😨2.ロシアに小麦で脅されても これを機にパラダイムシフトに
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◆国内で必要な魚介類は
サーモン・蟹・エビ・イカ・タコ・貝類・海苔・タラ蒲鉾原料(”ほぼカニ”など代替品で必要)等々国内で必要な魚介類も
農水省は小麦・大豆・トウモロコシ同様にかぶらないよう、どこで何をどういう風に養殖しているか調査、地域で何を作るかを決めて指導。
例えば、サーモン系は今まで銀鮭・紅鮭・鱒養殖していた所とか、
「養殖や栽培工場を地域産業町興しにしたい」希望自治体にごみ焼却発電などの地域発電と廃ビル・工場・学校等居抜きで使える建物の有無、
新建設の場合、LED・Ai・デジタル・再生エネ発電付き災害に強く 商品の量産化と加工品生産可能なスペースで低コスト建物と、
どの魚介や作物をつくるか割り振り、魚介と作物両方なら循環式アクアポニックス水耕栽培と(岡山理科大学 工学部バイオ・応用化学科) 山本 俊政准教授 発見の海水淡水魚が早く生育「好適環境水」を使いどうやるか指導研究チェック。
魚介類も室内陸上養殖工場で量産、それを必要としている企業・店と提携、国内・海外輸出も。
他にも淡白なナマズももっと養殖して、代替品や蒲鉾原料に使えないか?
◆不足小麦・大豆・トウモロコシ(3/28ブログ掲載)使っていない建物に再生エネ発電とLED付き室内栽培工場で短期にコンスタントに量産へ
小麦を作っていたウクライナ難民さんに日本でも小麦を作ってもらうとか。
国内と欧州輸出用に、小麦が量産されるまでの小麦代用品に米粉、米麵{フォー?}、米パン、おから・がんもどき(大豆不足だが)、こんにゃく、ゼンパスタ、蒲鉾材料麵
仮に小麦が今まで通りになっても、グルテンフリー・アレルギーやダイエットの健康品として、国内海外販売展開し続けられるのでは?
◆家畜働く動物飼料
国内では、
作物の不要部分加工して液肥か固形、
新分野開拓、ペット業界や養殖魚の餌製作会社・企業が低額の物を作り提供。
イザとなったら家畜を飼っている近隣地域で、市民を巻き込んで「雑草刈り取り大会」を行い、その雑草に害がないか地域行政農水課・農水研究所で調べてもらい、 OK ならそれを家畜の餌とするとか。
国内に指導、欧州にはこれらの知恵を伝え、ペット業界や養殖餌業界から製品が出来れば輸出。
※『高い』と普及されにくいのでリーズナブルな価格で。
◆肉は
大豆が量産出来たら代用肉
それまでは国内では害獣駆除し、衛生チェックしてジビエ。
欧州海外は、兎・食せるネズミ系カピバラ?蛙などすぐ増えるもの(逃げると大変で注意!)欧州では食用ガエルや兎は食べるので養殖しているのでは?
これら製品や知恵を欧州に教えたり売り込んだり、ロシア侵略戦争で不足する不安を減らし、ロシア依存の強い国に、例えば兎や食せるネズミ系カピバラ?蛙などすぐ増えるものの畜産、調理加工法を教え産業に繋げさせ大国からの依存脱却支援。
◆電力は各国・地方・地域で発電、大規模発電所から地産地消電力 ミニマム発電、1家に1発電蓄電で冷暖房からEV車を賄えれば、石油石炭天然ガスに頼らずに済む。
◆石油系のプラスチックも廃棄物原料のバイオプラスチック系。
◆工場も大国に頼らず自国国民とロボット。
◆ロシアや中国のレアメタル系は、アナログ・デジタル駆使してなるべく使わずに済むようなものに変えて行く。
これからは車・家電の代わりに再生エネ発電充電機と
室内養殖・栽培の循環式アクアポニックス水耕栽培工場で必要な農作物や魚介類と加工品を、家電や車の部品を作るが如くAI デジタルを使い工場で量産化や廃棄不要物は飼料やバイオプラ資源や発電に回し余すところなく使い切り、製品と商品の増減を調節し、
高性能な東眠・バブル冷凍・氷冷凍・急速冷凍・CAS冷凍・ドクターフライなど保存や冷凍技術を使い、日本の作物・果物・ケーキ・パンから小麦代用品の米粉・米麵・米パン・おから・がんもどき・こんにゃく・ゼンパスタ・蒲鉾材料麵など食物を国内や海外輸出。
ロシアや中国のリスクを考えると資源・人手をあてにせず、{これも2000年に「中国リスク考えイスラム教徒は」とブログで掲載したが}
人口増の顧客を考えるならイスラム教やユダヤ教を合わせるとかなりの人数、宗教系の縛りは大変だが、侵略戦争や国の横暴リスクを考えれば、ハラル認証や宗教縛りの方が良いのでは?
それに品質信用にもなるし、今の代替品がヴィーガン・ベジタリアン・菜食主義・ダイエット・アレルギー・糖尿病などの病人食・健康サポート食に通用するなら、国内海外販売展開可能。
室内養殖・栽培・加工工場や地産地消電力 ミニマム発電、1家に1発電蓄電機製造工場は、地方の新しい産業・雇用・移住促進、 商品販売輸出・経済活性化にもなり、これは日本だけではなく欧州海外・ゆくゆくはウクライナ復興にも使えるのでは?
日本や欧州・ロシア周辺国は、暴力の脅しに屈したり恐れずにそのリスクに対抗する手段とこの有事を口実に、ロシアや中国をあてにしない逆にロシアと中国のシェアを取るくらいのパラダイムシフト・シフトチェンジをするチャンスでは?