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医療保険を攻略|必要・不要問題を徹底解剖する|元保険会社FP執筆|

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ダイキ|FP|相談実績1000回以上

2025年11月28日 15:44

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こんにちは。ファイナンシャルプランナーの岩佐と申します。


本記事の閲覧を下さり、誠にありがとうございます。


本記事は、【民間の医療保険に焦点を絞り、徹底分析した記事】です。

医療保険は、病気や怪我で入院や手術などをした際にお金がもらえる保険ですが、公的な保険がある上で、本当に必要なのか、それとも不要なのか。

こんな話は聞くものの、検討されている多くの方が詳細を正確に掴めない状態です。

その理由は下記です。

  • 保険会社の商品であり、情報は基本的に営業マンからの口伝

  • 社員はSNSのビジネス利用が制限されているためネット上では素人が解説した表面的、部分的な情報しか入手できない

  • 保険会社の公式HP上には保険を売るための情報のみ掲載されており、要不要を判断するための情報は網羅されていない。


そして、そもそも医療保険という商品自体が日進月歩で変化しており、特約まで含めると非常に複雑なために、体系的に理解している方や、うまく活用できている方は少ないのが現状です。

そんな中、元保険営業マンであり、一社専属、保険代理店ともに経験した現役FPの僕が、徹底解剖します。

本記事では、信頼性の高いデータを見ながら解剖していきます。

▼参照データ一覧

  • 厚生労働省「令和5年患者調査の概況」

  • 厚生労働省「生涯医療費(令和4年)」

  • 総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国 2025年(令和7年)7月分」

  • 国立がんセンター「多目的コホート研究の成果」

  • 生命保険文化センター「2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査」

まずは簡単に自己紹介です。

▶︎ 経歴

  • 上智大学経済学部卒業

  • クレジットカード会社(オリコ)で営業2年

  • ソニー生命で3年間ファイナンシャルプランナー(FP)

  • その後、独立系ファイナンシャルプランナー(FP)、金融ライター

  • 自身で所有する法人名義での大家業を開始

  • 保険代理店&IFAを経験

本記事では、医療保険を検討中の方に向けてご自身で要不要を判断できるような情報を紹介します。

コンテンツの紹介

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本記事は大部分は有料ですが、無料部分だけでもかなり有益な内容になっています。ぜひ楽しんで読み進めていただければと思います。


この記事を読んでくださっている方は、おそらく


「私の場合は医療保険は必要なのか?」「必要ならどのような保険に入ればいいのか?」


という具体的な解決策を求めて、ここまでたどり着いたのではないかと思います。

この記事はその疑問にお答えできる内容になっています。

(本記事で取り扱う内容は、保険会社で勤務していないと質問すら思い浮かばないある意味ツウな内容になっています。)

本記事をお読みいただくと…

  • 公的保険を元に医療保険に必要か不要か判断できる

  • 医療保険の戦略が組める

  • 医療保険の弱点がわかる

  • 医療保険にかける毎月の保険料を最小化できる

  • 医療保険に加入する際の選定基準を参考にしたい方

  • 年齢や健康状態ごとの医療保険の最適化アイデアを知りたい方

本書をご購読には以下のような状態を目指します。

  • 医療保険への支出を最小限に抑える

  • 一定の金融資産構築後に医療保険を卒業(解約)する

  • 結果として今後30年間で100万円以上の保険料の削減を目指す

医療保険の加入または解約および再考をする際に、必要な情報を網羅していますのでご活用ください。

▼記事の内容

  • 保険に入る目的と医療保険に入る目的

  • 公的保険の仕組みと絶対に確認すべき点

  • 公的保険でカバーされないもの(全額自己負担)

  • 医療費は一体いくらかかるのか?

  • 病気や怪我になる確率は?確率論は意味ない?

  • 医療保険の弱点や懸念点

  • 医療"共済"の解説

  • ベストな医療保険の組み方と活用法

  • 医療保険に入るべき人と入らなくても良い人

  • 医療保険検討中の方に筆者から伝えたいこと


▼本記事がおすすめな方

・公的保険や経済情勢、ライフプランを踏まえて医療保険を検討したい方
・医療保険に加入するか検討中の方
・医療保険を解約するか検討中の方
・医療共済について知りたい方

本記事をおすすめしない方

  • 傷病歴があり医療保険の乗り換えができない方

  • グラフを読むのが難しい方

  • 数字が得意ではない方

  • 無料部分の説明内容や概念が難しいという方

上記の方は想定していません。買わない方が良いかと思います。

---------⚠️注意!---------------------------
・今回の取り扱いテーマは「医療保険」です。他の商品は含まれません。
・医療保険は、法人契約からの個人への名義変更という技もありますが、今回の記事では法人契約は紹介していません。
・本記事は僕個人としての解釈も含まれており、各社の公式見解ではありません。

保険に入る目的

そもそもなぜ保険に入る必要があるのか?ですが、保険を入って得たいもの=目的は2つあります。

①人生が破綻するレベルの経済的損失を回避すること

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医療保険に限らずあらゆる保険で言えることですが、保険に入るのは経済的に大きな損失を被った時に、それを保険会社に転嫁するためです。

逆にいうと、経済的なダメージを負ってもお金で困ることがなければ保険に入る必要はありません。

例えば、金融資産が1000万円ある人が100万円程度の出費で多少痛い出費になることはあっても人生が破綻することはまずありません。

しかし、自動車事故を起こして1億円の賠償金を請求されたり、家が燃えてしまって5000万円のローンが残ってしまった場合はどうでしょうか。

これは人生が破綻しかねないですよね。こういった経済的損失が大きいケースに備えて保険には入ります。


念の為、精神的にも肉体的にも困るけど経済的には困らないパターン=保険がいらないパターンを考えてみます。

例えば、インフルエンザは体調は悪くなるし時には入院もするので怖いですが、経済的に困ることはないためインフルエンザ保険があったとしても入りませんよね。

どちらかといえばワクチンを打つことで予防したり重症化を防いだりします。


"経済的に大きな損失"というのが人によって程度が変わるため保険が不要なのか必要なのか迷うわけです。

②経済的損失への不安や躊躇を解消すること

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2つ目は経済的に破綻しないまでも、「身体的にも精神的にもまいってしまっているときにお金で困ることは避けたい。」という心理的なダメージの緩和をしたいパターン。

お守り的な使い方ですね。

「保険は安心を買う商品」とも言われますが、確率的にもお金の面でも問題ないという状態でも「やっぱり保険がないと不安…」という方はいます。

また、十分な蓄えはあっても「楽しいことや将来のためにせっかく貯めたお金を医療費の支払いに使いたくない」という方もいますね。

僕自身は、現在は経済的に医療保険は不要な段階に入っています。

しかし、いまだに医療保険に入っているのは、先進医療を含む大きな出費に自分で努力して貯めたお金を使いたくないからです。

医療費のために貯めたお金ではないので、医療費として使うことになるのを想像すると非常に悔しい気持ちになります。

それならば、毎月気にならない程度の少額の支払いでリスクヘッジしていた方が気がラクだし、今後の資産形成にも安心感を持てます。だから少額ですが継続しています。


ちなみに医療保険は最初に加入した頃に比べると、徐々に保障額を小さくしており、今は最低限で残してある程度。


後ほど紹介しますが「医療保険はいずれ卒業(解約)するもの」という認識は変わりません。

医療保険に入る目的

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皆さんが保険の中でも特に医療保険に加入する目的は「病気や怪我で経済的に困窮する事態を回避するため」です。

では病気や怪我で経済的に困窮する事態とはどういう状態なのか?大きく分けると以下の2つです。

  1. ①治療費が高額になった

  2. ②治療中に収入が減少した

①治療費が高額になった

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治療費が5万円程度ならば保険に入る必要はないでしょう。ほとんどの方は貯金で対応できます。

では、治療費が100万円や300万円かかるとしたらどうでしょうか。

人生が破綻はしないまでも、将来の予定が多少狂ってしまうケースはあります。

後ほど紹介しますが、住宅ローンや教育費の支払いで貯金がカツカツの40代子育て世代のガン闘病生活などはまさにそれでして、治療費用に子供の大学のために貯めたお金を使わなければならない可能性があります。

②治療中に収入が減少した

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治療費だけではなく、闘病生活中の収入の減少にも備える必要があります。

公的保険の章で詳しく解説しますが、例えば、年収500万円の人が仕事を休んで1年間闘病生活をする場合、年収は半分程度になることが想定されます。

この場合の経済的な損失としては250万円相当ですが、この損失によって生活が回らない可能性があるならば、医療保険を検討する必要があります。

①も②も公的保険(健康保険)によって会社員と公務員の方はある程度カバーされている部分もあるため、重複を省くことで最適化できます。

公的保険の仕組み

この章では皆さんがすでに支払っている(天引きされている)健康保険について解説します。

①3割負担


病院の窓口で健康保険証(今はマイナンバー)を提示すると自己負担が3割になりますね。

これは言わずももがな、解説不要ですね。

②高額療養費制度

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引用元:https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/8455.html

3割負担といえど、1ヶ月で100万円治療費がかかった場合の自己負担は30万円です。


しかし、毎月30万円の医療費の支出が何ヶ月も続くと経済的にきついですよね。

そこで、健康保険適用範囲内の治療であれば収入に応じて1ヶ月の自己負担の上限額が決まっています。

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引用元:https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3030/r150/


区分で言うと(ウ)に該当する方は多いと思いますが、(ウ)の方でしたら100万円の医療費に対して1ヶ月の実際の自己負担は…

80100円+(100万円ー267000円)×1%=87430円


となります。


注意しなければならないのは、1ヶ月の上限なので、月をまたぐとリセットされ、場合によって2ヶ月分(17万円程度)がかかるわけです。

多数該当について


高額療養費があるとはいえ、長期で治療を続ける場合、負担額はかなり大きくなります。


1年間の闘病では、約9万円×12ヶ月=108万円となり、高額療養費とはいえなかなかの金額になりますよね。


そこで、直近12カ月の間に3回以上高額療養費の対象になった場合、4回目以降はさらに自己負担限度額が引き下がり、多数該当の限度額が適用される特例制度があります。


表の右側の列で「多数該当」という部分を見てください。

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引用元:https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3030/r150/

区分(ウ)の方が、例えば1年の中で連続して6ヶ月間、上限額を超えるような医療費を払った場合は

最初の3ヶ月分:80100円+(総医療費ー267000円)×1%

4ヶ月目以降:44400円


となります。

なので長期での闘病でそれなりの医療費がかかってくる場合でも、実際の自己負担はかなり抑えられる設計になっています。

仮に1年間闘病しても

およそ月9万円の自己負担だとすると最初の3ヶ月で約27万円

4ヶ月目以降:44400円×9ヶ月=399,600円


となり合計で約67万円程度で済みます。

素晴らしいですね。毎月それなりに支払っている(天引きされている)だけの保障内容になっています。

③傷病手当金制度

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会社員や公務員の方は「傷病手当金」という制度があります。(自営業はないです。)


これは病気や怪我で働けなくなった時に給料の代わりにもらえる手当です。

  • 期間:4日目以降1年半まで

  • 金額:標準報酬月額の2/3まで


最近では「傷病手当金があるから大丈夫」という方も増えてきてみなさんのリテラシーが上がっており嬉しい限りですが、収入の2/3が出るわけではないことに注意が必要です。


というのも傷病手当金はボーナス(賞与)は含みませんので、例えば


税込年収500万円(月30万円×12ヶ月+ボーナス70万円×2回)


という方が1年間休業して治療に専念し傷病手当金をもらう場合は支給額は


月30万円×2/3×12ヶ月=240万円


となります。実に元の年収の半分以下です。

実際にはここから社会保険料が引かれますので手取りはもっと少なくなります。

果たして500万円の年収の方が240万円になって生活を維持することができるでしょうか?

それではここから本編に入っていきます。


公的な保険のさらなる補助の仕組みや、医療費がそもそもいくらかかるのか、それに対して公的保険を踏まえたベストな医療保険の組み方などまだまだ解説していないことが多々あります。


14000字超えしてしまいましたが、ぜひ最後までお読みになり適切な時期に医療保険を卒業してください。

(記事の続きが気になる方は、いいね!を押してリストに保存がおすすめです。)

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