２/１０回・住宅業界の変遷～コロナ後の住宅は・・・

・バブル末期～阪神淡路大震災

　１９８９年バブル末期、大手住宅メーカーの本体坪単価は８０万円が当たり前。住宅ローン金利は固定型で８％前後でした。その後、住宅ローンは２０００年 ２％台まで下がりつづけ、その間、住宅価格、住宅着工数も８８年１７９万戸から阪神淡路大震災前の９４年、１４８万戸まで下がり続けていました。

　そんな中、９５年１月、阪神淡路大震災があり、住宅業界は活況を取り戻し、住宅会社は大量受注したものの、施工が追い付かず、全国から中、小の施工業者、職人さんを集めたが、人件費が高騰、ニワカ大工さんでも日当５万円出しても確保できない状態が続き、被災者に請求するわけにはいかず、結局のところ、多く受注した関西が地盤の大手住宅メーカー、工務店は持ち出しとなり、大きなダメージを受けました。

　阪神淡路被災地は復興したが、２０００年以降、デフレが定着し始めて、住宅価格はさらに下がり、大手住宅メーカーは、コストダウンの限界に来ていました。このころから、タマホーム、アイフルホーム、アキュラホーム、ユニバーサルホームなど、多くのローコスト系住宅メーカーが台頭し始め、コストを抑えるために、軒の出がない総２階建てキューブタイプのデザインが主流となっていきました。

INDEX

１・バブルから２０年が経った２０１０年、団塊ジュニアが主流に

２・１３年～徐々に住宅価格は上昇へ

３・コロナ感染後の変化

４・住まいの形でも変化

５・２１年３月米国発ＷＯＯＤ ＳＨＯＣＫ

６・木材不足はいつ頃落ち着くか

７・米国住宅価格指数、１３年１２月以来の大幅な伸びが続いています

８・家を建てる計画のある人は、いよいよ生涯の中で最大、最後のチャンス？

９・買い急ぐお客様と、買い控えるお客様どちらが得か

１０・工務店は値上げを抑えて、受注を増やす

１１・今後、３５坪程度の住宅価格は下記分が上昇

１２・コロナ感染回復後は住宅購入世代が変わる

１３・コロナ後の住宅工務店の住宅購入者は、「欲求消費者」から「理性消費者」「感性消費者」が中心となってきます