この調査は、団塊の世代を含む全国の中高年者世代の男女を追跡して、その健康・就業・社会活動について、意識面・事実面の変化の過程を継続的に調査し、行動の変化や事象間の関連性等を把握し、高齢者対策等厚生労働行政施策の企画立案、実施等のための基礎資料を得ることを目的として、平成17 年度を初年として実施しているものである。
第1回調査(平成 17 年)から 15 年間の世帯構成の変化をみると、「夫婦のみの世帯」は、第1回 21.4%から第 16 回 45.9%と増加している。一方、「三世代世帯」は、第1回 22.3%から第 16 回 11.5%、「親なし子ありの世帯」は、第1回 39.4%から第 16 回 24.0%と減少している。
第1回調査から 15 年間の健康状態の変化をみると、「第1回からずっと「よい」」と思っている者は 40.0%、「その他の変化」(第1回から第 16 回までに「よい」・「わるい」を繰り返している)の者は 42.0%となっている。
第1回調査から 15 年間の就業状況の変化をみると、「正規の職員・従業員」は、第1回 38.5%から第 16 回3.5%と減少している。一方、「パート・アルバイト」は、第1回 16.8%から第 16 回 15.6%と、ほぼ横ばいの状況である。
第1回調査時(50~59 歳)に「65 歳以降仕事をしたい」と答えた者について、性、年齢階級別に第 16 回調査で「仕事をしている」者の割合をみると、男の「65~69 歳」で 67.4%、「70~74 歳」で 52.6%、女の「65~69 歳」で 53.3%、「70~74 歳」で 41.2%となっており、いずれも女より男の方が高くなっている。