すべてのカテゴリ

どうもよしきです突然ですがWEB集客における「最低限」とは何なのでしょうか？結論からいうと、・ブログやYouTubeに訪れる・メールアドレスを登録する・ステップメールで情報が届く・商品・サービス案内ページをみる・購入する（orメルマガで別商品）という導線を設計することです。1つ1つの「部分」をバラバラにおこなうのではなく、一貫性をもった「全体」を設計することで、ウェブから売上を上げることができるようになります。ウェブ集客において、よく勘違いされているものとして、「アクセスが少ないからウェブから売上を上げられない」ということがあります。ですが、実はウェブから売上を上げるために大量のアクセスなど一切必要ありません。なぜなら、どれだけブログやYouTubeに大量のアクセスがあっても、見込客とならなければ、そのアクセスには意味がないからです。具体的には、例えばメールアドレスを登録するフォームが、どこにあるのかわからなければ、そのアクセスは「垂れ流し」となります。必死に検索して、登録フォームにたどり着くユーザーもいないことはありませんが、そんな「超アクティブ」なユーザーは極少数です。要するに、導線が作られていなければ、「超アクティブ」なユーザーを集めなければならないので、相対的に大量のアクセスが必要となってくるわけです。これが、「ウェブ集客はアクセスが必要」といわれている理由です。超アクティブなユーザーなんて、大体1,000人に1人いるかいないかくらいですから、月に1万アクセスあったとしても、見込客になるのはせいぜい10人くらいです。これで、「アクセス数なんて関係ない」なんて言えるはずも

・LINEをつかったマーケティングって必要なの？・新しい施策としてLINE運用は気になっているけど…世の中には、様々な発信プラットフォームがあり、インスタやTwitter等のSNSやメルマガ、ブログ等がありますよね。こういった沢山の選択肢の中で、LINEを活用すればいいのか、そもそも自分のビジネスにLINEがあっているかなど悩むでしょう。こういったお悩みを解決します。ビジネスでLINEを使うべきワケとはビジネスでLINEを使うべき理由は、大きく絞ると下記の３つになります。１：国民の約７割が使用している巨大SNSである２：業種や商品関係なく導入できる対応力がある３：開封率が高く、関係性を構築しやすい頭ごなしに『LINEが良いらしい』といった単純思考ではなく、なぜ、LINEをビジネスに導入すべきなのかを理解しておきましょう。かなり重要なところになります。理由①：国民の約７割が使用している巨大SNSであるなんと、LINEの利用者は日本国内で8,600万人以上が使用している日本最大のSNSです。単純計算だと、国民の約７割（68%）が使用していることになります。この数値だけみても、ビジネスで利用する材料としては十分ですね（笑）ちなみに、他の主力SNSと比べてもユーザー数は一目瞭然で、LINEがぶっちぎりといった感じです。このような事実から、より多くの顧客を対象にビジネスをやりたいのであれば、LINEは第一候補となるでしょう。理由②：業種や商品関係なく導入できる対応力があるLINEは、業種や商品関係なく、基本どのようなビジネスにも応用可能な対応力があります。すでに、様々な業種の方々がLIN

こんにちは！「マーケティングとは何なのか？」人の数だけ定義がありますし、決定的な「コレ！」というものはありません。ピーター・ドラッカーは、マーケティングの理想は販売を不要にすることだと言っています。要するに、顧客のニーズをしっかり把握して、ニーズを満たす商品を用意すれば自ずと売れていくということを言いたいのだと思います。僕はもっと簡単にマーケティングとは「モノを売れやすくすること」と定義しています。商品やサービスを売れやすくするために必要なすべての活動のことですね。今でも、電話帳を見ながらテレアポ、手当たり次第の飛び込み営業などを、やっている会社はまだまだ多いですが、非効率だということは誰でもわかるかと。マーケティングを知らないから、こういったことをやっているのだと思います。では具体的に、「マーケティング」をするにはどうすればいいのでしょうか？まずは、あなたの会社の商品・サービスに興味がある人を集めること。商品を買う、サービスを利用する可能性のある人を集めることです。商品・サービスを買う可能性のあるお客さんのことを「見込み客」と言います。 見込み客集めこそが集客です。マーケティング手法の１つである、ダイレクト・レスポンス・マーケティング（DRM）をご存知ですか？広告を見た人などから、何らかの反応をもらってその人と関係性を構築して、直接的に販売していくマーケティング手法です。自社の商品やサービスに対して一定以上の興味を持つ人だけを集め、信頼関係を作り、販売していくわけです。ダイレクト・レスポンス・マーケティング（DRM）のメリットの１つに、効果測定ができることが挙げられます。効果