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　Ｓ＆Ｐ500種株価指数が下落することを見込む32億ドル（約4500億円）規模の上場投資信託（ＥＴＦ）に、２年余りで最大の資金が流入した。米連邦準備制度のタカ派傾斜で投資家が相場予想を修正した。 　ブルームバーグがまとめたデータによると、プロシェアーズ・ショートＳ＆Ｐ500ＥＴＦには直近の営業日に１億5440万ドル（約215億円）が純流入し、単日として2020年４月以来の大幅流入を記録した。　　本来大手ファンドがビックショートを仕掛けるときは、メディアは静かに水面下で動いています。リーマンショックの際もマイケル・バーリは虎視眈々とその時を狙っていたと思われます。ゴールドマンサックスやモルガンといった世界銀行がいつでも莫大な利益を出しているのは、いつでも仕掛ける側にいるからです。個人投資家が「カモ」として存在してくれないと彼らの利益はありません。　よって大々的にこういった報道がされる際は、大抵逆に動くのがセオリーとなっています。大型の金融危機は2022年には来ず、もう少し先のことになるということが推測できます。2025年からの混乱期に向けた仕掛けは、これから時間をかけて作っていくと思われます。あらゆる不安と喜びを混ぜ合わせ、一般大衆心理をかき回して来ます。正しい情報や行動が分からないと、人生そのものがミスリードしてしまいかねないのが今後の10年～20年間です。