これまでのシステム成績（2023年8月25日）

今週は日経平均株価が0.55%（173.52円）の反発となりました。金曜日に662.93円の大幅安となったものの、木曜日まで4日続伸したことで、辛うじてプラスで終えました。

また、ベンチマーク20銘柄平均株価は1.55ポイントの反発となり、昨年末比+17.92%まで回復しました。

一方、システム平均成績は1.57ポイントの反落で-4.06%まで下落しました。週前半の株価上昇で、木曜日に大幅な買い優勢になったところを、株価急落に見舞われました。

順張り系は5.20ポイント、逆張り系は1.71ポイント、オシレータ系は0.75ポイント、その他系は0.34ポイントの下落となりました。

チャートを見ると、順張り系の急落が目立ちます。逆張り系とその他系は辛うじて上昇基調を維持していますが、オシレータ系は下落基調が継続しています。

また、ベンチマーク20銘柄平均株価は、高止まりが続いています。

個々の銘柄毎に見ると、全20銘柄の内先週と比べてプラスになったのは、4割の8銘柄でした。ただし、ほとんどは僅かなプラスにとどまり、マイナス銘柄の下落幅を大きく下回りました。

5%（%ポイント：以下同）以上の上昇銘柄はなく、逆に6752パナソニックが9.87%、7581サイゼリヤが5.20%の下落となりました。

一方、ベンチマーク銘柄のプラスは、7割5分の15銘柄に及びました。6752パナソニックが5.99%、6753シャープが5.07%のプラスとなっています。

逆に、5%を超える下落銘柄はありませんでした。

日経平均株価は、直近に上昇トレンド19と下降トレンド18が発生しました。ただし、それらの勢力は弱く、来週には少なくともいずれか一方が消失する可能性があります。

株価は中期上昇トレンド1～3のレンジ内で、再び上昇に転じるか、このまま下落を続けるかの岐路に立っています。

もしも上昇に転じるなら、10月中に34千円を目指す展開に、下落が続くようなら、10月中に3万円を割り込む展開になりそうです。

いずれにしても、当面は3本の中期上昇トレンドのレンジ内での、推移が続くことになるでしょう。

ドル円は、直近に緩やかな下降トレンド14が発生したものの、先週までの推移を踏襲し、急激な上昇基調を継続しています。

直近上昇トレンド1のレンジはやや拡大ぎみですが、それでも9月第1週～第3週には再び150円台をうかがう展開になりそうです。

さて、世の中のすべての物質は分子から成り立っており、その分子は原子で、原子は素粒子で構成されています。

構造が細かくなるほどそれらを区別することは難しくなり、例えば陽子という素粒子を２つ並べ比べた場合、それらの性質に違いを見出すことはできません。

水素原子にしても、大量の原子が存在する場合ならば、その結合状態の違いを観測することはできますが、Hという原子単位で比べると、個々の原子の性質の違いを見分けることはできません。

この原子は、それがどのような過程で得られたものであっても、同じ粒子構造を有するものである限り、同じ性質を有します。

南極の氷から得られた水素原子と、例えば太陽に存在する水素原子とに、違いはないのです。

同じく、トリチウム（3重水素）という原子についても、それがどのような過程で創られたものであれ、それらに違いはありません。

こちらのトリチウムは、あちらのトリチウムよりも放射能が強い、などということはないのです。

これらはあくまでトリチウムが含まれる絶対量（濃度）で論じられるものであり、単純に、濃度が高ければ放射能が高く、低ければ低い、ということに過ぎません。

ましてや、トリチウムの放射能は、他の放射性物質と比べても非常に小さく、また、12年ほどで半減します。

しかも、これは宇宙線との反応によって自然に生成されるものでもあり、地球全体で年間7京ベクレルものトリチウムが発生しています。

あそこのトリチウムは危険で、こちらのトリチウムは安全だ、などという議論は、あくまでその絶対量、あるいは濃度で論じるべきものなのです。

科学を政争の具にするような愚かな行為からは、いい加減脱却しなければなりません。

科学を人類に役立てるか、危険にさらすかは、それを使う人間次第ですが、科学的裏付けもなく、将来的な不安をあおる行為もまた、科学への冒涜だと考えます。

なお、福島県を中心とした漁業関係者がトリチウムの海洋放出に反対しているのは、あくまでそれが政争の具とされて、経済的な損失を被ってしまうことを危惧してのことだと思います。けして、トリチウムの危険性を懸念しているわけではない、と信じます。

しかし、現実には中国を中心とした一部国家や民衆が、嫌がらせという卑しい目的のために、安全性を否定し、不安を煽っています。

また、安全性を否定する一部の非科学論者や、建設的ではない目的を有した扇動者が存在して、声高に叫んでいる嘆かわしい現実もあります。

中国への漁業関連輸出額は、年間700億円とも言われています。日本政府は、少なくともこれらの経済的損失を完全に補償すると共に、中国以外への輸出拡大に向けて外交努力を強めるとともに、本物の日本食に飢えた中国人たちがこぞって日本を訪れるほどの、インバウンド喚起に注力して欲しいと思います。

思えば、数年前には日本で高級マグロや近海ものの魚は、一部外国漁船の乱獲によって今後漁獲高が激減する、などと言われていました。

しかし、その最大消費国の一つが、日本産漁獲物の全面輸入禁止を打ち出してくれたことで、私たち庶民の口にもそれらが入る可能性が出てきました。

今こそ、彼らに言うべきでしょう。

あなた方は、日本近海の漁獲物が危険であるとして、輸入を禁じているのですから、けして日本EEZ内で漁をしないでください。

特に、尖閣諸島周辺をうろついている漁船たちは、漁をする目的が存在しないに等しいわけなので、直ちに立ち去って2度と近寄らないでください。

Ｋフロー　ブログ