決断に迷った時は『事実』で判断する

医療・介護・福祉事業の経営者、または小規模事業所の所長や管理者は、常日頃から、判断と決断をしなければなりません。

小さなことから、大きなことまで、判断と決断をするのはとても大変です。

しかし、事業所のトップである”あなた”が判断を誤り、決断を遅らせれば、事業が大きく傾く可能性があります。

即断即決！

それが「運営」「営業」「人材」に必要です。

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おはようございます。医療・介護・福祉経営コンサルティング　SUKEです。

昨日、妻が車をぶつけました・・・

下取りで新車購入予定だったのですが、とても残念です・・

もっと残念なのは、妻が何も言ってこないことです。

謝りもしません・・・

妻のマネジメントができていない、だめコンサルタントでした。

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さて、本日は『決断に迷ったときの判断材料』についてお話します。

まず、決断に迷ったら、「事実」を確認することです。

よくある事例として、組織内人事を決める時です。

組織は、役割をもった人材の集まりということは、以前から伝えていることですが

役割を担う能力が不足している、または業務遂行能力が欠如している場合には、チームや担当から外す必要があります。

また、あまり望ましくないですが、組織を乱す、ルールを守らない、犯罪を犯すなどの人材がいた場合には、解雇することもやむなしです。

そんな時、経営者や管理者は何を根拠として、判断と決断を下すのが正しいでしょうか。

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１００％正しい判断や決断というのは、正直ありません。

組織の状況により、おそらく正しいだろうベストな判断を常にしなければなりません。

判断をするときに、常に付きまとうものが”噂話”や”告げ口”です。

いずれも、他の従業員からの生の声となりますが、すべてを鵜呑みにして判断するのは危険が多すぎます。

スタッフも人間です。好き嫌いや妬み、嫉妬など負の感情が常に働くのが職場ですから、自分の立場を良くするために、あえて工作する人は一定数存在します。

そのような”曖昧な意見や話し”を鵜呑みにすることは、危険であると言うことです。

そこで、人事の再配置、解雇、仕事の割り振りをするときには『事実』を確認することが良いでしょう。

【確認すべき事実】

１．入居率

２．採用数

３．人材定着率

４．クレーム等

５．売上

６．仕事内容と成果

こういった確実に理解できる「事実」をベースに検討することが、もっとも利口です。

もし、皆さんが判断に迷うときがあれば『事実』を常に確認し、判断と決断をしていきましょう。

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【クライアント例】

・総合病院、総合診療クリニック、訪問診療クリニック

・有料老人ホーム、サービス付高齢者向け住宅、特別養護老人ホーム、デイサービス

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