ネット・宅配サービスもいいけれどやはり実際生鮮食品を手に取りたい
仮想マーチャンダイジングや商品の視覚効果の向上により、実店舗でのVR体験は消費者を取り込み一般的な戦略に「コロナ禍」の前からなりつつあった。
例えば、AUDI
新都市型ショールーム「Audi City紀尾井町」(世界で6店舗目)、VRゴーグ
ルを付けて、実際の乗車の仮想体験が出来る。
米国小売大手のWalMartが仮想店舗の開発を手掛けている
消費者がVRヘッドセットとセンサー内蔵グローブを着用し、WalMartは、コロナ禍以前に、VRに関する2件の特許を申請している。
WalMartが申請している特許内容は、「バーチャルショールーム」と付随するシステムに関するものになっている。
自宅に居ながらにして、ヘッドセット及びグローブを装着し、3DのWalMart Storeに入店し、商品を”手に取って吟味”する事も可能。
その吟味した商品は購入手続き後、配送センターから自宅に届けられる仕組みになっている。
コロナ禍以前から着目されていた「バーチャルショールーム」
コロナ禍以前は、VRは自宅で実際あたかも商品、例えば洋服を「試着したり」、家具を自宅に配置するとどうなるか、といったこれまでは体験できなかった事をVRの技術を用いて、購入前に1度「お試し」が出来る技術として、注目されていた。
また、その他シニアの増加により、シニアの方に日常生活で是非続けて欲しい行為が、「生鮮食品の買い物やスーパーで買い物をする」という行為であった。この点は研究機関の専門家が実際にシニアにヒアリングインタビューをし、得た結果である。
「生鮮食品を手に取る」、「吟味する」という行為は脳を刺激し、「どれが良いか考える」、「食材を見ることでレシピを考える」行為に繋がる為認知症予防になるという訳だ。
そして、この行為は、医師や周囲の方から「認知症予防策」として「やりなさい」強制と言われなくても大半の女性(中には男性も)が、生鮮食品は手に取って実際みて買いたいという要望とマッチしている。
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そこに加えて2020年、日本含め世界中で蔓延しているコロナウィルス。
ネットでの買い物サービスや、UBER EATSなどの宅配サービスが増加する中消費者の本当の思い「本当は手にとって買う物を吟味したい」・「生鮮食品の善し悪しを視覚と触感で感じたい」というニーズが深まり、VRによる買い物サービスへの期待は高まる事であろう。
2020.12.08
出展元:日経新聞