ドメインについて

●ドメインとは

ドメインとは、WebページのURLやメールアドレスの「○○○.com」の部分のことです。

●共有ドメインと独自ドメイン

・共有ドメイン

1つのドメインを複数人で使用しているドメインのことです。

例として、よく利用されるのはフリーメールのアドレスです。

GmailやYahooメールの「gmail.com」「yahoo.co.jp」がそれです。

・独自ドメイン

世界で一つだけの、所有権が個人や企業・団体にあるドメインです。

自分のWebサイトやメールアドレスを持つ場合の「○○○.com」です。

「○○○」の部分は任意の文字列を設定でき、料金を支払ってドメイン管理会社から取得し使用します。

主に、サーバーレンタル会社が管理しており、料金は管理会社やドメインの種類によって変わります。

●トップレベルドメイン（TLD）

上記では、「○○○.com」の部分をドメインと説明しましたが、ドメインには種類があります。

「.co.jp」もドメインの種類の一つです。

この「.com」「.co.jp」の部分をトップレベルドメイン(TLD)と言います。

●ドメインの分類

TLDには以下の2つの分類があります。

・ccTLD(Country Code TLD)

　国や地域に割り当てられたドメインです。

　国や地域ごとに2文字のコードで割り当てられています。

　日本の場合は「.jp」です。

・gTLD(Generic TLD)

　用途や分野に割り当てられたドメインです。

　地理的縛りはなく、世界中で使用されています。

またそれぞれの分類の中でも、種類で使用条件や意味が当てられています。

企業向け、情報発信者向け、学校組織向け、制限のない物など様々です。

●ドメインの種類

よく使用される物、注意が必要な物として、以下のものがあります。

gTLD

【.com】商用ですが、誰でも使用できます。

【.net】ネットワーク事業者用ですが、誰でも使用できます。

【.org】非営利団体用ですが、誰でも使用できます。

【.info】情報発信者用ですが、誰でも使用できます。

【.biz】ビジネス、商用です。

【.mobi】モバイルサイト用です。サービスがモバイル端末向けである必要があります。

【.tokyo】東京を意味しますが、誰でも使用できます。主に東京に関連する人や企業、サービスが使用しています。

ccTLD（「.jp」）

【.jp】日本に所在があれば誰でも使用できます。

【.co.jp】日本の企業が使用できます。

【.or.jp】日本の非営利団体が使用できます。

【.ne.jp】日本のネットワーク事業者が使用できます。

【.gr.jp】日本の任意団体が使用できます。

【.ac.jp】日本の学校法人、大学などが使用できます。

【.ed.jp】日本の高校以下の教育機関が使用できます。

【.go.jp】日本の政府、行政、特殊法人が使用できます。

上記以外にもたくさんの種類がありますので、気になる方は是非調べてみてください。

引用「ドメインの種類 -トップレベルドメイン一覧-」
- さくらのドメイン

●ドメイン取得時の注意

・ドメインとサーバーの連携

ドメインを取得した後すぐにどのドメインを使用できるわけではございません。

Webサイト、メールアドレスとしてドメインを使用するためには、まずサーバーと連携する必要があります。

サーバーとの連携には、申請後数時間～72時間の時間を要します。

ご承知おきください。

・ドメインの重複

ドメインの取得には、任意の文字列とTLDを組み合わせて申し込みますが、同じドメインが既に使用されている場合は、そのドメインは使用できません。

・ドメインの使用条件

ドメインの種類には、条件や意味が当てられていると説明しましたが、条件を満たしていない場合でもドメインを取得することができてしまう場合がございます。条件を満たしていないドメインを使用しているとどうなるのかは、うまく調べられませんでした。（利用停止措置くらいはあるんじゃないでしょうか。）

例として「.co.jp」は、履歴事項全部証明書の提出が求められる場合があるようです。

引用「オススメはcom？jp？ドメイン名の違いとSEO効果と避けたいドメイン」
世界最高の信頼度！.co.jp！でも取得には条件が。
- Web作成くえり 2023.09.19

参考「履歴事項全部証明書とは　活用する場面や取得方法について解説」
1. 履歴事項全部証明書とは
- ツギノジダイ 和田正俊 2023.11.08

・商標権

特に気を付けなければいけないものが「商標権」です。

他者の登録商標となっている文字列（文字商標）を使用すると、訴訟に巻き込まれる可能性があります。損害賠償の請求を受ける可能性があるということです。

有名な会社の名前やブランドの名前などをドメインに使用すると、商標権の侵害とされる場合があります。

実際に商標を巡ったドメイン名での訴訟があったそうです。

特許庁HPで洗願商標の検索をしてから使用するなど、リスクヘッジを行いましょう。

参考「ドメイン名と商標権との抵触問題について」
- グローバルメディアオンライン株式会社　橘　弘一

●ごあいさつ

私のサービスでも、ドメインを取り扱うサービスがございます。

ドメイン提供時には、必ず特許や屋号商号の検索をかけてから提供するよう心がけておりますが、絶対の保証があるわけではございませんので、悪しからずご了承くださいませ。

また、掲載内容に不備や誤植がございましたら、一言ご指摘いただけますと幸いです。何卒よろしくお願い申し上げます。