これからインフラのトラブルがもっと続出する！？IT人材不足の現状

こんにちは！Coco先生☆の中の人、ネネです。

今回は、人材不足についてご紹介します。

超少子高齢化社会になって久しい日本。技術の進化は進んでいるものの、それをメンテナンスできる人材が少なく、今後その流れは加速するであろうと言われています。

経産省などの「IT人材需給に関する調査」(2019年)が裏付けです。

　IT人材は2018年の103万1538人から2030年には113万3049人にまで増えるものの、この年に想定される需要を満たすには44万8596人足りないと見積もっています。もしIT需要が想定される中で最も大きくなれば、最大約78万7000人も不足することに。

　同調査は、IT技術者のニーズは大きいため、「情報処理・通信技術者」として就職する新規学卒者は少子化にかかわらず、緩やかな伸びではあるが増え続けるとも予想しています。しかし、若者の絶対数が減っていく中でIT分野に就職する新規学卒者が多少増えたぐらいでは、伸びる需要に追い付かないという分析をしています。

　IT技術の進歩は速いため、次々と誕生してくる先端技術を扱える人材は常に不足しがち。しかも、日本企業には構築から20年以上が経過した老朽化システムを抱えているところが多く、そのメンテナンスや運用に追われている実情もあります。既存のIT人材には先端技術を身に付けている余裕のある人が少ないという状態です。「IT人材需給に関する調査」が2030年に供給できると見込むIT人材もすべてが「先端IT人材」とはいきません。

　調査はいくつかの前提をおいてシミュレーションしているが、どのケースも「従来型IT人材」が相当数を占める結果となっている。金融各社が「先端IT人材」のみ採用したいと考えるのであれば、2030年の不足人数はさらに大きな数字となります。その結果、今でも頻繁に起こっている銀行システムトラブルが、もっと続出するかもしれない、ということです。

銀行システムを例に挙げましたが、これは日本企業のどこでも起こりうる話です。現状使っていないからいいや、ではなく、1人の人材が多くをカバーしなければならない未来は、すぐそこに迫っていると言えるでしょう。

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