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今日もブログをご覧いただきありがとうございます。一昨年の夏、経済同友会の夏季セミナーで、サントリーの新浪剛史社長が「４５歳定年制にして、個人は会社に頼らない仕組みが必要だ」と発言し、ＳＮＳでこの発言が炎上しました。「４５歳で定年してどうしろというのか！」「単にリストラではないか！」など多くの批判が殺到し、新浪社長は記者会見を開き「４５歳は節目であり、自分の人生を見つめなおすことは重要だ」「クビを切るものではない」と弁明しました。 しかし、新浪氏の発言は必ずしも的外れではなく、雇用環境を活性化させるうえで一石を投じたものと評価します。コロナ禍で激変する雇用環境変化の中で、キャリアの見直しは不可欠であり、新浪社長の発言は時代の流れに逆行したものではないと思います。 確かに、人生１００年時代が到来し、定年年齢が引き上げられ、令和３年４月１日施行の高齢者雇用安定法では、６５歳までの雇用確保（義務）に加え、６５歳から７０歳までの就業機会を確保するために、高齢者就業確保措置として７０歳までの定年引上げ、定年制の廃止などの努力義務を新設しています。 新浪氏の発言はこうした流れに反するようにも見えますが、必ずしも、新浪社長発言の真意は定年延長による高齢者就業確保に水を差すものではないと思います。 これまでの人生８０年時代では、高校・大学卒業から６０歳までの約４０年間が仕事に携わる期間であり、年功序列、終身雇用が基本的な雇用スタイルでした。しかし、人生１００年時代になると高校・大学卒業から８０歳まで約６０年間働かざるを得なくなります。コロナ禍から日本型のメンバーシップ型雇用から欧米型のジョブ型雇

はじめまして。廣弥と申します。40代ではありますが、転職歴5回あります。20代はブラック企業の営業職に2回就いたこともあり、日本人では、転職は多い方でしょう。20代後半から、18年間勤めた会社をクビになりました。当時はショックでしたが、国の失業手当や早期就職支援金などがあり、思いのほか快適です。※私は厚生労働省も巻き込み退職金をもらいました。皆様には、会社を辞めた場合、すぐにすべきこと3選をお伝えします。