ＫＦシステムクリエイター取扱説明書（２６）

［追補］

2020年8月3日以降、同年9月23日までに改定した内容について、以下に記します。

ＫＦシステムクリエイターの機能判定に、最適パラメータの安定性評価項目を追加いたしました。追加個所は下図の赤枠の部分です。

"／"の左側は、従来の機能判定と同じです。右側に新たに追加した項目は、直近日における最適パラメータが時系列分析時点と同じならば"OK"、セカンドピークに遷移したならば"NG"を表示します。

機能判定項目が"OK／OK"ならば正常、"STOP／NG"ならば機能停止、それ以外ならば要注意となります。

要注意になった場合は、直ちにシステムを精査する必要があります。特に、最適パラメータが"NG"の時は、セカンドピークにおけるシステム性能を確認して現状と比較すると共に、可能ならば再度時系列分析を行います。

その結果、再最適化による性能改善が期待できるならば、新たな最適パラメータでシステムをリスタートした方が良いかもしれません。

最適パラメータが"OK"でも機能判定が"STOP"の時は、再最適化を行っても改善されない可能性が大いにあります。資産に余裕があったり、ドローダウンが想定内である場合は、このまま運用を続けるという選択肢もあります。

一方、ドローダウンが過去最大を更新するなど、早期に管理限界内に戻る可能性が見込めない場合は、運用を停止した方が良いかもしれません。

セカンドピークにおけるシステム性能を確認するには、次図に示すように「テーブルNo.」欄をクリックして"3"を選択すると、システムのパラメータをセカンドピークに設定することが出来ます。

この時の各種性能指標や資産カーブ等の各種チャートを確認し、メインピークである最適パラメータの場合と比較することにより、システムの今後を占う参考にすることが出来ます。

通常、セカンドピークの性能はメインピークのそれに劣ることが普通であるため、判断材料としては直近性能、特に直近における資産カーブの推移に比重を置く必要があります。

セカンドピークがメインピークにどの程度迫ってきているかを確認するには、次図に示すようにテスト対象（最適化対象指標）の値を比較すればある程度判断できます。

両者の値が接近している場合は、セカンドピークがメインピークに取って代わる日が近いことを示しています。また、機能判定における最適パラメータが"NG"の時は、セカンドピークにおける値がメインピークにおける値を上回っていることになります。

このテスト対象は、従来は時系列分析後にIndexチャートを見ながら、手動で設定していました。しかし、この方法だと裁量判断が入り込む余地が生まれ、システムの客観性を担保できなくなります。

そこで、パラメータの直近継続期間が最も長くなる性能指標を最適化対象指標とし、その直近パラメータを最適パラメータと再定義して、時系列分析時に自動で設定するように改定しました。

ただし、時系列分析対象指標の内、勝率、プロフィットファクター、損益レシオは、候補から除いています。これらの指標は資産残高との関連性が低く、これらが最大であっても、資産カーブが右肩上がりの直線性を維持できない事例が少なからずあるためです。

この改定により、時系列分析完了時にテスト対象が自動的に設定されると共に、Indexチャートの初期値としてその最適化対象指標が設定されるようになりました。

最適パラメータの適用日は、次図の赤枠内に示すように、インデックスシート上で確認することが出来ます。

このエリアには、メインピークやセカンドピークの情報が示されていますが、これらはサマリーページから参照されています。そのため、ここでは特に意識する必要はありません。

システムの安定性を評価するためには、最適パラメータの直近継続期間が重要となります。継続期間が直近2年以上、もしくは全評価期間の2割以上あれば、そのシステムは安定している可能性が高いと言えます。

もちろん、それだけで確定判断を下すことは出来ず、併せて資産カーブの推移などを確認する必要があります。

今回のこれらの改定により、システム作成時点における恣意性はほぼ排除することが出来るようになりました。しかし、これはあくまで個々のシステムに関しての話です。

ＫＦシステムクリエイターで生成されるシステムは、基準システムだけでも現時点で18種類あります。これらの内、どのシステムを実際の運用に供するのかについては、システム運用者の判断に委ねられます。

累積損益率を最重視するか、ドローダウンを加味するか、期待効率やEERを尊重するか、等、システムの採択基準は多々あります。

予め基準を明確にして、機械的（客観的）に採択する方法もありますが、各システムを比較し、運用者の（裁量）判断で決定する方法もあります。

元々、銘柄選択には任意性が残されているわけですから、任意で選択した銘柄の内どのシステムを採択するかについて、客観性を強いる理由はありません。

大事なのは、一つ一つのシステムそのものが、揺るぎない客観性を有していることなのです。