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死亡リスクにも影響？　「食品スーパー」の存在が“高齢者の健康維持”に役立つ理由 食品スーパーが歩いて行ける近い場所にあるのは、高齢者にとってとても大事なことだと、高齢者に関する研究活動を行う筆者は思っています。 　第一に、買い物と料理が習慣になります。何を作ろうかと考えをめぐらせ、調理・盛り付け・洗い物・片付け…と知らないうちに頭も体も使います。これを毎日行う人とそうでない人には、心身の状態に差が出てくるでしょう。 　第二に、自分で作るから食べたいものを食べられるでしょうし、栄養面にも気を配ります。そして第三に、スーパーまで毎日歩くことがよい運動になり、知り合いに出会って立ち話をするきっかけにもなります。 　食品スーパーの存在によって、運動・栄養・交流といった高齢期の健康維持にとって重要な要素が、自然に満たされるというわけです。 深刻化する「買い物難民」問題　実際、「食品スーパーが近くにある方が、高齢者の健康が維持されやすい」という研究はいくつもあります。 　2019年に東京医科歯科大学の谷友香子氏が発表した論文によれば、「近隣に食料品店が少ないと、死亡リスクが1.6倍になる」そうです。65歳以上の高齢者4万9511人を約3年間追跡調査した結果、近隣に野菜や果物が手に入る店が「たくさんある」と回答した人に比べて、「あまりない」と答えた人の死亡リスクは1.59倍、「全くない」と回答した人は1.56倍となりました。 「近隣に生鮮食料品店が増えると、歩行時間も増える」という調査もあります。千葉大学予防医学センターの小林周平氏が発表したものですが、2016年と201