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専門家が、新築住宅の間取りの安全性を徹底診断します

ドロボウに『狙われない・侵入されない』家づくりをご提案!

販売実績:0 残り:10枠(お願い中:0人)
  1. 提供形式
    制作物 (+テキスト打ち合わせ)

    ビデオチャット打ち合わせ可能

  2. お届け日数 要相談 
    ジャンル
    • 住まい・不動産
    • インテリア
    • 子育て・教育
    • 生活・便利
    • その他

サービス内容

【新サービス】
専門家の目線で住宅街を歩いて観察してみると、実は多くの住宅がドロボウにとって、とても簡単に侵入しやすい家ばかりです。そして、ドロボウにとって侵入しやすい家を無意識レベルで提案し建てているのが、私がいた住宅業界です。

データを見ても、ドロボウ被害は「住宅火災」や「地震災害」にあう確率よりも断然高いのに、なぜ住宅業界は防犯性の高い家を提案してくれないのでしょうか?残念ながら、防犯性のことは一切学ばなくても一級建築士の資格が取れてしまい、そして分からないからです。

では防犯対策と聞くと、あなたはどんな対策を想像するでしょうか?

警備会社のホームセキュリティー

多くの人が、このようなイメージではないでしょうか。

ですが、私がご提案させていただくのは『ホームセキュリティーを取り入れましょう』とか『防犯ガラスや防犯カメラをつけましょう』など、そういった単純な話ではありません。

あなたの家族構成や生活パターン、乗っている車種、その他診断に必要な項目をヒアリングさせていただいた上で、設計上死角になりやすい部分のチェックをはじめ、玄関ドアや勝手口の種類、設置する場所や開く方向、足場になる雨樋いや室外機の位置、インターホンの種類や設置する場所、窓ガラスの大きさや設置する高さ、子供部屋の位置や照明プラン、さらには外構(エクステリア)プランなど、すまい防犯の専門家ならではの視点で的確な修正案をご提案させていただきます。

このように、設計の段階から防犯性を考えた家づくりを《防犯環境設計》といいます。

家づくりは、ほとんどの人にとって一生に一度のお買い物。建ててしまったあと、万が一ドロボウ被害にあってしまい『まさかうちが狙われるなんて・・・』という後悔を未然に防ぐことができます。

防犯は愛です。

あなた自身をはじめ、あなたの愛するご家族を凶悪犯罪から守るためにも、ぜひ防犯性を考えた家づくりをしていただけたら幸いです。


【こんな方にオススメ】
✅夫婦共働きのご家庭
✅お子さんやご老人も一緒に住むご家庭
✅家族構成が女系のご家庭
✅経営者や個人事業主のご家庭
✅店舗兼住居の家
✅角地や袋小路の土地に建てる家
✅新興住宅地で建てる家
✅新旧入り混じった住宅地で建てる家
✅不特定多数の人がいる場所が目の前にある土地
 (公園、コンビニ、病院、大型駐車場など)

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購入にあたってのお願い

※ご購入の前に、必ず動画をご視聴くださいませ。

【サービスの流れ】
♦ステップ1♦
以下の資料を添付してお送りください。
 ・平面図(各階の図面)
 ・立面図
 ・配置図
 ・外観パース
 ・電気図(コンセント・照明器具が明記されている)
 ・案内図(建築予定地が分かる地図)
 ・建築予定地の周辺写真(全体風景、東西南北から映した土地、前面道路など計10枚程度)

※図面は必ず、寸法・方位・窓のサイズなどが記載されている図面をお送りください。

♦ステップ2♦
的確な防犯環境設計診断をするためのヒアリングシートをお送りします。回答欄に必要事項をご記入の上、添付にてご返送をお願いします。必要に応じて、追加の質問をさせていただくこともございます。

♦ステップ3♦
「ステップ1」と「ステップ2」の資料が準備でき次第、防犯環境設計の診断に入ります。診断完了後、修正案・解説付きの図面をお送りします。


最後に・・・
現在の価格設定は、新サービスということもあり、先着30名様限定で「ココナラ特別価格」にてご提供させていただきます。お申込みはお早めに!

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有料オプション


よくある質問

相談は何回まで可能ですか?
サービス期間は、ご購入から14日間です。
その間は何度でもご相談可能です。
防犯性を考えた家を、最初から設計してもらうことは可能ですか?
誠に申し訳ございません。
ただいま、フルオーダーの設計サービスはご提供しておりませんが、現在企画案としては考えていますので、今しばらくお待ち下さいませ。

当サービスは、防犯住宅設計のセカンドピニオン的な立ち位置になりますので、あらかじめご了承くださいませ。
大手ハウスメーカーの図面も診断可能でしょうか?
可能です。

しかしプレハブ工法(軽量鉄骨)や、ツーバイフォー工法(2×4)の住宅メーカーの場合、間取り変更の制約があり、変更が困難なことが多くなります。

そのため、場合によっては大きな間取り変更案のご提案が難しいことがあります。
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