これまでのシステム成績（2023年6月16日）

今週は日経平均株価が4.47%（1,440.91円）の大幅続伸となり、先週に引き続きバブル崩壊後の最高値を更新しました。火曜日に33千円台に達した後、大きな崩れもなく堅調に推移しました。

また、ベンチマーク20銘柄平均株価も3.29ポイントの大幅続伸となり、昨年末比+16.52%まで上昇しました。

一方、システム平均成績は1.68ポイントの反落で-1.17%まで下落し、5月22日に付けた最低値（-1.16%）を更新しました。

順張り系は0.91ポイント、その他系は1.03ポイントの上昇となりましたが、逆張り系が1.81ポイント、オシレータ系が2.83ポイントの下落となりました。

日経平均株価は予想以上のハイペースで、一気に33千円台に到達しました。このような強力なトレンド下では、トレンドフォロー系は何とか食らい付いているものの、オシレータ系は全く太刀打ちできません。

平均成績低下の最大の要因は、オシレータ系システムの機能不全です。

チャートを見ると、順張り系は回復基調継続、逆張り系は緩やかな下落基調、オシレータ系は下落基調継続、その他系は上昇基調となっています。

また、ベンチマーク20銘柄平均株価は、急激な上昇基調となっています。

個々の銘柄毎に見ると、全20銘柄の内先週と比べてプラスになったのは、3割5分の7銘柄でした。合わせてベンチマークを上回ったのは、その内わずか3銘柄でした。

一方、ベンチマーク銘柄のプラスは、8割5分の17銘柄に上りました。その中で、7203トヨタ自動車が14.59%、8002丸紅が15.35%の急騰となりました。

システム成績で株価騰落を上回った3銘柄は、6753シャープ、9020東日本旅客鉄道、9432日本電信電話でした。

一方、7203トヨタ自動車は-29.26%、7751キヤノンは-15.54%、8002丸紅は-13.28%と、大きく水を空けられました。

日経平均株価は直近が全て上昇トレンドを維持し、特に最直近トレンドは全体で最大の勢力を維持しています。

株価は中期上昇トレンドのレンジ上限を上抜け、いつ反落してもおかしくない状況です。

ドル円は着実に上値を切り上げ、直近上昇トレンド1は増々勢力を拡大しています。上昇トレンド4と下降トレンド9とが上値を抑える格好になっていますが、どこまで抗えるかは分かりません。

上昇ペースは先週末時点と変わらず、8月半ばから9月半ばに掛けて、再び150円をうかがう展開になりそうです。

さて、今年のシステム運用銘柄についてですが、今回は9020東日本旅客鉄道についてご紹介します。この銘柄を用いたシステムは2019年11月1日に設計しましたが、最適パラメータは継続期間ではなく資産カーブを見て決定しました。そのため、最適パラメータ継続期間は、直近まででわずか4年弱しかありません。

次図は、同銘柄のRSI逆張りシステムの資産カーブです。

今年に入ってこれまでの収益率は、複利で+2.69%と低迷しています。ただし、株価も+3.94%と今一つであり、システムが特に劣っているわけではありません。

年率リターンは19.45%と標準的であり、平均リターンの20.07%との差が小さいため、安定性は良好です。

資産カーブは上昇基調を続けており、管理限界レンジ内で安定的に推移しています。システム設計から2年間ほどは、頭打ち傾向が続いていましたが、その後上昇基調となっています。

次図に示すように、4月半ばまでは比較的堅調に推移してきましたが、その後の売りシステムの不調で、成績を大きく損ねています。

ただ最近は、やや持ち直しの傾向にあります。

これは、5月にそれまでの株価上昇が止んだことで、売りシグナルの張り付きが解消されたことによります。

もしも株価上昇が継続していたら、システムの損失は更に膨らんでいたかもしれません。

次図に、このシステムを複利運用した場合の資産推移を示します。資産残高は、起点日以降30年ほどで190.5倍になっています。

現在は、6%ほどのドローダウンの最中にあります。直近最大資産残高は、4月初頭の202.7倍ほどでした。

チャートから分かるように、資産増加の大半は買いシステムによるものです。直近において、買いシステムの累積損益率は24.5倍ほどであるのに対し、売りシステムのそれは7.8倍ほどとなっています

次図に示す累計損益チャートでは、買いシステムが優勢ではあるものの、売りシステムとの差はわずかです。

これは、売りシステムの資産推移のバラツキが、買いシステムのそれよりも相対的に大きいことを物語っています。

なお、システム上の運用開始日における株価は4,790円、直近では7,816円になっており、30年弱で1.6倍ほどにしか上昇していません。

一方、システム運用の場合は、単株基準でも8.3倍ほどに増加していることが分かります。

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