簿記1・2級について教えます

ご覧いただきありがとうございます。Apex（エイペックス）です。 私はこれまで簿記・会計の学習を通して日商簿記1級レベルの知識を習得し、現在は大手上場企業の労務・経理部門で実務に携わっています。 「簿記・会計の真の価値と面白さを伝える」という目的のもと、皆さまの学習や理解をしっかりサポートしていきます！ ■ 会計の面白さ：真実は「ひとつ」ではない？ アニメ『名探偵コナン』のコナンくんは「真実はいつもひとつ！」と言いますよね。 しかし、実は簿記・会計の世界において「真実（適正な会計数値）は一つではない」というのが大原則なのです。 企業会計原則には「真実性の原則」という考え方があります。 同じ取引であっても、合理的な理由に基づいて採用した会計処理の方法によって、計算される利益や資産の額（＝真実の数字）が変わるという性質を持っています。 具体的に、なぜ「複数の真実」が生まれるのか、代表的な例として「減価償却費の計算（定額法 vs 定率法）」をご紹介します。 【例：減価償却費の計算】 固定資産（工場や営業車など）の価値を毎年費用化していく際、どの償却方法を選ぶかによってその年の「利益」が変わります。 1. 定額法：毎年「同じ金額」を費用にする（例：毎年200万円） 2. 定率法：最初の年に「多く」費用化し、年々減らしていく（例：1年目400万円、2年目240万円…） 【真実が分かれる瞬間】 全く同じ1,000万円の設備を購入したA社とB社があるとします。 ・A社が「定額法」を選択 ・B社が「定率法」を選択 この場合、1年目の営業利益はB社の方が低くなります。 しかし、どちらの会社も会計基準（GAAP）に完全に則っており、双方の利益ともに「適正な真実」として認められるのです。 ■ なぜ「真実がひとつではない」ことが許されるのか？ それは、企業ごとに「事業の実態」が異なるからです。 「定率法が実態に合う企業」もあれば、「定額法が適切な企業」もあります。そのため会計基準では、「自社の実態を最も適切に表す方法を合理的に選び、一度選んだら継続して適用しなさい（継続性の原則）」というルールを設けることで、この「複数の真実」の正当性を保っています。 つまり、会計における真実とは「絶対的なひとつの真実」ではなく、「定められたルールと合理的な見積もりに基づいた、相対的な真実」なのです。 コナンくんの決め台詞を借りるなら、会計の世界は「適正な真実は、適用する会計方針の数だけある」と言えます。 非常に奥深くて面白い世界だと思いませんか？ ■ このサービスで解決できること 1. テキストの暗記だけでは見えてこない「真の簿記・会計知識」が身につく 2. 仕組みや本質がわかり、簿記・会計がもっと好きになる ■ 選ばれる理由 難しい専門用語も噛み砕いてわかりやすくご説明しますので、初学者の方や簿記に詳しくない方も安心してご相談ください！