 予算達成率 156% ・10 社代理店を担当していたらかなり多いと言われている中で 37 社を担当 ・勤怠管理SaaS の当社最大の大口案件5,000口を受注し、年間アワード受賞。 ・個人向け代理店において留学合計1の特別スキームを提供付けけたことで年間約1.5億の利益増に貢献 2020 年度 予算達成率 132% ・コロナ禍の後押しを受けて予算達成（平均達成率：147%） 2021 年度 予算達成率 102% 2022 年度 予算達成率 88% ※社内ベンチャー制度にて立ち上げた事業について 【制度概要】 下記の流れで通過した者/グループがソフトバンクより資金提供を受けて、それを資本に事業立上げ （事業会社を立ち上げて法人登記する訳ではない） ＜書類選考＞自ら考えた事業を所定の期間内に書類提出 ＜面接選考＞書類選考通過した者が制度の運営局と面接選考 ＜プレゼン選考＞面接選考した者がソフトバンクの役員陣へプレゼン 【事業内容】 ソフトバンクのロボット「Pepper」を使って小中学生を対象にプログラミングの基礎知識をつけるた めの教育プログラムを教育機関へ提供 教育系事業を展開している2社とアライアンスを組み、教材も制作と企画。 教師が学習する用の教材も制作。 【業務内容】 事業計画提出： 毎年2月～3月に次年度の事業計画を提出し、プレゼンも実施 特に翌年度に必要な販管費予算を会社側へプレゼンし、割当頂けるように交渉 社内での募集と採用： 年間の特定期間に稼働中の社内ベンチャー制度の募集要項が書かれたポータルサイトが開設される 応募してきた方を面談 事業のマネジメント： 最終的には配下に21名を迎えて事業を展開 2年目には営業利益にて黒字化 4年目には47ある事業のうち2位の営業利益を出す 【取引顧客】 全国の約28,000校の小中学校のうち、316校へ導入 【主な実績】 ※営業利益は本来考慮されるべき基地局やロボット本体の減価償却費が費用計上されていないため、 従来の企業としての営業利益の出し方とは異なります。 2017年度 売上：75万 粗利：60万 営利：-690万 2018年度 売上：2億 粗利：1.5億 営利：7,500万 2019年度 売上：11.5億 粗利：7億 営利：1億 2020年度 売上：2.2億 粗利：9,800万 営利：6,000万 2021年度 売上：5億 粗利：1.5億 営利：6,500万 2022年度 売上：7.8億 粗利：5億 営利：9,500万

・テレアポ代行「キーマンコール」 / プロジェクトマネージャー・法人営業・営業企画 2023年7月 〜 現在

法人営業 クライアントのコールプロジェクトでのPM コールオペレーターの育成 コールオペレーターの採用 原価計算 etc. 【取扱商品】 決裁者特化テレアポ代行「キーマンコール」 【取引顧客】 取引社数：現在 80 社程度 主な商談相手：資金調達 or 上場直後のベンチャー企業中心 経営層、マーケティング部、営業部 【主な実績】 2023 年度 予算達成率 53% ・社員2 名で新規事業を立ち上げ 2024 年度 予算達成率 44 ・現在の取引社数の約7割にあたる 50 社を担当