少人数制の婚活サービスを指南します

下手な鉄砲数撃ちゃ当たるではなくコロナ禍でも出会える

結婚相談所をはじめとした婚活サービスの多くは、より多くの人と会うことで出会いの可能性を高めるというものでした。 世の中全体も、物も人も都市部にまず集められ、そこから必要な場所に配分される構造でした。 婚活サービスでも、出会いの少ない地方の方に「普段は知り合えない全国の人」を家にいながら紹介できるというシステムが主流でした。 恋活やアプリなどは、誰でも利用しやすいように参加審査も緩く安く利用できます。でも若い人の気軽な恋愛のきっかけとしてはとても便利でかなりの利用者がいました。 ところが、そこで出会った相手と交際が進み「結婚」を意識するようになり、お互いの将来像の不一致が多く結婚には至らない。もしくはすぐ離婚するケースが増えてしまいました。 そこで入会審査がしっかりしていて、専属サポーターもついてくれる結婚相談所を始める方が増えました。 人口が少ない地方でも、他地域との出会いが作れるのはニーズが高く、全国組織のフランチャイズに加盟することで全加盟店で会員情報を共有し地方にも多くの組織系相談所ができました。 出来るだけたくさんの方と接点を持つことで出会いの可能性を増やすというスタイルですので、毎月何十人にも申し込みができ、定期的なお見合いパーティでは何十人もの異性全員と五分程度のコミュニケーションが取れます。 今まで異性との新たな接点がなかった方からは人気のシステムでした。 しかし、実際に結婚を見据えた場合、ある程度考え方が重なる人同士でないと同じ屋根の下では暮らせません。 結局、地元同士の価値観が近い人でないと成果にはならず、廃業する連盟加盟型相談所が後を絶ちません。 またコロナ禍で「人や物の一元集中→分配」から「人や物の地方分散」が旅行や生活面でも進み、婚活ニーズも「近所で価値観の合う人数人とお見合いして、その出会いを大切に育てよう）というニーズに変わりました。 どんな田舎でも運営が成り立つ（地元で集客し、少人数で小規模運営で高収益のコロナ禍に対応した離婚しない相談所運営）を指南します 具体的内容は ①その地域の市場規模と顧客ニーズの調査 ②顧客に求められるシステムを開発 ③それを実現するためのオペレーションを考える ④事業計画を策定