ゼロ円マイホームと銀行（1）

賃貸併用住宅に使える銀行についての話です。

『ゼロ円マイホーム』では、先に土地を手に入れて、その後に賃貸併用住宅を建築することになります。

なので、「土地の融資」と「建築の融資」とを分割して融資をしてもらう必要があるんですね。建築の融資は、着工金と完工金の２回に分けてほしいと建築会社（ハウスメーカー）からお願いされることが多いと思います。

一方で、分割融資は銀行からすると複数回融資を実行するために手間がかかります。

そのため、金利が安いネット銀行などでは取り扱いがないことが多いです。

中古や新築建売などのような一括融資を融資対象に限定しても、住宅ローンの市場は巨大ですのでネット銀行からすれば大きな機会損失にはなり得ない、と考えているのだと思います。

そこで、ゼロマイホームをつくろうとしているあなたは、分割融資をしてくれる銀行を探さなくてはなりません。

多くの場合、名の通った都市銀行（みずほ、三菱ＵＦＪ、三井住友）や地方銀行（都道府県名や都市名がそのまま銀行名になっているような銀行です。例えば千葉銀行、横浜銀行などです。

そのほか、第二地銀と呼ばれるような地銀さんの中でも少し事業規模が小さいところも住宅ローン申し込みの対象に入ります。

自分が建てたいと思っているエリアに支店がある銀行さんにまずは「賃貸併用住宅に融資可能か」を問合せしてみましょう。

以下は問い合わせ例です。 

「近々土地を探して賃貸併用住宅を建てたいと思っているのですが、分割融資可能でしょうか？」 

念のため、事前にそれぞれの銀行のHPで住宅ローン適用対象物件などを調べてみてください。

ホームページに「店舗併用住宅とか賃貸併用住宅と記載があるのを確認」しましょう。 

そのうえで、念のために電話でも担当者に確認してみます。

ただし、ここでも注意点です。

銀行担当者によっては賃貸併用住宅をご存じでない方もいます。

もし運悪く賃貸併用住宅を知らない担当者が電話や窓口で対応してくれた場合には、「御行のHPで住宅ローンの適用対象物件として賃貸併用住宅と記載がありました。お手数ですが詳しい方に内部で再度ご相談いただけますでしょうか？」 と聞いてみてください。

あなたが、そこまでいうとさすがに動いてくれると思います。

もし動かない場合には、別の日に電話や窓口にいって別の方に案内いただけるチャンスを探り同じことを聞いてみてください。

その際、別の担当者は知らないと言った、などとは批判しないでくださいね。

その方もひょっとすると後で気づいたかもしれませんが、引っ込みがつかなくなっているかもしれません。

初めて問い合わせするふりをしましょう。

我々が目指すのは、「ゼロ円マイホームをつくること」であって、「賃貸併用住宅を知らずに適切に案内してくれなかった担当者を批判すること」ではないですからね。

あと、銀行に住宅ローンの申し込みで金利に大きな影響を与える大事な注意点があります。

それは、「個人ではなく、ハウスメーカーを通じて申し込む」という事です。

私自身がそうだったのですが、私は自分自身で仮審査をお願いした場合と、ハウスメーカーさんを通して融資打診をした場合で金利が違いました！

みずほ銀行で、個人で仮審査依頼をしたときの審査結果はこちらでした↓

融資金額：8000万円

融資年数：35年間

金利：0.775%＋がん団信0.15%（合計0.925％）

ところがその後、ハウスメーカーさんを通じて融資審査を行うと「業者さんの優遇金利」が適用になるということを知り、ハウスメーカーさんに別の銀行さんで仮審査申込をしました。その結果団信を含めて0.775%だったのです。

※団信とは、団体信用生命保険のことです。亡くなったり、高度障害になった時にローン残債が免除（残りのローンがチャラ）になる！ってやつです。みずほ銀行のがん団信は、がんと診断されればローンがチャラになるというやつです。

それをみずほ銀行さんに伝えたところ、がん団信込みで0.775%に下がったのです！

銀行さんとしても、融資実績が欲しいので金利は頑張ってくれるんですね。

結果として、0.925%　→　0.775%に下がりました。

たった0.15%の差ですが、

月々の支払に換算すると、22.3万円　→　21.7万円　にな

マイナス6千円！

35年間の総支払い額は、1億3678万円　→　１億1365万円

マイナス2313万円！

結構違いますよね。

ただ、ハウスメーカーを通じて審査申込をしただけなのに！

知っているか、知らないか、やるか、やらないか、なので是非やってみてください。

まとめ

１．「賃貸併用住宅に融資可能か」を問合せ

２．ホームページに「店舗併用住宅とか賃貸併用住宅と記載があるのを確認」

３．「個人ではなく、ハウスメーカーを通じて融資仮審査を申し込む」