数字で見るダイバーシティ＆インクルージョン D&I

海外のダイバーシティ＆インクルージョンの最新事情や統計調査に詳しいボストン コンサルティング グループBCGが、海外と比較した日本企業の多様性戦略の現状について統計調査などから紐解いている。

20年以上前からダイバーシティに取り組んできた米国企業でも、インクルージョンの考え方は比較的新しく、この5年ほどで急速に普及したものだ。『女性』『人種』『LGBT』などタテ割りだったダイバーシティ施策にいわば横串を刺し、より包括的な取り組みとして考えるようになっている。

BCGでは、社会的平等性や公平性に貢献するための“Good Company”としてのダイバーシティと、競争力・生産性を高めるために、多様性が有効に働くと考える“Strong Company”としてのダイバーシティの2つの考え方があるとしている。

人間の半分は女性だから、多様性施策の中でも女性活躍の推進は成果が出やすいものだ。しかし最近では、先天的な特徴（*）による多様性だけでなく、  “Strong Company”としてのダイバーシティに求める、後天的に身に付ける特徴（*）の多様性を取り込むことが重視されている。それが競争力の一層の強化につながることが各国のサーベイでも明らかになっている。

“Strong Company”としてのダイバーシティでは、先天的な特徴の多様性にとどまらず、後天的に身に付けた知識・経験、視点、能力を含めることが多い。

（*）先天的特徴：民族・人種・性別など

        後天的特徴：経験・知識・視点・能力など

海外では、IoTやAIなどテクノロジーの進化に対応した人財獲得競争が激化している。日本企業が、イノベーション的発想力を磨き、そのテクロノジーが世界で再び評価されるためには、人財の多様性を認めて生かすことが急務だ。

日本はすべての企業がD&Iに取り組み、いわば国全体で“Strong Country”を目指す必要があるはずだ。D&Iの施策は、実は大規模な投資は不要で、比較的コストがかからないものが多い。経営層をはじめ、あらゆる層の意識改革が成果を左右していることを認識すべきだ

BCGが世界8カ国、1,700社以上の企業を対象にダイバーシティとイノベーションに関する調査を実施。ダイバーシティ対応が進んでいる企業とそうでない企業で、イノベーションによる売上の割合を調べたところ、前者が45％であるのに対し後者が26％。「性別や年齢、出身国だけでなくキャリアパスや教育など幅広い要素での多様性を調査した結果。多様性がイノベーション創出の原動力になることが明らかになった。