【#2：原価率からの利益最大化】

一般的には、飲食店の原価率は30％が目安とされますが、業態や立地、ターゲット層によって異なります。

原価率を抑えることは利益を生む上で重要ですが、必要以上に抑えると品質やサービスに影響が出る可能性もあります。

自店舗の適正な原価率を見極めるには、競合店や同業他店の動向を調査し、独自の経営戦略を立てることが大切です。

業態別の特徴や顧客のニーズを考慮しながら、最適な原価率を設定していくことが成功の鍵となります。

【原価率の考え方 】

飲食店の原価とは食材費のことで、売上高に占める原価の割合を原価率といいます。

その求め方は次のようになります。

売り上げ原価÷売上高×100＝原価率

たとえば、1000円のラーメンの原価が300円で10食出た場合、売り上げ原価は「300円×10食で3000円」、売上高は「1000円×10食で10000円」となります。

これを式に当てこんで計算をすると、

「3000÷10000×100＝30」

となり、原価率は「30％」というふうになります。

冒頭でお話した

「飲食店の原価率は30％が目安」というのは、

売上高のうち、次のような経費と利益の配分を前提に出されています。

原価率…30％

人件費率…30％

家賃費率…10％

光熱比率…8％

その他経費…12％

利益…10％

以上のことを踏まえて、原価率を考えるポイントを3つ解説していきます。

【１、FLコストを考える】

FLコスト（Food and Labor Cost）は、飲食店の経営における重要な指標の1つです。

これは、売上高に対する食材費（Food Cost）と人件費（Labor Cost）の合計の割合を示します。

つまり、どれだけの売上高が食材費と人件費に消えていくかを示す指標であり、経営の効率性や収益性を評価する上で重要な役割になってきます。

一般的に、FLコストの目安としては、売上高の55～60％を目指すことが推奨されています。

これは、残りの40～45％が家賃や光熱費、広告宣伝費などの経費と利益に充てることを意味します。

ただし、業態や地域性、ターゲット層によって最適なFLコストは異なるため、一概には言えなくあくまでもベースとして把握をしておいてください。

FLコストを適切に管理するためには、効率的な原価管理や人件費の最適化が必要です。

例えば、食材の仕入れ先を見直したり、労働力の配置を最適化したりすることで、FLコストを削減することができます。

【2、フードとドリンクの比率を考える】

フードとドリンクの比率は、業態や店舗のコンセプトによって異なりますが、一般的にはフードの方が原価が高く、ドリンクの方が原価が安い傾向があります。

これは、フードには食材費がかかるためであり、ドリンクは比較的原価率が低いためです。

店舗がどちらに重点を置くかは、ターゲット層や立地条件、競合店の状況などを考慮して決定されます。

一般的には、フードの売上比率が高い場合はフードメニューに力を入れ、逆にドリンクの売上比率が高い場合はドリンクメニューを充実させることで客単価や売り上げを伸ばすことができます。

また、メニューに取り入れる際には、価格設定や提供方法、味のバリエーションなども考慮してバランスよく展開することが重要です。

顧客が満足するメニュー構成を目指し、売上向上につなげる工夫をすることが成功の秘訣と言えます。

【3、メニューごとに原価メリハリをつける】

全てのメニューに一律に「原価率30％」を当てはめて、コストダウンを図ればいいと、思っている店舗もあります。

それは自店の強みを消すことに繋がり、看板メニューや食材にこだわりがない品揃えになってしまいます。

やはりライバル店や自店の差別化を図るためにも、原価メリハリをつけ

強みにお金をかけるためにトータルで原価率を考えてみましょう。

【ジャンルの特徴】

次のステップでは

今回解説した「原価率を考える３つのポイント」を抑えながら

各ジャンル別の特徴を解説していきます。

僕のプロフィールはこちら↓

https://coconala.com/users/2952528